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小池生夫

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
こいけ いくお

小池 生夫
生誕 (1932-07-23) 1932年7月23日（92歳）
日本の旗 日本・福島県福島市松木町
国籍 日本の旗 日本
出身校 東京教育大学（現 筑波大学）文学部
国際基督教大学大学院
ジョージタウン大学大学院
職業 言語学博士
肩書き 慶應義塾大学名誉教授
明海大学名誉教授
JACET（大学英語教育学会）名誉会長
日本英語検定協会名誉顧問
受賞 JACET第1回学会賞（1979）
JACET学術賞（2003）
ICU DAY賞（2012）
AILA Certificate 国際応用言語学会名誉会員（2017）
日本英語検定協会栄誉賞（2017）
栄誉 瑞宝中綬章（2011）
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小池 生夫（こいけ いくお、1932年7月23日 - ）は、言語学博士[1]。専門は応用言語学、英語教育、第二言語習得。

慶応義塾大学名誉教授、明海大学名誉教授。福島市出身。瑞宝中綬章受章者。

来歴

[編集]

1932年　福島県福島市松木町に生まれる

1939年　福島師範附属小学校入学

1940年　北海道留萌町立留萌尋常小学校２年に転入　*後に留萌国民学校と改称

1943年　北海道伊達町立伊達国民学校初等科５年に転入

1945年　伊達国民学校初等科卒業　同年北海道立伊達中学校入学

1946年　新潟県立村松中学校2年に転入

1948年　新制村松高等学校併設村松中学校卒業　同年新潟県立新制村松高等学校入学

1951年　新制村松高等学校卒業　同年東京教育大学文学部入学

1952年　同大学同学部英語・英米文学専攻

1955年　同大学同学部同専攻卒業（文学士）　同年東京教育大学付属駒場高等学校　兼東京都石神井高等学校非常勤講師

1956年　東京都立高等学校教諭となり，東京都立石神井高等学校に勤務

1961年　国際基督教大学大学院教育学研究科修士課程（英語教育方法学専攻）入学，同時に東京都立井草高等学校定時制課程に転任（～1964年）

1963年　東京都立日比谷高等学校非常勤講師を兼任

1964年　同大学大学院修士課程修了（教育学士号）　同年東京都立日比谷高等学校（全日制）に転任（～1967年）

1967年　慶應義塾大学経済学部専任講師，JACET[2]入会（サマーセミナーでグループリーダー）

1968年　財団法人 日本英語検定協会 英語教育研究所所長に就任

1969年　JACET研究企画員会を立ち上げ代表幹事に就任（～1972年）　同年慶應義塾大学経済学部助教授

1970年　JACET評議員（～1978年）

1972年　日本英語教育改善懇談会を立ち上げるも家族と渡米　同年米国・ジョージタウン大学（ＧＵ）日本語中国語科講師　兼大学院博士課程（応用言語学士専攻）大学院生

1975年　Ph.D. 候補試験に合格，米国より家族と帰国　朝日新聞「論壇」に「私の提言」掲載

1976年　米国・ジョージタウン大学にVisiting Professorとして渡米，文部省主催「中学校・高等学校英語教員指導者講習会」指導講師になる，関東甲信越英語教育学会理事に就任[3]

1978年　母 里よ 逝去（享年70歳）

1979年　第1回大学英語教育学会（JACET）賞受賞

1980年　米国・ジョージタウン大学大学院言語学研究科応用言語学博士課程修了

1981年　慶應義塾大学経済学部教授に就任，公益財団法人 日本英語検定協会[4]理事に就任

1982年　応用言語学研究会(JAAL in JACET)創設，AILA[5]（国際応用言語学会）への加入勧誘受けるも辞退

1983年　再度AILAの入会勧誘受け，理事会で加入承諾を得る

1984年　AILA国際理事会に日本代表として出席，JACETの加盟が承認される，JACET梶木隆一第３代会長のもとで副会長に就任

1985年　文部省臨教審のヒアリング参加「国際社会に対応する英語教育の抜本的改革と小学校英語教育導入の検討」を述べる，全国英語教育研究団体連合会　英作文優秀者コンテスト審査員に就任

