前山忠久
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前山 忠久(まえやま ただひさ、1935年(昭和10年)10月12日 - )は、日本の実業家。前山毛布会長[1][2]。日本毛布工業組合元副理事長[2]。前忠毛織・前山毛布創業者。
父は第3代泉大津市長の前山徳太郎[3]。祖父は前新毛織代表取締役の前山新之助[4]。泉大津市在籍。
経歴
[編集]前山徳太郎・まつ子の三男として大阪府に生まれる[5]。1946年(昭和21年)父・徳太郎が泉大津市長在任中に急逝[3]。
1958年(昭和33年)慶應義塾大学法学部政治学科卒業後、同年日本羊毛工業に入社[5]。
1961年(昭和36年)前忠毛織を創立。翌年、前山毛布を設立した[5]。
人物
[編集]家族
[編集]- 曽祖父・重治郎(生年不明 - 1899年(明治32年)5月25日)
- 小川平助と並ぶ泉大津における毛布界の先覚者[6]。1885年(明治18年)10月、真田織業を盛んにするべく小川平助、吉田為助、藤井庄次郎、小川喜代松、下市清市らと共に真田織会社(通称:真盛社)を設立し、吉田輸出織物工場主・吉田次三郎に推され同社社長に就任[7][8][9]。相当なる収益を上げたものの、牛毛服地製造に失敗し、1889年(明治22年)同社解散[7][9]。1890年(明治23年)7月第三回内国勧業博覧会にて「真田紐」で褒章状を受賞[10][11]。
- 「チーゼル」による起毛法の導入者といわれる。重治郎は神戸から「チーゼル」の種子を持ち帰り、それを栽培した[12]。49歳で死去[13]。
- 祖父・新之助(1878年(明治11年)2月 - 没年不明)
- 父・徳太郎(1907年(明治40年)11月25日 - 1946年(昭和36年)5月1日)
- 母・まつ子(1912年(大正元年)12月20日 - 没年不明)
- 妻・冨美子(1935年(昭和10年)6月5日 - )
- 長女(1962年(昭和37年)8月7日 - )
- 次女(1965年(昭和40年)5月10日 - )
脚注
[編集]- ^ (中国語) 人事興信錄. 人事興信所. (2005)
- ^ a b “泉州毛布工業組合/日本毛布工業組合に名称を変更 | THE SEN-I-NEWS 日刊繊維総合紙 繊維ニュース”. www.sen-i-news.co.jp. 2024年10月14日閲覧。
- ^ a b c d “国立国会図書館デジタルコレクション”. dl.ndl.go.jp. 2024年8月29日閲覧。
- ^ a b c d “人事興信録. 第13版下 - 国立国会図書館デジタルコレクション”. dl.ndl.go.jp. 2022年3月17日閲覧。
- ^ a b c d e 『人事興信錄』人事興信所、1995年 。
- ^ 泉佐野商工会議所 (1971年). “泉佐野商工会議所二十年史”. dl.ndl.go.jp. p. 45. 2024年10月14日閲覧。
- ^ a b “泉州名鑑. 巻2 - 国立国会図書館デジタルコレクション”. dl.ndl.go.jp. 2022年3月17日閲覧。
- ^ 『日本毛織百年史』日本毛織株式会社、1997年、104頁。
- ^ a b 日本毛布工業協同組合連合会 (1972年). “泉州毛布工業史”. dl.ndl.go.jp. p. 540. 2024年10月14日閲覧。
- ^ “第三回内国勧業博覧会褒賞授与人名録”. dl.ndl.go.jp. 内国勧業博覧会事務局. p. 71 (1890年). 2024年10月14日閲覧。
- ^ “泉州毛布工業史”. dl.ndl.go.jp. 日本毛布工業協同組合連合会. p. 305 (1972年). 2024年10月14日閲覧。
- ^ “泉州毛布工業史”. dl.ndl.go.jp. 日本毛布工業協同組合連合会. p. 45 (1972年). 2024年10月14日閲覧。
- ^ “毛布五十年”. dl.ndl.go.jp. 小林産業. p. 149 (1944年). 2024年10月14日閲覧。
- ^ a b “日本人事録 西日本編4版”. dl.ndl.go.jp. 中央探偵社出版部. p. 970(ま之部) (1960年). 2024年10月14日閲覧。
- ^ a b c “日本繊維商社銘鑑 昭和36年版”. dl.ndl.go.jp. 東京信用交換所. p. 1601(に之部) (1961年). 2024年10月14日閲覧。
- ^ a b “国立国会図書館デジタルコレクション”. dl.ndl.go.jp. 2024年8月29日閲覧。
- ^ “人事興信録 第24版 下”. dl.ndl.go.jp. 人事興信所. p. 35(ま之部) (1968年). 2024年10月14日閲覧。
- ^ 信用交換所大阪本社 (1986年). “全国繊維企業要覧 昭和62年版 西日本編”. dl.ndl.go.jp. p. 690(大阪之部). 2024年10月14日閲覧。
- ^ a b c 『人事興信録 第34版 下』人事興信所、1987年、ま-37頁。
参考文献
[編集]- 人事興信所編『人事興信録 第34版 下』人事興信所、1987年。