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ハルタ (企業)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
株式会社ハルタ[1]
HARUTA Inc.
株式会社ハルタ(足立区千住宮元町)
株式会社ハルタ(足立区千住宮元町)
種類 株式会社
略称 ハルタ、HARUTA
本社所在地 日本の旗 日本
120-0043
東京都足立区千住宮元町8番8号[1]
設立 1948年昭和23年)9月
(創業1917年大正6年)4月)[1]
法人番号 8011801011292 ウィキデータを編集
事業内容 紳士靴・婦人靴・子供靴の製造、及び販売[1]
代表者 春田勲[1]
資本金 6,000万円[1]
売上高 31億円(2020年7月期)[2]
従業員数 グループ合計270名[1]
外部リンク https://www.haruta-shoes.co.jp/
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ハルタ販売部ビル 台東区浅草

株式会社ハルタ(ハルタ、HARUTA)は、紳士・婦人靴・子供靴を製造、及び販売する日本会社。本社所在地は、東京都足立区千住宮元町8番8号。工場は山形県寒河江市などにある。

学校指定の通学靴ではトップシェア企業である。女子中学生・高校生の通学靴として、ローファーストラップシューズは人気が高い。

沿革

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  • 1917年(大正6年) - 春田余咲が東京都荒川区南千住春田製靴店を開業[3][4]
  • 1948年(昭和23年) - 東京都足立区千住にハルタ製靴株式会社を設立[3]
  • 1952年(昭和27年) - ドイツのアルベコ社より圧着機械を購入し、婦人靴の製造に用いる[3]
  • 1955年(昭和30年) - ハルタスポックシューズを発表[3][4]
  • 1956年(昭和31年) - 婦人靴のコインローファーを発表[3][4]
  • 1957年(昭和32年) - 男子靴にセメント式製法[注釈 1]を取り入れ、紳士ローファーを発表[3]
  • 1965年(昭和40年) - 共和工業株式会社をグループ傘下に収める[3]
  • 1971年(昭和46年) - 販売会社として株式会社トーハンを設立[3]
  • 1973年(昭和48年) - 山形ハルタ株式会社を山形県に設立[3]
  • 1974年(昭和49年) - 宮城ハルタシューズ株式会社を宮城県に設立[3]
  • 1975年(昭和50年) - 販売会社として株式会社シャロンを設立[3]
  • 1989年(平成元年) - 株式会社トーハンと株式会社シャロンが合併しハルタ東京販売株式会社を設立[3]
  • 1990年(平成2年) - ハルタ中四国販売株式会社を設立[3]
  • 1991年(平成3年) - ハルタ東京販売株式会社の名古屋営業所を開設[3]。ハルタ九州販売株式会社を設立[3]
  • 1992年(平成4年) - 北見ハルタシューズ株式会社を北海道に設立[3]。ハルタ東京販売株式会社の大阪支店を開設[3]
  • 1999年(平成11年) - ハルタ東京販売株式会社からハルタ販売株式会社に社名変更[3]
  • 2005年(平成17年) - ハルタ販売株式会社とハルタ中四国販売株式会社を統合[3]
  • 2011年(平成23年)
  • 2013年(平成25年)
    • 7月21日 - ハルタ販売株式会社を吸収合併し、社名を株式会社ハルタに変更[6]。なお、ハルタ販売株式会社は、株式会社ハルタ 販売部となった[6]

代表者

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  • 春田余咲(1917年 - )[3]
  • 春田英二(1978年 - )[3]
  • 春田勲(2021年9月 - )[3]

所在地

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脚注

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注釈

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  1. ^ セメント式製法は、靴の甲(アッパー)と靴底を圧着する製法で、従来の手縫いのグッドイヤーウェルト製法やマッケイ製法よりも低コストかつ大量生産が可能となった[5]

出典

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  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p COMPANY”. HARUTA (2023年11月9日). 2024年3月22日閲覧。
  2. ^ 新社長インテビュー 春田 勲氏(ハルタ代表取締役)”. フットウェア・プレス. エフワークス株式会社 (2021年12月). 2024年3月23日閲覧。
  3. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y History”. HARUTA (2022年5月10日). 2024年3月22日閲覧。
  4. ^ a b c 《宮﨑香蓮の大人の社会科見学 》株式会社ハルタ 日本の制服文化を支えて創業から100年 『HARUTA』の歴史とモノづくり”. 東京新聞 (2021年6月9日). 2024年3月22日閲覧。
  5. ^ ハルタ”. Japan Leather Guide. 一般社団法人日本皮革産業連合会. 2024年3月23日閲覧。
  6. ^ a b 合併についてのご挨拶”. What's New - HARUTA (2013年6月19日). 2013年12月2日閲覧。(アーカイブ)

関連項目

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外部リンク

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  • HARUTA - 公式企業サイト