平沼家
| 平沼家 | |
|---|---|
 | |
| 種別 |
武家 士族 華族（男爵） |
| 主な根拠地 |
美作国津山藩 東京市淀橋区西大久保 岡山県岡山市伊福町 |
| 著名な人物 |
平沼騏一郎 平沼赳夫 |
| 凡例 / Category:日本の氏族 | |
平沼家（ひらぬまけ）は、武家・士族・華族だった日本の家。江戸時代には津山藩士だった家系で、大正期に平沼騏一郎の勲功により華族の男爵家に列した[1]。
歴史
[編集]平沼騏一郎は美作国津山藩士平沼晋の次男として生まれた[2]。明治33年発刊の『日本現今人名辞典』（日本現今人名辞典発行所）は、平沼淑郎（平沼騏一郎の兄）の項目の中で平沼家の先祖について「其先詳ならず八代の祖織右衛門延良駿府與力たり弓術に長ず享保中津山藩の士籍に列す」と記している[3]。
騏一郎は東京帝国大学法学部を卒業後、明治21年から司法省に勤務し、判事・検事を経て明治38年に大審院検事に就任。司法省民刑局長、刑事局長などを歴任し、明治44年に司法次官に就任。大正元年に検事総長、大正10年に大審院院長となる[1]。大正12年には第2次山本内閣に司法大臣として入閣[1]。ついで貴族院議員や枢密院副議長などを務め[1]、大正15年10月28日に華族の男爵に叙せられた[4]。昭和11年に枢密院議長を経て、昭和14年には内閣総理大臣に就任した。日独軍事同盟の成立に苦心していたが、独ソ不可侵条約の締結に「欧州の天地は複雑怪奇なる新情勢を生じた」との声明を残して総辞職した[5]。その後第2次近衛内閣に国務大臣・内務大臣、第3次近衛内閣に国務大臣として入閣[1]。昭和前期に平沼男爵家の住居は東京市淀橋区西大久保にあった[2]。戦後極東国際軍事裁判においてA級戦犯として終身禁錮刑に処され、昭和27年8月に服役中に死去した。終生にわたり独身だった[5]。
早稲田大学学長の法学博士平沼淑郎は、騏一郎の兄である[1]。淑郎の孫娘と結婚した実業家中川恭四郎（平沼恭四郎）の長男平沼赳夫が騏一郎の養子となって平沼家を相続[1][6]。赳夫は昭和55年以来衆議院議員に12回当選[6]。その間、自民党議員として、平成7年に村山改造内閣で運輸大臣として初入閣し、ついで同12年に第2次森内閣で通商産業大臣（省庁再編で翌13年に初代経済産業大臣）、同年の第1次小泉内閣と翌年の同第1次小泉改造内閣でも経済産業大臣を務めた[6]。しかし平成17年の郵政選挙で郵政民営化に反対して自民党の公認を得られず、無所属議員となる。その後「たちあがれ日本」、太陽の党、日本維新の会、次世代の党などに属して野党議員を務めた後[6]、平成29年の総選挙に出馬せず政界引退した[7]。平成前期の平沼家の住居は岡山県岡山市伊福町にあった[1]。
赳夫の次男である平沼正二郎も、父と同じ岡山県第3区から無所属で出馬して令和3年の総選挙で衆議院議員に初当選を果たした。同年に自民党に入党した[8]。
系図
[編集]- 実線は実子、点線（縦）は養子。系図は『平成新修旧華族家系大成 下巻』に準拠[1]。
| 平沼晋 | |||||||||||||||||||||||||
| 騏一郎 | 淑郎 | シナ | |||||||||||||||||||||||
| 赳夫[† 1] | |||||||||||||||||||||||||
| 慶一郎 | 廣子 | 正二郎 | |||||||||||||||||||||||
系譜注
[編集]脚注
[編集]出典
[編集]- ^ a b c d e f g h i 霞会館華族家系大成編輯委員会 1996, p. 418.
- ^ a b 華族大鑑刊行会 1990, p. 712.
- ^ 日本現今人名辞典発行所 1900, p. ひノ8.
- ^ 小田部雄次 2006, p. 363.
- ^ a b 日本大百科全書(ニッポニカ)『平沼騏一郎』 - コトバンク
- ^ a b c d デジタル版 日本人名大辞典+Plus『平沼赳夫』 - コトバンク
- ^ “自民・平沼赳夫元経済産業相が政界引退の意向 後継に次男擁立方針も比例現職との調整難航か”. 産経新聞. (2017年9月22日) 2023年8月28日閲覧。
- ^ “平沼正二郎氏が自民党入り 衆院岡山3区で当選”. 産経新聞. (2021年11月10日) 2023年8月28日閲覧。
参考文献
[編集]- 霞会館華族家系大成編輯委員会『平成新修旧華族家系大成 下巻』霞会館、1996年（平成8年）。ISBN 978-4642036719。
- 華族大鑑刊行会『華族大鑑』日本図書センター〈日本人物誌叢書7〉、1990年（平成2年）。ISBN 978-4820540342。
- 小田部雄次『華族 近代日本貴族の虚像と実像』中央公論新社〈中公新書1836〉、2006年（平成18年）。ISBN 978-4121018366。
- 日本現今人名辞典発行所『日本現今人名辞典』日本現今人名辞典発行所、1900年（明治33年）。