コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

利用者:Henares/sandbox/h

核拡散防止条約の名称に関して

[編集]

筒井若水編 編『国際法辞典』有斐閣、2002年。ISBN 4-641-00012-3 

  • 「核兵器の不拡散に関する条約」という名の項目有(p51-52)。
  • 辞典内で「核拡散防止条約」「核不拡散条約」の文言を引くと、「核拡散防止条約」には「⇒核兵器の不拡散に関する条約」と書かれているのみで本文のない項目(p50)。凡例によれば「⇒」の記号は参照すべき項目を示すもの。「核不拡散条約」については「⇒」が書かれて項目も無し。
  • 「核兵器の不拡散に関する条約」項目中の本文では「核拡散防止条約、核不拡散条約(英 Nuclear Non-Proliferation Treaty : NPT)と略称される。」と略称について言及し、以下この項目の本文中において本条約に言及する場合は「核拡散防止条約」と表記。
  • 索引には「核兵器の不拡散に関する条約」「核拡散防止条約」「核不拡散条約」いずれも有。
  • 「核兵器の不拡散に関する条約」以外の項目で本条約に言及する場合は一様でないが、最初に一度正式名称を書いた後はすべて「NPT」や「核拡散防止条約」の略称を用いる場合が多い。例:「核軍縮」の項目(p50)、「核実験」の項目(p51)
  • 「友好関係原則宣言」の項目(p332)のように正式名称ではなく略称を項目名としている項目も有。
  • 凡例に条約項目名に関する説明有。以下引用。
「条約項目名」等、見出し(項目名)には適宜略称を用いたが、解説中に引用する場合は、原則として正式名称で表記した。(以下略) — 『国際法辞典』凡例p.ivより引用。

小寺彰、岩沢雄司、森田章夫『講義国際法』有斐閣、2006年。ISBN 4-641-04620-4 

  • 条約・決議文検索(p497-)には「核拡散防止条約《核兵器の不拡散に関する条約》」という索引語有。
  • p482に本条約への言及有。以下引用。
一般条約として、核拡散防止条約(通称NPT)(1968年)は、核兵器保有国の増加に直面して、核兵器保有国の拡散を防止する体制を創設した。 — 『講義国際法』p482より引用。この部分の著者は森田章夫都立大教授。
  • p141には『「外交関係に関するウィーン条約」(外交関係条約)』と記載されるなど、正式名称を表記している場合も有。この部分の著者は小寺彰東大教授。

松井芳郎代表編集 編『判例国際法』(第2版第3刷)東信堂、2009年4月、168-172頁。ISBN 978-4-88713-675-5 

  • 条約索引(p680-)では「核不拡散条約」「核兵器の不拡散に関する条約」という索引語有。「核兵器の不拡散に関する条約」の索引語は「核兵器の不拡散に関する条約→核不拡散条約」となっていて「核不拡散条約」の索引語を参照するよう求めている。
  • p624には「核不拡散条約」と表記。この部分の著者は藤田久一関西大名誉教授。

杉原高嶺、水上千之、臼杵知史、吉井淳、加藤信行、高田映『現代国際法講義』有斐閣、2008年。ISBN 978-4-641-04640-5 

  • 「条約索引・その他」に「核兵器の不拡散に関する条約」という索引語有。略称の索引語は無。
  • p462に本条約への言及有。以下に引用。
一九六八年の核兵器の不拡散に関する条約(NPT)は、核兵器国と非核兵器国とを区別しそれぞれの義務を定めた。 — 『現代国際法講義』p462より引用。この部分の著者は高田映東海大教授。
  • p462に一度製紙k名称を書いたためか理由は不明だが、p466には「核兵器不拡散条約」という略称表記。著者は高田映。
  • p123における「公海条約」のように正式名称の表記なくいきなり略称表記をしている場合も有。著者は高田映。

奥脇直也、小寺彰 編『国際法キーワード 第2版』(2版)有斐閣、2006年、120-123頁。ISBN 4-641-05884-9 

  • 条約索引(p233)には「核兵器不拡散条約(NPT)《核兵器の不拡散に関する条約(1968)》」という索引語有。
  • p26を以下に引用。
その最も先進的な例は、国際原子力機関(IAEA)による現地調査であり、それは核兵器不拡散条約でも利用されている。 — 『国際法キーワード 第2版』p26より引用。著者は奥脇直也東大教授。
  • 奥脇は同一の論評内で「ジェノサイド条約」という略称を用いているなど、基本的にすべて略称。
  • p215を以下に引用。
②に関して、1968年に締結された核兵器不拡散条約(NPT)は、・・・ — 『国際法キーワード 第2版』p215より引用。著者は森川幸一日本エネルギー法研究所研究委員
  • 森川は同じ論評の中で「ラテン・アメリカ非核地帯条約(トラテロルコ条約)」など、基本的にすべて略称。