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クレスセント諸島

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
パラセル諸島。西南部がクレスセント諸島(Crescent Group)
クレスセント諸島(Crescent Group)

クレスセント諸島[1]又はクレセント諸島[2]英語: Crescent Group中国語: 永樂環礁)は、パラセル諸島(西沙諸島)の西南部を占める群島である[1][3]

なお、パラセル諸島(西沙諸島)の東北部を占める群島は、アンフィトリテ諸島[1]又はアムフィットライト諸島[2]英語: Amphitrite Group中国語: 宣德環礁)と呼ばれる。


領有をめぐる状況

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全ての島礁を中国実効支配しているが[4][5]、ベトナム及び台湾中華民国)も領有権を主張している[6]。中国の英字紙である「チャイナ・デイリー」は、2016年6月21日に、中国国有大手海運会社である中国遠洋運輸集団(COSCO)が7月からパラセル諸島への観光船の運航を始めると報じており、そのコースは海南省三亜市からクレスセント諸島までになると見られている[7]

クレスセント諸島の島礁

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名称[注 1] 英語名 中国語名 ベトナム語名 位置 面積 (km2) 備考
クレスセント諸島 Crescent Group 永樂環礁
(Yongle Qunjiao)
Nhóm Lưỡi Liềm 北緯16度30分 東経111度40分 / 北緯16.500度 東経111.667度 / 16.500; 111.667 -
ダンカン島 Duncan Island 琛航島
(Chenhang Dao)
Đảo Quang Hòa 北緯16度27分10秒 東経111度42分40秒 / 北緯16.45278度 東経111.71111度 / 16.45278; 111.71111 0.48
パーム島 Palm Island 廣金島
(Guangjin Dao)
Đảo Quang Hòa Tây 北緯16度27分10秒 東経111度42分00秒 / 北緯16.45278度 東経111.70000度 / 16.45278; 111.70000 0.06 ダンカン島の付属島
Money Island 金銀島
(Jinyin Dao)
Đảo Quang Ảnh 北緯16度26分50秒 東経111度30分30秒 / 北緯16.44722度 東経111.50833度 / 16.44722; 111.50833 0.36
Pattle Island 珊瑚島
(Shanhu Dao)
Đảo Hoàng Sa 北緯16度32分00秒 東経111度36分30秒 / 北緯16.53333度 東経111.60833度 / 16.53333; 111.60833 0.31
Robert Island 甘泉島
(Ganquan Dao)
Đảo Hữu Nhật 北緯16度30分20秒 東経111度35分10秒 / 北緯16.50556度 東経111.58611度 / 16.50556; 111.58611 0.30
Drummond Island 晋卿島
(Jinqing Dao)
Đảo Duy Mộng 北緯16度27分50秒 東経111度44分30秒 / 北緯16.46389度 東経111.74167度 / 16.46389; 111.74167 0.21
Antelope Reef 羚羊礁
(Lingyang Jiao)
Đá Hải Sâm 北緯16度28分 東経111度35分 / 北緯16.467度 東経111.583度 / 16.467; 111.583 クレスセント諸島の部分環礁
筐仔沙洲
(Kuangzai Shazhou)
- 0.01 砂州
石嶼
(Shi Yu)
(Đảo Lưỡi Liềm?) 0.002
銀嶼仔
(Yinyu Zai)
0.002
Observation Bank 銀嶼
(Yin Yu)
Bãi Xà Cừ 0.01 砂州
鴨公島
(Yagong Dao)
Đảo Ba Ba 0.01 砂州
全富島
(Quanfu Dao)
Đảo Ốc Hoa 0.02 砂州
咸舍嶼
(Xianshe Yu)
(Đá Trà Tây?) -

脚注

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注釈

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  1. ^ 新聞報道等により日本語名称を確認できるもののみ記載。

出典

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  1. ^ a b c 小谷俊介(国立国会図書館調査及び立法考査局外交防衛課)「南シナ海における中国の海洋進出および「海洋権益」維持活動について (PDF) 」、レファレンス平成25年11月号、 29ページ
  2. ^ a b 南シナ海問題(みなみシナかいもんだい)とは コトバンク
  3. ^ 上野英詞(日本安全保障戦略研究所 上席研究員)「南シナ海仲裁裁判所の裁定:その注目点と今後の課題」、海洋安全保障情報特報、笹川平和財団
  4. ^ 小谷俊介(国立国会図書館調査及び立法考査局外交防衛課)「南シナ海における中国の海洋進出および「海洋権益」維持活動について (PDF) 」、レファレンス平成25年11月号、30ページ
  5. ^ “ベトナム、西沙・南沙諸島の主権示す文書展示へ 実効支配する中国に対抗”. 産経ニュース (産経デジタル). (2015年5月16日). https://web.archive.org/web/20150517112659/http://www.sankei.com/world/news/150516/wor1505160026-n1.html 2015年7月29日閲覧。 
  6. ^ 小谷俊介(国立国会図書館調査及び立法考査局外交防衛課)「南シナ海における中国の海洋進出および「海洋権益」維持活動について (PDF) 」、レファレンス平成25年11月号、28ページ
  7. ^ 南シナ海・西沙諸島に中国観光船運航 メディア報道 日本経済新聞、2016年6月21日

外部リンク

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