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山村座 (貝塚市)

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
曖昧さ回避 この項目では、貝塚市の映画館について説明しています。その他の用法については「山村座 (曖昧さ回避)」をご覧ください。
山村座
Yamamura-za
種類 事業場
市場情報 消滅
略称 貝塚東映（1962年 - 1966年）
本社所在地 日本の旗 日本
〒597-0001
大阪府貝塚市近木1028番地
設立 1920年代
業種 サービス業
事業内容 映画の興行
代表者 山村英一
関係する人物 山村儀三郎
薩準次郎
和田富次
山村ヨシ
特記事項：略歴
1920年代 開館
1963年 貝塚東映と改称
1966年 閉館
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山村座（やまむらざ）は、かつて存在した日本の映画館である[1][2][3][4][5][6][7][8][9][10][11][12][13]。正確な年代は不明であるが1920年代、1929年（昭和4年）にはすでに大阪府泉南郡貝塚町大字近木町（現在の同府貝塚市近木）に開館している[1]。第二次世界大戦後はいち早く復興し、多くの日本映画を上映した[6]。1963年（昭和38年）には、前年に閉館した市内の東映系の劇場に代って貝塚東映（かいづかとうえい）と改称したが[10][11]、改称3年後の1966年（昭和41年）には閉館した[12][13]。同市内に本拠地のあったニチボー貝塚（のちのユニチカ・フェニックス）に所属した、「東洋の魔女」のひとり河西昌枝が、同館に通うことが「唯一の楽しみ」と語った映画館である[14]。

沿革

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データ

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概要

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正確な年代は不明であるが、大正末期から昭和初期にかけての1920年代には開館、1930年（昭和5年）に発行された『日本映画事業総覧 昭和五年版』によれば1929年（昭和4年）にはすでに大阪府泉南郡貝塚町大字近木町1028番地（現在の同府貝塚市近木1028番地）で常設映画館としての営業を行っていた記録が残っている[1]。同書には、観客定員数についての記載はないが、興行系統は松竹キネマ、経営者は山村儀三郎（1888年 - 没年不詳）であった旨の記述がある[1]。南海電気鉄道の貝塚駅西口正面を北上する通り（通称「貝塚駅下がり」、現在の貝塚中央商店街）に面した立地であった[15]。

同館の創業者である山村儀三郎は、南郡三田村（のちの泉南郡山直下村大字三田、現在の岸和田市三田町）の和田家に生まれ、大阪府第六尋常中学校（のちの大阪府立岸和田中学校、現在の大阪府立岸和田高等学校）を卒業して旧制小学校の教諭を務めていたが、貝塚町の山村家の女婿となり家督を相続、多角的に事業を推進し「篤行の士」として知られ、同市の市議会議員も務めた人物である[16][17]。同地域には、1931年（昭和6年）4月1日に貝塚町に併合される麻生郷村大字津田98番地（現在の貝塚市津田北町2番地）に岸見館（経営・中西三郎）が大正初期からいち早く開館しており、ほかにも日活および松竹キネマ作品を興行する八千代館（貝塚町海塚新町407番地、経営・中西多重郎）があった[1][2]。同年9月、当時泉南郡木島村大字水間（現在の貝塚市水間）に水間座が開館しているが[6]、当時の同時代の資料には映画館としての記録は見られない[1][2]。

戦後の資料である『映画年鑑 1955 別冊 全国映画館総覧』によれば、山村は、同館と並行して1935年（昭和10年）1月には、岸和田市北町74番地123号（現在の北町12番地12号）に山村劇場（のちの岸和田東映劇場）を設立している[6]。同書は、貝塚の山村座についても「1935年」の設立であるとしているが、同時代の資料によれば上記の通り、開業はそれ以前である[1][2]。

1942年（昭和17年）には第二次世界大戦による戦時統制が敷かれ、日本におけるすべての映画が同年2月1日に設立された社団法人映画配給社の配給になり、すべての映画館が紅系・白系の2系統に組み入れられるが、同年発行の『映画年鑑 昭和十七年版』によれば、同館の興行系統は記載されていない[3]。当時の観客定員数は537名、経営者の欄には山村ヨシの名が記されており、支配人欄は空欄である[3]。翌1943年（昭和18年）発行の『同 昭和十八年版』によれば、観客定員は変わらないが、経営者の欄には和田富次の名が記されている[4]。同年5月1日、貝塚町は市制を敷き貝塚市になった。

