小紅書
種類 | 公開会社 |
---|---|
業種 | 電子商取引 |
設立 | 2013年[1] |
創業者 | 毛文超、瞿芳 |
本社 | 中国上海市黄浦区馬当路388号[1] |
サービス | SNS、電子商取引 |
ウェブサイト | https://www.xiaohongshu.com/ |
小紅書(シャオホンシュー、日本語読み:しょうこうしょ、中国語: 小红书、Xiaohongshu、RED)は、中華人民共和国のSNSおよび電子商取引プラットフォームである[1][2]。運営法人は行吟信息科技(上海)有限公司[1]。
概要
[編集]Instagramの要素を持つサービスとされ[3]、中国においては最大規模のソーシャルコマースプラットフォームであり、「世界中の良いモノが見つかる」をメインコンセプトとしたものである[2]。女性向け口コミアプリでもある[4]。
衣食住全ての日常生活にまつわる口コミを投稿するSNS、および直接商品を購入することが可能なEC機能を持ち、お気に入りの商品や行きたい場所を検索することを一般化し、消費行動に大きな影響を与えている[2]。コスメやファッション、旅行、グルメ等といった多様な体験を写真や動画を交えて投稿し、それをユーザー間で情報共有を行うものとして重宝されている[2]。
歴史
[編集]2013年、行吟信息科技(上海)有限公司を設立。同年6月、「小紅書出境購物攻略(海外買い物攻略)」を開始[5]。同年10月に「小紅書」としてリリース[5]。
2014年8月、「秒殺」にて早押しモードを電子商取引の分野で試し、コミュニティにおいて評判の良い商品を販売し、ユーザーの「買えないように見える」という問題を解決した[5]。
2015年3月、鄭州経済技術開発区の河南保税物流センターに物流倉庫を開設し、同年9月に国務院総理の李克強の視察を受けた[6]。
2018年5月、アリババグループをリードインベスターとして、テンセントを含む全株主をコ・インベスターとして、3億ドル(約320億円)の出資を受けた[7]。同年6月6日、上海市静安区西藏北路にある上海静安大悦城に「小紅書之家」をオープンした[8]。
2020年1月、プライベートエクイティファイナンスのラウンドを実施し、4億から5億ドルを調達し、評価額は約60億ドルであった[9]。また、公式サイトによると約3億人の登録ユーザーと1億人以上の月間アクティブユーザーであった[9]。
脚注
[編集]- ^ a b c d “ENJOY JAPANが中国の口コミメディア「小紅書(RED)」と提携し、 日本企業の小紅書越境ECプラットフォームへの出店をサポート”. アットプレス. ソーシャルワイヤー (2018年12月21日). 2021年10月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年10月14日閲覧。
- ^ a b c d “株式会社バベル、日本唯一の『小紅書(RED)』公式MCNに認定”. バベル. PR TIMES (2020年1月8日). 2021年10月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年10月14日閲覧。
- ^ “中国版インスタグラム「小紅書(RED)」のKOL(インフルエンサー)診断サービスを開始しました。”. ENJOY JAPAN. PR TIMES (2021年11月24日). 2021年11月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年11月28日閲覧。
- ^ “中国最大級の口コミアプリ・「小紅書(RED)」への日本人インスタグラマーの進出・運用の無料サポートを開始しました。”. ENJOY JAPAN. PR TIMES (2021年5月12日). 2021年10月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年10月14日閲覧。
- ^ a b c “小紅書(RED)の成功要因について考察する”. 兵庫県立大学. 2021年10月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年10月14日閲覧。
- ^ ““小红书”为啥让总理念念不忘?创造“社区+跨境电商”新模式,不到1年已有7亿多的销售额”. 大河报 (2015年10月10日). 2019年6月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年10月14日閲覧。
- ^ “人気ソーシャルEC「小紅書」、ライブコマースでタオバオの商品購入リンクが表示可能へ”. 36Kr Japan (2020年9月1日). 2021年10月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年10月14日閲覧。
- ^ “策略行銷/小紅書 靠分享生活竄紅”. 經濟日報. 聯合線上公司 (2018年6月29日). 2019年2月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年10月14日閲覧。
- ^ a b “消息称小红书将暂停在美国上市,正与顾问讨论替代方案”. 新浪科技. 新浪 (2021年7月16日). 2021年7月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年10月14日閲覧。