1986年　一般財団法人 語学教育研究所[6]評議員に就任，語学ラボラトリー学会[7]評議員に就任，文科省臨教審に「外国語教育振興に関する要望書」を提出，一般財団法人 日本ラーニング・ラボラトリー教育センター[8]理事に就任，大学設置審議会委員に就任，学習指導要領作成調査研究協力者会議（高等学校外国語）主査に就任「コミュニケーション」のカタカナ語をはじめて打ち出す

1987年　AILA副会長に就任，財団法人 日本英語教育協会理事に就任

1988年　一般財団法人 英語教育協議会（ELEC）評議員に就任

1989年　第６回「高等学校外国語学習指導要領外国語編作成会議」主査に就任，大学審議会大学教育部会のヒアリングにて「大学外国語（英語）教育改革の方策に関する意見」を提言，JAAL in JACET委員長に就任

1990年　文部省教育研究開発企画評価協力者会議委員に就任

1991年　第３回「外国語教育の改善にともなう調査研究協力者会議」座長に就任、大学審議会ヒアリングで大学外国語教育改革を意見具申，英国・ケンブリッジ大学応用言語学研究所にVisiting Professorとして留学，JACET第４代会長に就任，一般財団法人 言語教育振興財団[9]評議員に就任

1992年　小学校英語実験開始にともない文部省から派遣され指導講師に就任，一般財団法人 日本生涯学習総合研究所[10] 理事に就任，東京都生涯学習審議会委員に就任

1993年　第3回改善会議の座長として「中学・高校における外国語教育改善の在り方についての報告書」を提出，AILA第12回世界大会組織委員会委員長に就任，AILA理事に就任

1994年　文部省「大学設置・学校法人審議会」専門委員　文学部門主査に就任

1995年　ELEC評議員，国立高等専門学校教員審査及び教員資格認定協力者に就任，朝日新聞「論点」に「外国語教育，小学校でも」掲載

1996年　慶應義塾大学教授を選択定年制にり退職，名誉教授に就任，明海大学外国語学部教授就任，大学院設置準備委員会委員長として大学院設置に関わる，ELEC評議員・理事に就任，AILA副会長に就任

1997年　東京都教育委員会「外国語教育改善懇談会」座長に就任（都立高校入試にリスニングテスト導入），東京都生涯学習審議会委員に就任

1998年　明海大学大学院応用言語学研究科設置に携わり，初代研究科長に就任・外国語学部長を兼任

1999年　日本学術会議[11]　第１部会　語学文学研究連絡委員会委員に就任，明海大学評議員，第12回AILA世界大会（東京）組織委員会委員長，アジア英語教育政策会議（AsiaTEFL）組織委員会委員長に就任[12]

2000年　小学校英語教育学会[13]顧問に就任

2001年　JACET会長として遠山敦子文科相に「大学を中心とする日本の外国語教育改革の要望書」を提出，JACET会長を退任，特別顧問に就任

2002年　父，義公逝去（享年96歳），千葉県教育委員会「英語SEL-Hi指導助言委員会」委員長に就任，千葉県教育委員会「英語Gateway指導助言委員会」委員長に就任，文科大臣主催「英語が使える日本人の育成のための戦略構想」の策定に総務兼発表者として携わる

2003年　千葉県教育委員会「バイリンガル研究会」委員長に就任、アジア英語教育学会（AsiaTEFL）副会長に就任，「英語が使える日本人」育成のための行動計画発表・実施，JACET学術賞受賞

2004年　朝日新聞「私の視点」に「小学校からの一貫教育」掲載

2005年　Asia TEFL第4回国際大会（福岡）組織委員長に就任

2006年　福井新聞「外国語か日本語か，小学校英語必修化へ」掲載

2008年　「教育再生懇談会」に英語教育問題の参考人として出席，意見を述べる，科学研究費補助金研究報告書「第２言語習得研究を基盤とする小中高大の連携をはかる英語教育の先導的基礎研究」発表会（研究代表者：小池生夫他23名），明海大学外国語学部教授，同学部長を退任，名誉教授に就任