戦後は、いち早く復興しており、1951年（昭和26年）に発行された『映画年鑑 1951』には、同市内では2館のみ、八千代館（経営・村上朝一）とともに記載されている[5]。当時の同館の経営者は山村儀三郎、支配人は薩準次郎である[5]。同書には岸和田の山村劇場も同様に記載されており、こちらの経営者・支配人も同様に山村・薩が兼任している[5]。薩準次郎は、のちに山村劇場の後身である岸和田東映劇場を、1970年代に山村家から引き継いで経営した人物である[18][19]。同年1月には、貝塚駅東口近くに貝塚劇場（海塚町92番地、経営・西村昇）が開館、八千代館、岸見館（経営・神宮寺徳市）、水間座（経営・鈴木はるゑ）とともに同市内の映画館は合計5館になった[6]。当時、山村儀三郎が同市議会議員であったように、八千代館の村上朝一（1906年 - 没年不詳）も同市議会議員を務めており[20]、岸見館を経営していた当時の永吉誓順は1949年（昭和24年）の第24回衆議院議員総選挙に出馬（落選）[21]、と映画館の館主が戦後の同地の名士、実力者であった時代であり、映画産業が斜陽化する1960年代まで5館体制はつづいた[9][10]。当時の同館の興行系統は松竹・新東宝・東映の上映館であったが、岸見館も大映・東宝・東映・新東宝の上映館であり、重複していた[6]。

1959年（昭和34年）には、岸見館が東映と専門館契約を結んで岸見東映と改称、東映の封切館になった[7]が、1962年（昭和37年）には閉館してしまう[9][10]。山村座は、これを引き継いで東映と専門館契約を結び、翌1963年（昭和38年）には貝塚東映と改称している[10][11]。それとともに、同館の経営も山村儀三郎から山村英一へと代変わりした[10][11]。同年に発行された『映画年鑑 1963』によれば、前年2月5日、水間座が火災により全焼、そのまま閉館しており[9][10][22]、水間座・岸見東映の2館の閉館により、同市内の映画館は、貝塚東映となった同館、八千代館、貝塚劇場3館のみになる[9][10]。同館と同一経営である岸和田の山村劇場は、同館に先立つ1957年（昭和32年）には岸和田東映劇場と改称、東映の封切館となっており、山村が経営する映画館は両館とも「東映」を名乗ることになった[23]。1964年（昭和37年）には八千代館が閉館、同市内の映画館は、同館と貝塚劇場の2館のみになった[11]。ニチボー貝塚（のちのユニチカ・フェニックス）に所属し、いわゆる「東洋の魔女」のコーチ兼主将として、同年10月の東京オリンピックで日本女子バレーボールチームの優勝に貢献した河西昌枝（1933年 - 2013年）が、のちに同市内で行った講演で「山村座・八千代館に映画を見に行くのが唯一の楽しみ」と語ったのは、この時代までのことである[14]。

しかしながら、貝塚東映となった同館は、その3年後の1966年（昭和41年）には閉館、市内の映画館が後発の貝塚劇場1館のみになった[12][13]。同館の近くにあった山村家の邸宅も同時期に譲渡・売却され、同年、建物を改装使用した「深川料亭」が開店、2014年（平成26年）現在も営業中である（近木1459番地）[24][25]。その後、同館の跡地は、万代百貨店貝塚店（現在の万代貝塚店）になったが、2009年（平成21年）3月20日に貝塚駅前（近木1447番地7号）に移転のため閉店[26][27][28]、Google ストリートビューによれば同年7月には解体されており、Google マップ航空写真によればその後は駐車場である[29]。山村家が経営した岸和田東映劇場は、かつて支配人であった薩準次郎が引き継いで経営した後、東映準直営館（経営・トーエー商事）に変わったが、1981年（昭和56年）に閉館した[30][31]。

