ポンジ・スキーム

ポンジ・スキーム（英: Ponzi scheme）は、投資詐欺の一種。「出資してもらった資金を運用し、その利益を出資者に（配当金などとして）還元する」などと嘘を語り、実際には資金運用を行わず、後から参加する出資者から新たに集めたお金（の大半）を、以前からの出資者に向けて“配当金”などと偽って渡すことで、あたかも資金運用での利益を出資者に配当しているかのように装い、破綻することを前提に騙し取る手法^[1]^[2]。

概要

名称は詐欺師チャールズ・ポンジ（Charles Ponzi）の名に由来する^[3]。

詐欺師は、「あなた（御社）のお金を運用して増やし、増えた分を（「配当」などとして）あなたに支払う」などと謳ってお金（出資金）を集め、実際には（全くあるいは殆ど）そのお金は運用せずに大部分を詐欺師自身の懐に入れ、残りを以前からの出資者に「配当」と偽って渡すことで（つまり集めたお金の一部を横流ししているだけで）、さもまともな資金運用をしているかのように装う^[3]。詐欺師が巧みならば、しばらくの間は出資者の人数が増え続けて、詐欺師の側から見て入金の額が出金の額より多いので出資者たちを騙し続けることができるが、この詐欺システム全体では利益を生んでおらずシステム全体の負債が増え続け、やがて出資者の人数の増加が鈍化した段階でキャッシュ・フローが破綻し、配当金が工面できなくなり配当金の支払いの遅延が発生するようになる。その結果、一部の"出資者"が詐欺の可能性を疑うようになるが、その頃には既に手遅れで、この詐欺システムは大きく破綻し、「出資」をしたと信じていた人々のお金の大部分は消えてしまう。

後から参加した出資者ほど損害は大きくなり、後半の出資者（人数は多く、その支払い総額は多い）は支払った元本の全部を失った上に「配当」もほとんど得られずに終わり、最終段階の出資者（人数が非常に多い）に至っては支払った元本も全額失った上に「配当」を一度も受け取れないこともあり、つまり丸損となる。謳われている利子が、株式投資や投資信託の期待利回りに比べて異様に高い（年10%を大きく上回るなど）傾向がある^[4]。

抽象的な分類法としては、日本では投資詐欺の中でもその下位分類のひとつの「出資金詐欺」に分類される。

なお日本の報道の中でも、特に安直な報道（とりわけ制作者側のほうに物事の本質を詳細に分析する気が無い報道）では、「被害者をしばらくの期間騙すために、集めたお金の一部を『配当』と偽って会員に渡している」という当詐欺システムの特徴に焦点を当てず、別の側面（「会員が別の会員を勧誘するように誘導される」という特徴）に焦点を当てて「ネズミ講」あるいは「無限連鎖講」などと訳されてしまうことが多い。しかし実際にはこのポンジ・スキームは、ネズミ講に特徴的な階層的システムに依存しない単純な手口を含むため^[5]^[6]、実態と和訳とが乖離してしまう例もある。

名称の由来となったチャールズ・ポンジの手法も、出資者から得た資金を配当に回す自転車操業的なシステムだった^[7]。なお、「人と人の連鎖が階層的で、末端ほど人数が多い」という特徴に焦点を当てる場合は「ピラミッド・スキーム」（Pyramid scheme、日本語では「無限連鎖講」）と言い、別概念である。報道されるような大規模な詐欺事件の多くがポンジ・スキームでありなおかつピラミッド・スキームという性質を備えているパターンが多いだけであって、ポンジ・スキームだがピラミッド・スキームでないパターン（例えば、新規会員の増え方がそれほど多くない状態を維持して、細々と運営される詐欺組織）が一部にあることに注意は必要である。