2009年　自由民主党文部科学部会，文教制度調査会合同会議に招かれ「外国語教育振興法」の設立を訴える

2010年　ELEC第７代理事長に就任，（公財）日本英語検定協会英語教育研究センター常任審議委員に就任

2011年　瑞宝中綬章受賞（天皇陛下），「英語力向上のための５つの提言と具体的施策」の一部を個人提案

2012年　国際基督教大学同窓会よりＤＡＹ賞（第7回）受賞，JACET名誉会長に就任

2013年　「父，小池義公の生涯―誠心誠意と人一倍の努力」父との共著で出版，Asia TEFLより感謝状授与，AsiaTEFL終身アドバイザーに就任，東京都教育委員会英語教育戦略会議委員に就任

2017年　（公財）日本英語検定協会より栄誉賞受賞，AILA名誉会員にアジアで初めて選出され表彰を受ける（世界で6名のみ），Asia TEFLより感謝状授与

2021年　（公財）日本英語検定協会名誉顧問に就任

2022年　90歳（卒寿）を迎える

2023年　小池生夫自叙伝「この道をひたすらに―英語教育改革の道―」（朝日出版社）出版

著作

[編集]

1. A Descriptive Comparative Study on Verb Transitivity in English and Japanese.[14] 上智大学、1964年3月

2. 『現代英語教育講座 英語教育と課外指導[15]』第10巻、共著、研究社、1966年10月

3. 『言語の対照研究(R.J. Di Pietro. Language Structures in Contrast. Newbury House Publishers. 1971[16])』、訳、大修館書店、1974年12月

4. 『外国語としての英語のHearing能力形成要因の実証的研究（１）[17]』、共著、昭和52-53年度文部省科学研究費補助金特定研究「言語」報告（慶應義塾大学）、1978年3月

5. The Teaching of English in Japan[18]. 共編著、英潮社、1978年11月

6. 『外国語としての英語のHearing能力形成要因の実証的研究（２）[19]』、共著、科学研究費補助金研究成果報告書（慶應義塾大学）、1979年3月

7. 「大学英語教育の問題点」、『学校英語の展望：現代の英語教育』[20]Vol.4、共著、研究社、1979年3月

8. 『外国語としての英語のHearing能力形成要因の実証的研究（３）[21]』、共著、科学研究費補助金研究成果報告書（慶應義塾大学）、1980年12月

9. Second Language Acquisition of Grammatical Structures and Relevant Verbal Strategies[22]. Georgetown University Graduate School. 12/1980

10. 「新しい英語教師像」、『英語教育の新しい展開』、共著、開拓社、1981年10月

11. 『新英語学辞典[23]』、共著、研究社出版、1982年11月

12. Acquisition of Grammatical Structures and Relevant Verbal Strategies in a Second Language[24]. 大修館書店、1983年2月

13. 『大学英語教育に関する実態と将来像の総合的研究（１）[14]―教員の立場』、共著、科学研究費補助金（総合研究A）研究成果報告書（慶應義塾大学）、1983年3月

14. 『心くばりの英語：効果的コミュニケーションの方法[25]』、朝日イブニングニュース社、1984年2月

15. 『大学英語教育に関する実態と将来像の総合的研究（２）[26]―学生の立場』、共著、科学研究費補助金（総合研究A）研究成果報告書（慶應義塾大学）、1985年3月

16. 『バイリンガル・バイカルチュラル教育の現状と課題：在外・帰国子女教育を中心として[27]』、共編著、東京学芸大学海外子女教育センター、1985年8月

17. 『チョムスキー小事典[28]』、共編著、大修館書店、1986年4月

18. 『チャレンジ英和・和英辞典[29]』、共著、福武書店、1986年9月

19. 「中学・高校の英語教師の基本資格とは？」、『実践・英語教育大系』第２巻、共著、開隆堂出版、1986年10月[30]

20. Open the Door to English. 共著、日本英語教育協会、1987年3月

21. 『早期教育・中学校・高等学校の英語教育における実態と将来像の総合的研究：海外子女教育を含む[31]』、共著、科学研究費補助金（総合研究A）研究成果報告書（慶應義塾大学）、1988年3月