脚注

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[脚注の使い方]
  1. ^ a b c d e f g h i j 総覧[1930], p.584.
  2. ^ a b c d 昭和7年の映画館 大阪府下 31館 Archived 2016年3月5日, at the Wayback Machine.、中原行夫の部屋（原典『キネマ旬報』1932年1月1日号）、2014年1月22日閲覧。
  3. ^ a b c d 年鑑[1942], p.10-109.
  4. ^ a b c 年鑑[1943], p.472.
  5. ^ a b c d e f 年鑑[1951], p.389, 390.
  6. ^ a b c d e f g h 総覧[1955], p.115-117.
  7. ^ a b 便覧[1960], p.180.
  8. ^ a b c d e 便覧[1961], p.182.
  9. ^ a b c d e 便覧[1962], p.177.
  10. ^ a b c d e f g h i j k 便覧[1963], p.170.
  11. ^ a b c d e f g 便覧[1964], p.161.
  12. ^ a b c d e 便覧[1966], p.128.
  13. ^ a b c d e 便覧[1967], p.120.
  14. ^ a b あたっく 6、貝塚市・貝塚市教育委員会、2008年4月5日発行、2014年1月22日閲覧。
  15. ^ 貝塚中央商店街振興組合、貝塚市商店連合会、2005年現在、2014年1月23日閲覧。
  16. ^ 同盟[1936], p.91-94.
  17. ^ 同盟[1948], p.130.
  18. ^ 便覧[1975], p.113.
  19. ^ 便覧[1977], p.113.
  20. ^ 同盟[1949], p.13.
  21. ^ 第24回衆議院議員選挙 大阪5区・永吉誓順、ザ選挙、VoiceJapan, 2014年1月22日閲覧。
  22. ^ 年鑑[1963], p.288.
  23. ^ 便覧[1958], p.158.
  24. ^ 第5回 会員ネットワーク、貝塚商工会議所、2014年1月22日閲覧。
  25. ^ 深川料亭、ぐるなび、2014年1月22日閲覧。
  26. ^ 万代百貨店、貝塚市商店連合会、2005年現在、2014年1月23日閲覧。
  27. ^ 2009年3月の最新情報、万代、2009年3月付、2014年1月23日閲覧。
  28. ^ 貝塚店、万代、2014年1月23日閲覧。
  29. ^ 大阪府貝塚市近木町1028番地、Google ストリートビュー、2009年7月撮影、2014年1月22日閲覧。
  30. ^ 名簿[1981], p.110.
  31. ^ 名簿[1982], p.112.

参考文献

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  • 『日本映画事業総覧 昭和五年版』、国際映画通信社、1930年発行
  • 『非常時日本と人物』、原静村、南海新聞社、1936年発行
  • 『映画年鑑 昭和十七年版』、日本映画協会、1942年発行
  • 『映画年鑑 昭和十八年版』、日本映画協会、1943年発行
  • 『同盟新日本大鑑1948』、同盟通信社、1947年発行
  • 『同盟新日本大鑑1949』、同盟通信社、1948年発行
  • 『映画年鑑 1951』、時事映画通信社、1951年発行
  • 『映画年鑑 1955 別冊 全国映画館総覧』、時事映画通信社、1955年発行
  • 『映画年鑑 1958 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1958年発行
  • 『映画年鑑 1960 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1960年発行
  • 『映画年鑑 1961 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1961年発行
  • 『映画年鑑 1962 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1962年発行
  • 『映画年鑑 1963』、時事映画通信社、1963年発行
  • 『映画年鑑 1963 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1963年発行
  • 『映画年鑑 1964 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1964年発行
  • 『映画年鑑 1966 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1966年発行
  • 『映画年鑑 1967 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1967年発行
  • 『映画年鑑 1975 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1975年発行
  • 『映画年鑑 1977 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1977年発行
  • 『映画年鑑 1981 別冊 映画館名簿』、時事映画通信社、1981年発行
  • 『映画年鑑 1982 別冊 映画館名簿』、時事映画通信社、1982年発行

関連項目

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外部リンク

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画像外部リンク
万代百貨店貝塚店
移転前・2005年以前の撮影
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