ボーンズ (企業)
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種類 | 株式会社 |
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市場情報 | 非上場 |
本社所在地 |
日本 〒564-0034 大阪府吹田市西御旅町1-1 |
設立 | 1949年(昭和24年)2月 |
業種 | 製造業 |
法人番号 | 4120901015865 |
事業内容 | プラスチック成形加工 |
代表者 | 代表取締役社長 三木正俊[1] |
資本金 | 1億50万円[1] |
純利益 |
31億0900万円 (2023年12月期)[2] |
総資産 |
195億5600万円 (2023年12月期)[2] |
従業員数 | 400名[1] |
決算期 | 12月期[2] |
外部リンク | https://www.bourns.co.jp/ |
ボーンズ株式会社(英称:Bourns KK)は、大阪府吹田市に本社を置く企業。旧商号は株式会社小松ライト製作所。
概要
[編集]コネクタやミニブレーカー、光ピックアップ等のプラスチック成型加工を行う。2007年(平成19年)9月に投資ファンドのトライハード・インベストメンツから出資を受けた。2014年12月にen:Bourns, Inc.のグループとなり、2016年10月に株式会社小松ライト製作所からボーンズ株式会社に商号変更した[3]。
沿革
[編集]- 1946年1月 - 藤井二郎がベークライトの成形加工として創業
- 1949年2月 - 株式会社小松ライト製作所として設立
- 1961年1月 - 射出成形機を導入
- 1963年3月 - 金型の製作を開始(小松技研の前身)
- 1967年5月 - 株式会社小松ライト製作所(福井)を設立
- 1970年4月 - 徳島工場完成
- 1975年8月 - 藤井二郎に代わり藤井良昭が社長に就任
- 1979年1月 - 金型工場を株式会社小松技研として分離独立
- 1981年4月 - 岡山工場完成
- 1983年3月 - 本社・株式会社小松技研ともに東御旅町へ移転拡大
- 1985年6月 - 滋賀工場完成
- 1986年11月 - シンガポール工場完成
- 1994年1月 - KEOS金型完成
- 1995年12月 - 岡山工場 無人成形工場完成
- 2000年9月 - 吹田市西御旅町に本社・営業を移転し、本社工場を設立
- 2001年11月 - 蘇州小松精密電子有限公司開業
- 2002年11月 - 東京営業所開業
- 2003年4月 - ミニブレーカ事業開始
- 2004年4月 - プラレンズ事業開始
- 2006年3月 - カメラモジュール事業開始
- 2007年10月 - 深井英樹が社長に就任
- 2007年11月 - 耐熱プラレンズ生産開始
- 2008年10月 - 子会社を吸収合併 (以下5社)
- 株式会社小松技研
- 株式会社小松ライト製作所 (福井)
- 株式会社徳島小松ライト製作所
- ケイエル電子工業株式会社
- 株式会社エスパイン
- 2014年(平成26年)12月 - Bourns Inc.のグループ会社となる(ディビジョン名は、Komatsulite Division)
- 2016年(平成28年)10月3日 - ボーンズ株式会社に商号変更[4]
- 2022年(令和4年)2月 - 新本社ビル完成[5]
主要製品
[編集]- ・ブレーカー
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- 内蔵のセラミックPTCの発熱により遮断状態を保持する「自己保持タイプ」のブレーカーでノートブックPCやスマートフォンで利用されている
- LCシリーズはローコストタイプ、HCシリーズはセル高容量タイプ、SSシリーズは業界最小クラスのブレーカー
- ・LED照明
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- 国産LEDチップを使用しカスタマイズに対応可能でAC100V直結タイプとAC100V~AC240V外部電源タイプを取扱
事業所
[編集]- 本社/営業本部/大阪工場/金型工場 大阪府吹田市西御旅町1-1
- 東京営業所 東京都港区芝5-31-7-902
- 岡山工場 岡山県久米郡美咲町打穴西537
- 滋賀工場 滋賀県東近江市山上町2192
- 福井工場 福井県あわら市布目21字9
- 徳島工場 徳島県阿南市上中町中原203
その他
[編集]- 2009年 2009卒入社予定者21名の内定を取り消しし、厚生労働省により企業名を公表される[6]。
- 2010年(平成22年)10月5日~2010年(平成22年)10月9日の幕張メッセで行われたシーテックジャパンに出展。
脚注
[編集]- ^ a b c 会社概要 ボーンズ株式会社
- ^ a b c ボーンズ株式会社 第78期決算公告
- ^ 沿革 ボーンズ株式会社
- ^ ボーンズ株式会社の情報|国税庁法人番号公表サイト
- ^ 新本社ビルへの移転のお知らせ
- ^ 新規学校卒業者の採用内定を取り消した企業名の公表について-平成 21 年3月卒・第1回分(平成21年3月31日) 厚生労働省