仲間達也
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なかま たつや 仲間 達也 | |
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生誕 |
1980年10月23日 沖縄県 |
国籍 | 日本 |
出身校 | 宮崎大学 医学部 医学科 |
職業 | 医師 |
著名な実績 | 公益社団法人日本ボクシング連盟第14代会長 |
仲間 達也(なかま たつや、1980年 - )は、日本の医師。第14代公益社団法人日本ボクシング連盟会長。沖縄県出身。
学歴
[編集]1999年3月:昭和薬科大学附属高等学校 卒業
医師としての経歴
[編集]- 2005年4月:宮崎大学附属病院 初期研修医[1]
- 2007年4月:宮崎市郡医師会病院 心臓病センター 循環器内科 後期研修医[1]
- 2009年4月:同 循環器内科 医員[1]
- 2015年4月:同 循環器内科 医長(血管造影室主任兼務)[1]
- 2018年4月:東京ベイ・浦安市川医療センター 循環器内科 医長[1]
- 2019年4月:東京ベイ・浦安市川医療センター 循環器内科 副部長[1]
- 2022年4月:東京ベイ・浦安市川医療センター 下肢救済センター センター長(現職兼任)
- 2024年4月:東京ベイ・浦安市川医療センター 循環器内科 部長[1](現職)
現職
[編集]公益社団法人日本ボクシング連盟での経歴
[編集]- リングドクターとして宮崎大会や九州大会の競技をサポート[2]
- 医事委員会 副委員長、アンチ・ドーピング委員 などを歴任[3]
- 専務理事として日本ボクシング連盟の改革を支える
- 2024年6月から第14代会長[4]。
ボクシング選手としての経歴
[編集]- 1998年 全九州高校大会 フェザー級優勝
- 大学受験に専念するため、国体出場を断念し医学の道を志す[3]
- 昭和薬科大学附属高等学校出身で同校にボクシング部はなかったが、故・金城真吉氏や沖縄水産高の監督だった川上栄秀氏らの教えを受ける[3]
受賞歴
[編集]- 2012年6月:A novel case report, trans-collateral angioplasty for below the ankle session: First rank of Oral Presentation in Multidisciplinary European Endovascular Therapy (MEET) 2012, Rome, Italy[1]
- 2015年4月:Novel retrograde access technique for recanalization of below-the-knee arteries; medial plantar puncture (sole puncture): Best oral presentation award in TCTAP 2015, Seoul, Korea[1]
- 2019年:優秀演題賞: Extreme recanalization of ligated external iliac artery: percutaneous anatomical endoluminal bypass for iliac artery occlusion. Cardiovascular Innovations (CVI) 2019, デンバー[1]
- 2023年:Vascular Carrier Achievement Award: The 2023 Vascular Carrier Achievement Award recipient from VIVA foundation VIVA23, Las Vegas: https://viva-foundation.org/awards
出典
[編集]- ^ a b c d e f g h i j “東京ベイ・浦安市川医療センター”. 2024年7月1日閲覧。
- ^ “[https://koutairen-boxing.com/wp-content/uploads/2020/06/%E7%94%9F%E5%BE%92%E9%81%94%E3%81%B8%E3%81%AE%E5%BF%9C%E6%8F%B4%E3%83%A1%E3%83%83%E3%82%BB%E3%83%BC%E3%82%B8-%E5%8C%BB%E5%B8%AB-%E4%BB%B2%E9%96%93%E9%81%94%E4%B9%9F-.pdf たとえインターハイが無くなっても、君たちの 青春を捧げた時間の価値は永遠である]”. 2024年7月1日閲覧。
- ^ a b c “「もう(ドン)山根派なんて話は忘れていい」“アマボクトップ”日本ボクシング連盟の新会長は心臓外科医との異色二刀流”. 2024年7月1日閲覧。
- ^ “「最良の選択をしていく」日本ボクシング連盟・仲間達也新会長が抱負”. 産経新聞. (2024年6月30日) 2024年7月20日閲覧。