利用者:Tsop9/医療情報リンク集
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医療情報提供システム
[編集]医療法に基づく各県の検索システム。リンク先についての保証はできかねます。
救急医療・災害医療の情報と別個にしている県もあるため、救急受診の際はこのリンクを使わず、あらかじめお住まいの県の救急システムをご確認下さい。また、情報には著作性こそありませんが、各医療機関の登録内容には事実と異なることがあるため[1]、記事にするに当たって情報の吟味は必要です[2]。
- 北海道医療機能情報システム
- あおもり医療情報ネットワーク
- いわて医療情報ネットワーク
- 宮城県医療機能情報提供システム
- 秋田県救急・災害医療情報システム
- 山形県医療機関情報ネットワーク
- 福島県総合医療情報システム
- 茨城県医療機能情報提供システム
- とちぎ医療情報ネット
- 群馬県医療・薬局機能情報提供システム
- 埼玉県医療機能情報提供システム
- ちば医療なび
- 東京都医療機関案内サービス"ひまわり"
- かながわ医療情報検索サービス
- にいがた医療情報ネット
- とやま医療情報ガイド
- 石川県医療・薬局機能情報提供システム
- 福井県広域災害・救急医療情報システム
- やまなし医療ネット
- ながの医療情報Net
- ぎふ医療施設ポータル
- 医療ネットしずおか
- あいち医療情報ネット
- 医療ネットみえ
- 滋賀県医療機能情報システム
- 京都健康医療よろずネット
- 大阪府医療機関情報システム
- 兵庫県医療機関情報システム
- なら医療情報ネット
- 和歌山県救急医療情報システム
- 鳥取県医療機関・福祉施設等情報公表サービス
- 島根県医療情報機能システム
- 岡山県医療情報機能提供システム
- 救急医療 Net Hiroshima
- やまぐち医療情報ネット
- 医療とくしま
- 香川県 医療機能・薬局機能情報提供システム
- えひめ医療情報ネット
- 高知県救急医療・広域災害情報システム「こうち医療ネット」
- ふくおか医療情報ネット
- 99さがネット
- ながさき医療機関情報システム
- 熊本県救急医療情報システム
- おおいた医療情報ほっとネット
- みやざき医療ナビ「宮崎県総合医療情報システム」
- かごしま医療情報ネット
- 沖縄県医療機関検索システム
医療計画
[編集]医療法により各都道府県が作成する医療計画。二次医療圏の設定や、各種疾病対策などが含まれます。PDFファイルへの直リンクを避けていますので、必ずしも計画のページへのリンクとは限りません。
- 新・北海道保健医療福祉計画
- 青森県保健医療計画
- 岩手県保健福祉計画（保健医療編）
- 宮城県地域医療計画
- 秋田県医療保健福祉計画
- 第5次山形県保健医療計画
- 第五次福島県医療計画
- 茨城県保健医療計画
- 栃木県保健医療計画（5期計画）
- 群馬県保健医療計画
- 埼玉県地域保健医療計画
- 千葉県保健医療計画
- 東京都保健医療計画
- 神奈川県保健医療計画
- 第4次新潟県地域保健医療計画
- 新富山県医療計画
- 石川県医療計画
- 第5次 福井県保健医療計画
- 山梨県地域保健医療計画
- 第5次長野県保健医療計画
- 岐阜県保健医療計画（第5期）
- 静岡県保健医療計画
- 愛知県地域保健医療計画
- 三重県保健医療計画（第四次改訂）
- 滋賀県保健医療計画
- 健やか長寿の京都ビジョン（京都府保健医療計画）
- 大阪府保健医療計画
- 兵庫県保健医療計画
- 奈良県保健医療計画
- 和歌山県保健医療計画
- 鳥取県保健医療計画
- 島根県保健医療計画
- 第5次岡山県保健医療計画
- 広島県保健医療計画（第五次改正版）
- 第5次山口県保健医療計画
- 第5次徳島県保健医療計画
- 第五次香川県保健医療計画
- 第5次愛媛県地域保健医療計画
- 第5期高知県保健医療計画
- 福岡県保健医療計画
- 佐賀県保健医療計画
- 長崎県保健医療計画
- 第5次熊本県保健医療計画
- 大分県医療計画
- 宮崎県医療計画
- 鹿児島県保健医療計画
- 沖縄県保健医療計画
いろいろな情報
[編集]- 病院機能評価結果の情報提供-JCQHC- （日本医療機能評価機構）
- 災害拠点病院データベースWeb版（独立行政法人防災科学技術研究所 地震防災フロンティア研究センター）[3]
- 災害拠点病院整備状況一覧（独立行政法人福祉医療機構）
- 感染症指定医療機関一覧（厚生労働省）[4]
- がん情報サービス （独立行政法人国立がん研究センター）
- API-Net エイズ予防情報ネット
- 独立行政法人国立国際医療研究センター 肝炎情報センター
- 都道府県・二次医療圏別の指定状況及び申請状況 （厚生労働省、がん診療連携拠点病院について）
- 地域医療支援病院制度について（地域医療連携体制との関連を含めて） （厚生労働省）
- 先進医療の概要について（厚生労働省）[5]
- 国立病院・療養所の独立行政法人化等について（厚生労働省）
- 地方公営企業法全部適用団体一覧表（H16.4.1現在）（医療経営119番（東日本税理士法人グループ））[6]
- 財団法人 医療研修推進財団-PMET-
- 社団法人 全国国民健康保険診療施設協議会
公立病院改革プランについて
[編集]- 公立病院改革（総務省）
- 経営形態見直し方針決定病院一覧（総務省）
- 公立病院改革プランの概要・病院別（平成22年3月31日現在、総務省）
- 公立病院改革プランの概要・一覧（総務省）
独り言、こぼれ話、その他
[編集]- ^ 例えば、大学病院程度の規模がない500床未満の病院が「肝疾患診療連携拠点病院」（原則は都道府県に1カ所）として登録されている場合、当然に疑ってかかることは必要です。そこはただの肝疾患専門医療機関である可能性が高いです。
- ^ 私自身、痛い目に遭ったことがあります。下記の特定・第一種・第二種感染症指定医療機関についても同じです。あと、標榜診療科と院内に掲げられている診療科が異なることがあります。最近出てきた総合診療科（どこにかかればよいか分からない患者さんについて、内科も外科もまとめて面倒見ます、というところ）などがよくあるケースです。
- ^ ここに載っているすべての病院が災害拠点病院ではありません。また、二次医療圏については改正による更新が行われていないことがあり（逆に改正の施行より早く更新が行われていることもあり）、注意が必要です。
- ^ 医療機能情報提供システムの中には、特定・第一種・第二種を一緒にしているところがあり、注意が必要です。現在、特定感染症指定医療機関は3病院8病床のみです。
- ^ 治療内容が保険収載されるまでの間、医療保険と併用ができる自費診療の治療（平たく言えば、混合診療の例外）です。内容は頻繁に変わっています。最近では2010年4月1日から「乳がんにおけるセンチネルリンパ節の同定と転移の検索」など12の医療が保険医療に移行しました。
- ^ この中に、2008年9月30日に診療を休止した銚子市立総合病院が入っています。地方公営企業法全部適用が必ずしも経営改善の切り札にならないことが伺えます。