ステファニー・ケルトン
| ポスト・ケインズ派経済学 | |
|---|---|
 ステファニー・ケルトン | |
| 生誕 | 1969年10月10日（55歳） |
| 研究機関 | ニューヨーク州立大学ストーニーブルック校 |
| 母校 |
カリフォルニア州立大学サクラメント校 (B.S., B.A., 1995) ケンブリッジ大学 (M.Phil, 1997) ニュースクール大学 (Ph.D., 2001) |
| 実績 | 現代貨幣理論 (Modern Monetary Theory) |
ステファニー・ケルトン（英語: Stephanie Kelton、1969年10月10日 - ）は、アメリカ合衆国の経済学者、ニューヨーク州立大学ストーニーブルック校の教授。現代貨幣理論の主唱者[1][2][3]。
人物・略歴
[編集]
ケルトンは、カリフォルニア州立大学サクラメント校で経済学を専攻し、1995年に学士と修士の学位を取得した。その後、ロータリー財団の奨学金を獲得し、ケンブリッジ大学で経済学を専攻して1997年に修士号を取得し、更に、2001年にニュースクール大学で経済学の博士号 (Ph.D. in Economics) を取得した[4]。
2016年のアメリカ合衆国大統領選挙の予備選挙でヒラリー・クリントンに敗れたバーニー・サンダース上院議員が予備選挙後に設立したシンクタンクであるサンダース研究所の顧問を務めている[1][5]。
2017年からニューヨーク州立大学ストーニーブルック校の教授を務めている。
2019年7月16日、来日し京都大学レジリエンス実践ユニットが主催するMMT国際シンポジウムで講演をした[6][7]。
現代貨幣理論
[編集]ケルトンは、完全雇用やインフレーションを実現するために政府予算や財政赤字を積極的に利用すべきであるという「現代貨幣理論」 (Modern Monetary Theory) の強力な提唱者である[1][2][3]。
日本経済について、「失われた20年と呼ばれる状態に陥ったのは、インフレーションを恐れていたことが原因である」と指摘し、「デフレ脱却には財政支出の拡大が必要である」と主張している[8]。
論文
[編集]- Bell (Kelton), Stephanie, "Can Taxes and Bonds Finance Government Spending?", Levy Economics Institute, July 1998
- Bell (Kelton), Stephanie, "The role of the state and the hierarchy of money", Cambridge Journal of Economics, Vol. 25, 2001, pp. 149–163
関連文献
[編集]- 豊田 太「ビジネス特集 お金がないなら刷ればいい!?」『NHK』2019年4月26日、2019年7月27日閲覧。
- 山田奈々「消費増税は逆効果?「MMT」提唱者に聞いてみた」『NHK』2019年7月25日、2019年7月27日閲覧。
脚注
[編集]- ^ a b c ロイター通信（2019年3月8日）「「財政赤字は悪くない」、大統領選にらみ米国で経済学論争」
- ^ a b ロイター通信（2019年3月8日）「焦点：財政拡大理論「MMT」、理想の地は日本か」
- ^ a b 東洋経済オンライン（2019年4月2日）「異端の経済理論｢MMT｣を恐れてはいけない理由 すべての経済活動は｢借金から始まっている｣」
- ^ 公式ウェブサイトの「経歴」
- ^ https://www.sandersinstitute.com/about/kelton
- ^ “【MMTシンポ-5】ステファニー・ケルトン教授記者会見（2019年7月16日、MMT国際シンポジウムより）”. 2019年8月3日閲覧。
- ^ “【記者会見】ＭＭＴ提唱者 ステファニー・ケルトン ニューヨーク州立大学教授［桜R1/7/17］”. 2019年8月3日閲覧。
- ^ 日本経済新聞(2019年4月13日)「提唱者・ケルトン氏に聞く インフレを恐れるな/雇用創出で赤字縮小」
