ノート:長谷川聰

前の版（2017年4月17日 (月) 22:43‎）へ差し戻しを提案します

最後の更新で「・・・それが中国への技術流出に繋がった」と追記されましたが、脚注の『選択』 2010年 12月号にはそのような記述はありません。むしろすでに決まっていた戦略を引継ぎ発展させる責任が長谷川氏にある、といった記事です。

社長解任時に、中国への技術流出について長谷川氏の責任であるかのようなゴシップ記事がでたこともありますが、中国への新幹線技術流出の端緒となったCRH2A車両の納入された2005年度時点では長谷川氏はガスタービン機械カンパニー付の執行役員でしかなく、車両カンパニーの事業戦略に口を出せる身分ではありません。

2018年3月末までに反論がなければ前の版に戻すことを提案します。 --Higekiri（会話） 2018年2月12日 (月) 14:24 (UTC)

提案内容を変更します。上述のとおり、脚注の『選択』 2010年 12月号に長谷川氏が「中国への技術流出につながる」行動をとった等の記載はありませんし、そもそも「世界に鉄道車両を売り込む戦略を立て」た等の記載もありません。
よって、脚注および関連項目を直ちに削除し、「要出典」のタグをつけます。

さらに2018年3月末までに反論がなければ、当該記述も削除します。 --Higekiri（会話） 2018年2月22日 (木) 13:28 (UTC)

信憑性の低い情報源をもとにした、中傷になりかねない記載

2018年2月12日投稿でも指摘しましたが、再度整理しておきます。
中国への新幹線技術流出の端緒となったCRH2A車両の受注は2004年10月20日です。
この時点で長谷川氏は役員ですらありません。鉄道とは関係ない事業部の非役員が、どうして新幹線売り込みのグランドデザインを描けるのでしょうか？
本人が反論できない立場へ追いやられたのをいいことに憶測で書き立てたゴシップ記事であると言わざるを得ません。
実際、この「ビジネスジャーナル」は誤報を頻発しているいい加減なWEBメディアです。（サイゾー）

しかも別の記事では長谷川氏ではなく、責任は大橋氏にあるといった矛盾した内容を掲載しています。
JR東日本＆川崎重工「中国の新幹線はJRの技術の盗用」

しかしウィキペディアのルール上、情報源の信憑性の検証は読者に委ねるとされているため、この記載を削除することはルール違反と指摘されかねません。
したがってこの「ビジネスジャーナル」というメディアが報じた内容であり、信憑性の検証が必要とわかるように記載を変更します。--Higekiri（会話） 2020年9月26日 (土) 14:28 (UTC)