22. 『職業人から見た英語教育に関する実態と将来像の総合的研究[32]』、共著、慶應義塾大学、1988年3月

23. 『プロシード英和辞典[33]』、共著、福武書店、1988年9月

24. 『大学は変わる[34]』、共著、国際書院、1989年8月

25. 『高等学校学習指導要領解説：外国語編・英語編』、共著、教育出版、1989年12月

26. 『外国語（英語）の内容と指導のポイント 高等学校新学習指導要領の解説』、共編著、学事出版、1990年1月[35]

27. 『わが国の英語教育に関する実態と将来像の総合的研究[36]』、共著、科学研究費補助金（総合研究A）研究成果報告書（慶應義塾大学）、1990年3月

28. 『改訂高等学校学習指導要領の展開 外国語（英語）科編』、共編著、明治図書出版、1990年6月

29. 『応用言語学の研究[37]』、共編著、リーベル出版、1990年9月

※英語版は別にあり Studies in Applied Linguistics. Liber Press. 1990

30. 『児童英語指導法ハンドブック：Q＆A形式による[38]』、共著、杏文堂、1990年9月

31. 『国際教育事典[39]』、共編著、アルク、1991年1月

32. BBC English Dictionary[40]. Harper-Collins Pub. 6/1992

33. 『大学設置基準改正に伴う外国語（英語）教育改善のための手引き[41]：JACET ハンドブック』、共著、大学英語教育学会（JACET）、1992年7月

34. 『英語科教育実践講座[42]』全17巻、共編著、ニチブン、1992年12月

35. 『ロングマン / アレクサンダー英文法（Longman English Grammar Lui G. Alexander[43]: Longman. 1988)』、監訳、丸善、1993年3月

36. 『21世紀に向けての英語教育‐全国実態調査を踏まえて‐[44]』（『英語教育』別冊4 Vol.42, No.4）、共著、大修館書店、1993年6月

37. A General Survey of English Language Education in Japan: Problems and Policy Initiatives: Proceedings[45]―The 1994 ELLAK International Symposium. 10/1994

38. 『小学校からの外国語教育[46]』、共著、研究社出版、1995年1月

39. 『オックスフォード現代英英辞典 第５版 使用の手引[47]』、開拓社、1995年7月

40. 『コミュニケーション能力の育成を阻害する問題点を克服するための指導法の開発にむけて[48]』、共著、言語教育振興財団英語小委員会、2000年7月

41. Selected Paper from AILA ‘99 Tokyo[49]. 共著、早稲田大学出版会、2000年11月

42. Report from Asian Conference for Language Education Policy. 共著、JACET. 2/2001[50]

43. Routledge Encyclopedia of Language Teaching and Routledge[51]. 共著、Routledge Publishers. 3/2001

44. 『日本における英語教育の将来』、共著、全国英語教育学会、2001年7月

45. 『ことばの認知科学事典[52]』、共著、大修館書店、2001年7月

46. 『チャレンジ和英辞典 改訂第４版[53]』、共著、ベネッセコーポレーション、2002年1月

47. 『わが国の外国語・英語教育に関する実態の総合的研究[54]』、共著、大学英語教育学会実態調査委員会、2002年9月

48. 『応用言語学事典[55]』、共編著、研究社、2003年4月

49. 『どうなる小学校英語：「必修化」のゆくえ[56]』、共著、アルク、2004年5月

50. 『第二言語習得研究の現在：これからの外国語教育への視点[57]』、共著、大修館書店、2004年12月

51. 『日英語の比較：発想・背景・文化：奥津文夫教授古希記念論集[58]』、共著、三修社、2005年4月

52. 『チャレンジ英和・和英辞典 改訂第５版[59]』、共著、ベネッセコーポレーション、2008年1月

53. 『第二言語習得研究を基盤とする小、中、高、大の連携をはかる英語教育の先導的基礎研究[60]』、共著、科学研究費補助金（基盤研究A）研究成果報告書（明海大学）、2008年3月

