- 角川日本地名大辞典（詳細） - 角川書店。紙版は1978年から1990年にかけて刊行（全51巻）。2011年にDVD-ROM版を刊行。約56万4000項目収録。
- 日本歴史地名大系（詳細） - 平凡社。紙版は1979年から2004年にかけて刊行（50巻51冊）。約15万3000項目収録。
- 日本 町字マスター データセット（詳細） - デジタル庁。CSVをダウンロードすると約73万9000件ある（2022年9月時点）。
- 郵便番号検索 - 郵便局。郵便番号データダウンロードで全国一括データをダウンロードすると約12万4000件ある（2022年9月時点）。
- 地名辞典オンライン - 株式会社ジテンオン。日本郵政のデータを元にした検索サイト。
- 郵便番号検索サイトゆうびんねっと - 株式会社ディーネット。日本郵政のデータを元にした検索サイト。
- 『コンサイス日本地名事典』第5版 三省堂編修所編 谷岡武雄監修 三省堂 2007 - ハンディ地名事典。2万1千項目収録。
- 国土地理協会 - 国土地理協会を参照。地名情報の提供など。
- 地理院地図 - 国土地理院。検索で「都道府県」「すべて/居住地名/居住地名以外」で絞ることができる。ただし一部の小字なども引っかかるため他の調査も併用すること
- 国勢調査の小地域集計 - 1995年以降の小地域集計はおおむね町・字の区域で集計が行われている。データは総務省統計局のサイト（e-stat）で都道府県毎にダウンロード可。
- 都道府県の公報 - 2012年3月までの町字の新設・廃止・境界変更・名称変更については都道府県知事の告示が必須条件であったため、公報に掲載されていることが多い。法的に効力を発するものであるため参照できる場合は確認した方がよい。
- 琉球政府公報 - 1946年から1972年のアメリカ合衆国統治下の沖縄（1953年までの奄美群島、1952年までのトカラ列島）にあった統治機構である琉球政府及びその前身政府（沖縄民政府、臨時北部南西諸島政庁、群島政府）による公報。町字の新設・廃止・境界変更・名称変更については琉球政府行政主席の告示により効力を生じていた。
- 市区町村の広報誌 - 上記の公報に記載される告示に比べると住民向けの説明になるため正確性は劣るが、範囲や日付の特定に役立つ。
- 合併協定書 - 市町村合併による町字名の変更の場合は、合併時に締結される合併協定書に町・字の扱いの記載がある場合が多い（昭和以前の市町村合併では記載がない可能性あり）。
