ノート:職業能力開発校一覧

本記事の正確性について

Wikipedia:正確さに疑問がある記事#記事の正確性が問題とされるケースの中の「記事内に長い表やリストがあり、その中に誤りがいくつかあって、全体のチェックが必要と思われる場合。」に該当します。とりあえず、明らかに職業能力開発校ではないものを除外しましたが、あまりにリストが多く、全体のチェックはすぐには出来ませんでした。

これだけのリストなので労作と思いますが、どのようにしてマヤオさんは調べられたのでしょうか。職業能力開発校ではない施設の例として、職業能力開発校から職業訓練を委託されて、委託訓練を実施している（職業能力開発校ではない）施設が多く含まれています。施設名ではなく、なんらかの法人名だけの項目もあり、職業能力開発校ではないものは除外しました。障害者職業能力開発校は、職業能力開発校ではありません。また、職業能力開発校は高度職業訓練の専門課程を実施しませんが、専門課程を行う施設（すなわち職業能力開発短期大学校）も含まれていました。職業能力開発校以外の施設が「職業能力開発校一覧」の中に含まれていると問題なので、とりあえず、Wikipedia:正確さに疑問がある記事としました。--Nichibi 2009年6月2日 (火) 12:16 (UTC)（追記---Nichibi 2009年6月2日 (火) 12:25 (UTC)）

本記事の正確性について２

近年、職業能力開発校関連事業に関して、（独）雇用・能力開発機構の廃止決定に伴い、その状況が変わりました。

そのため、本情報は正確ではないと思われ、適切な修正が必要と考えられます。

その中には、売却や廃止も含まれております。

職業能力開発校の施設数について

職業能力開発校の施設数は、職業能力開発施策の体系（平成20年度厚生労働白書）に示されています。これによると、都道府県立の職業能力開発校は173 校、市町村立の職業能力開発校は1校、認定職業訓練の施設（多くは職業能力開発校ですが、職業能力開発短期大学校も含む）は1,247 校（平成19年度）あります。したがって、これら全てを一つの記事内に一覧するのは無理でしょう。また、認定職業訓練施設の把握は難しく、都道府県がホームページで公表しない限り、全ての一覧を調べるのは困難です。認定施設の一覧が難しいもう一つの理由は、施設数は一定ではなく、毎年、変化していることです。認定職業訓練施設数の推移を見ると、毎年、かなりの数の認定施設が消えていることがわかります。百科事典の記事として、これらを常にチェックして追加・削除していくのは相当に困難なことで、定期的なメンテナンスが必要になります。ただし、職業能力開発校一覧は意義のある記事だと思います。実際、横浜市が設置運営する「横浜市中央職業訓練校」については、一覧記事を見るまで知りませんでした。市町村立の職業能力開発校1校は、川口市立1校だけだと思ってましたが、川口市の方は休校中で、横浜市は現在も運営されてますから、1校というのは横浜市の方でした。この点では本記事を作成されたマヤオさんに感謝いたします。ただ、認定施設の一覧まで手を拡げてしまうのはどうかなと思います。--Nichibi 2009年6月2日 (火) 14:22 (UTC)