54. 『企業が求める英語力[61]』、監修、朝日出版社、2010年3月

55. 『Challenge 中学英和・和英辞典[62]』（『チャレンジ英和・和英辞典』改称）、共著、ベネッセコーポレーション、2012年1月

論文

[編集]

1. 「日・英両語の自動・他動詞の比較[63]」、『ELEC Bulletin』No.14、学習研究社、1965年6月

2. “A Descriptive Comparative Note on Transitivity in English and Japanese[64].” Monumenta Nipponica. Vol.20, No.1-2[65]、上智大学、1965年7月

3. 「学校文法と専門文法の接点」、『英語教育』Vol.18, No.7[66]、大修館書店、1966年8月

4. 「対照言語学序論―最近の対照研究の展望及び日英両語の他動詞を中心とするSyntaxの比較」、『日吉論文集』No.11[67]、慶應義塾大学経済学部、1969年3月

5. 「大学英語教育（一般教養課程英語）におけるヒアリング能力の現状とその発達に関する調査」、共著、『大学英語教育学会紀要』創刊号、JACET[68]、1970年10月

6. 「大学英語教育における速読とWriting 授業の研究」、『大学英語教育学会紀要』創刊号、JACET、1970年10月[69]

7. 「大学レベルにおけるヒアリング能力に関する調査 JACET.COLTD 共同研究」、共著、『大学英語教育学会紀要』第2号、JACET、1971年12月

8. 「R. Ladoの言語教育観」、共著、『英語教育』Vol.20[70], No.13、大修館書店、1972年3月

9. 「義塾の語学教育改革を考える―国際交流教育の振興をめざして」、『三田評論』No.755[71]、慶應義塾大学、1976年1月

10. 「現代アメリカ言語学のダイナミズム―英語教育法理論の新しい展開」、『英語教育』Vol.24, No.11[72]、大修館書店[73]、1976年1月

11. 「現代アメリカ言語学のダイナミズム―収斂への多様なアプローチ」、『英語教育』Vol.24, No.12、大修館書店、1976年2月[74]

12. 「現代アメリカ言語学散への多様なアプローチ」、『英語教育』Vol.24, No.13、大修館書店、1976年3月

13. 「海外における日本人駐在員の動態と英語ショック」、『英語展望』[75]No.53、ELEC[76]、1976年4月

14. 「文化の構造と文化ショック」、『英語教育』Vol.25, No.2、大修館書店、1976年5月

15. 「Communicative Competence と英語教授法の新しい方向」、『英語教育』Vol.25, No.3、大修館書店、1976年6月

16. 「海外における子女の教育と言語」、『英語展望』No.54、ELEC、1976年7月

17. 「シンポジウム新言語学と英語教育[77]」、共著、『大学英語教育学会紀要』第７号、JACET、1976年10月

18. 「バイリンガリズムの研究」、『言語[78]』Vol.5, No.10、大修館書店、1976年10月

19. 「日本人から見たアメリカ人の対人関係」、『英語展望』No.55-56：ELEC 創立20周年記念号、ELEC、1976年11月

20. 「アメリカ人の価値観」、『英語展望』No.57、ELEC、1977年4月

21. 「国際交流のための立法化を提案する」、『英語展望』No.63、ELEC、1978年10月

22. “English Language Teaching Policies, Past, Present and Future.” The Teaching of English in Japan[79]. 英潮社新社[80]、1978年11月

23. 「Bilingualism 研究から見た英語教育」、『高校英語教育研究[81]』第５号、1979年3月

24. 「大学における語学教育のあり方」、『三田評論[82]』No.801、慶應義塾大学、1980年3月

25. 「第二言語における形態素の習得とそのストラテジー」、『言語文化研究所紀要』No.12、慶應義塾大学言語文化研究所[83]、1980年12月

26. “The Teaching of English in Japanese Universities.” Improving University Teaching Seventh International Conference Contributed Papers. 7/1981

27. “Some New Suggestions on Teaching and Materials Based on Second Language Acquisition Research.” International Conference Report of LL Association. 8/1981

28. 「第二言語習得過程の分析から見た英語教授法、教材作成の新しい視点[84]」、『大学英語教育学会紀要』第12号、JACET、1981年11月

29. 「JACET（大学英語教育学会）の活動」、『IDE・現代の高等教育[85]』No.229、民主教育協会[86]、1982年4月

30. 「大学英語教育の現状と展望」、『英語青年[87]』Vol.128, No.5、研究社[88]、1982年8月

31. 「第二言語の習得における日本人とアメリカ人の子供の比較―会話におけるストラテジーと談話構造を中心として」、科学研究費補助金研究成果報告書（慶應義塾大学）[2]、1983年3月

32. 「外国語学習と外国語習得」、『山形県英語教育』、山形県英語教育研究会[4]、1983年7月

33. 「大学英語教育の実態と将来像[6]」、研究社出版、1983年8月

34. 「言語習得理論」、『英語展望』No.83、ELEC、1985年4月

35. 「第二言語としての日本語と英語の習得におけるいくつかの共通性―統語構造と会話のストラテジーを中心に」、『慶應義塾大学日吉紀要：言語・文化・コミュニケーション[8]』No.1、慶應義塾大学、1986年1月

36. 「異文化間コミュニケーションと英語教育の新しい視点」、『山形県英語教育』、山形県英語教育研究会、1986年5月[13]

37. 「わが国の英語教育改革」、『英語展望』No.87、ELEC、1986年11月

38. 「臨時教育審議会と英語教育改革」、『英語教育』Vol.36, No.1、大修館書店、1987年4月

39. “Focuses of Applied Linguistics in Japan: A Case Study.” AILA Review 4.[11] International Association of Applied Linguistics. 8/1987

40. 「外国語教育の課題と改革の方策」、『大学と学生』、文部省高等教育局学生課、1987年11月

41. 「英語教育の進むべき方向―臨教審の答申を踏まえて」、『長野県英語教育研究会』20周年記念誌、長野県英語教育研究会[89]、1988年3月

42. 「子供をどう伸ばすか―英語能力の場合」、『教育心理』Vol.36, No.9、日本文化科学社[90]、1988年8月

43. 「語学教育改革と国際交流強化への始動―わたくしの提言」、『三田評論[91]』No.768、慶應義塾大学、1988年10月

44. 「第二言語習得研究が示唆するもの―習得の順序性とKrashenのモデルを中心に―」、『英語展望[92]』、No.91、ELEC、1988年10月

45. 「大学における語学教育改革の諸問題」、『教養科学部設立と一般教育の改革[93]』、神戸大学教養部、1989年3月

46. 「国際化時代に対応する英語教育」、『会誌』No.25、愛媛県高等学校教育研究会英語部会[94]、1989年3月

47. 「第二言語としての英語力喪失の過程」、科学研究費補助金研究成果報告書（慶応義塾大学）[95]、1989年3月

48. 「帰国子女の外国語の保持と教育への影響[96]」、『日本音響学会誌』Vol.45, No.3、日本音響学会、1989年3月

49. 「新学習指導要領のめざす英語の学力の方向」、『学遊』Vol.3, No.5、第一法規[97]、1989年5月

50. 「第二言語の習得と喪失の過程[98]」、『異文化間教育』No.3、異文化間教育学会、1989年5月

51. 「新学習指導要領の方向」、『現代英語教育[99]』Vol.29, No.3、研究社、1989年6月

52. 「これからの英語教育―英語教育の転換期の最中で―」、財団法人東京都私立学校教育振興会／東京私立中学・高校協会／私立教育研究所、外国語科研究会、都私立学校教育振興会、1989年9月[100]

53. 「新学習指導要領（外国語科）作成の基本的態度」、『大塚フォーラム[101]』No.7、大塚英語教育研究会、1989年10月

54. 「教職免許法改正と「比較文化」の必修」、『英語教育[102]』Vol.38, No.11、大修館書店、1990年1月

55. 「地球市民への英語教育―学習指導要領とコミュニケーション」、『英語展望』No.94、ELEC、1990年4月

56. 「外国語教育の単位制度の改革」、『大学基準協会会報[103]』No.64、大学基準協会、1990年4月

57. 「言語習得―ことばはどのようにして使えるようになるか」、『慶應義塾大学日吉紀要：言語・文化・コミュニケーション』特集号、慶應義塾大学、1990年6月

58. 「これからの外国語教育を考える」、共著、立命館大学外国語教育委員会、1990年9月

59. 「大学の英語教育の実態と改革」、『IDE・現代の高等教育』No.317、民主教育協会[104]、1990年9月

60. 「外国語教育（英語）の意義と目的」「総論：21世紀に向けての英語教育」、『英語教育別冊：21世紀に向けての英語教育[105]』Vol.42, No.4、大修館書店、1991年6月

61. 「中学校・高等学校における外国語教育改善の在り方について」、『英語教育』増刊号、Vol.42, No.8、大修館書店、1991年9月

62. 「オーラル・コミュニケーションのありかたとこれからの英語教育の展望」、『山形県英語教育』、山形県英語教育研究会[106]、1991年10月

63. 「21 世紀への橋渡し―「外国語教育の改善に関する調査研究協力者会議」の報告を踏まえて」、『現代英語教育』創刊30周年号 Vol.30, No.13、研究社出版、1992年3月

64. 「JACET 30年―その軌跡と展望」、『大学英語教育学会 創立30周年記念誌[107]』、JACET、1992年9月

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103. 「第二言語習得研究の発展とこれからの課題」、『応用言語学研究：明海大学大学院応用言語学研究科紀要』No.6、2004年3月

104. 「自然環境における日本語の助詞、統語構造の習得と習得ストラテジー」、『明海大学外国語学部論集[135]』16、2004年3月

105. 「日本の英語教育の歴史的展望から見た今日的課題」、『桜美林シナジー[136]』No.2、2004年3月

106. 「早期英語教育と小学校英語教育」、共著、大修館書店[137]、2004年12月

107. “Future Expansion for the Asia TEFL Movement: What should be Done and How should We Proceed?” The Journal of Asia TEFL[138]. Vol.w.No.1. 3/2005

108. 「序：第2言語習得研究発展の歴史的考察」、共著、三修社[139]、2005年4月

109. 「歴史の大局から見た日本人と英語と英語教育」、『日英語の比較―思想、背景、文化』三修社、2005年4月

110. 「基調講演：外国語教授法に普遍的な教授法理論はありうるか」、『応用言語学研究：明海大学大学院応用言語学研究科紀要』No.8、2006年3月

111. 「第二言語習得研究を基盤とする小、中、高、大の連携をはかる英語教育の先導的基礎研究」、平成16年度～平成19年度科学研究費補助金（基盤研究A）中間報告書（明海大学）、2006年6月

112. 「日本の外国語教育を作り直す―外国語教育政策策定の基本構想」、『英語展望』No.113、ELEC、2006年8月

113. 「欧州評議会、中国、韓国、台湾と日本の外国語教育、英語教育政策の比較―学習指導要領などを中心として」、『明海大学外国語学部論集』No.18、2007年3月

114. 「国家の外国語教育政策の5つの型とアジアの英語教育の変革」、『英語展望』No.114、ELEC、2007年3月

115. 「グローバル時代における日本人の英語コミュニケーション能力の到達目標のナショナル・スタンダード化を目指して」、『応用言語学研究：明海大学大学院応用言語学研究科紀要』No.10、2008年3月

116. 「世界水準を見据えた英悟教育―国家的な危機に対応する小池科研の研究成果と提言」、『英語展望』No.116、ELEC、2008年8月

117. 「ELECの歴史を創ってきた清水護先生」、『清水先生百歳記念号』、ELEC、2008年8月

118. 「国際的視野から見た日本の英語教育政策の課題」、『言語・文化・教育の融合を目指して』、2009年10月

119. 「CEFRと日本の英語教育の課題」、『英語展望』No.117、ELEC、2009年12月

120. 「我が国の戦後英語教育政策の展望と『グローバル化に対応した英語教育改革実施計画』分析」、『英語展望』No.125、ELEC、2015年1月

その他の発表など

[編集]

講演・口頭発表等104件，教材類41件，エッセイ114件

脚注

[編集]
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外部リンク

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