EPSホールディングス
（イーピーエスから転送）
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 |
非上場。以下は、初代法人の情報 |
| 略称 | EPS HD |
| 本社所在地 |
 日本〒162-0815 東京都新宿区筑土八幡町2番1号 筑土テラス |
| 本店所在地 |
〒162-0821 東京都新宿区津久戸町1番8号 神楽坂AKビル |
| 設立 |
2021年5月10日 （創業：1991年5月30日） |
| 業種 | サービス業 |
| 法人番号 | 4011101095073 |
| 事業内容 | 純粋持株会社 |
| 代表者 |
厳 浩（代表取締役会長） 長岡 達磨（代表取締役社長） |
| 資本金 | 1億円（2024年4月1日） |
| 売上高 |
90億4600万円 （2023年9月期） |
| 営業利益 |
59億7300万円 （2023年9月期） |
| 経常利益 |
41億6100万円 （2023年9月30日） |
| 純利益 |
75億1700万円 （2023年9月30日） |
| 総資産 |
1027億9300万円 （2023年9月30日） |
| 従業員数 |
連結：7864名 （2022年9月30日） |
| 決算期 | 9月30日 |
| 主要株主 |
有限会社ワイ・アンド・ジー 78.0% 株式会社スズケン 22.0% （2023年9月30日） |
| 外部リンク | https://www.eps-holdings.co.jp/ |
| 特記事項：同法人は、EPSホールディングス（初代）の株式取得を目的として、2022年5月20日に設立された二代目法人である。 経営指標は、「EPSホールディングス株式会社 第3期決算公告」を参照。 | |
EPSホールディングス株式会社（イーピーエスホールディングス、英: EPS Holdings, Inc.）は、東京都新宿区に本社を置く持株会社。
なお、「EPSホールディングス」を称する現法人は二代目であり、初代法人のMBOを目的として厳浩（初代、二代目ともに会長職）により設立された[1]。2021年7月9日のMBO成立後、同年12月1日付で二代目法人が初代法人を合併し、現在の商号に変更した[2][3]。
概要
[編集]1991年5月に創業。CRO（医薬品開発業務受託機関）の国内最大手で、SMO（治験施設支援機関）、CSO（営業・マーケティング受託機関）、CPO (Clinical Process Outsourcing) などのアウトソーシング事業を手がける。2016年1月には同業の綜合臨床ホールディングス（後のEP綜合、現：EPLink）との経営統合を実施した[4]。
社名のEPSとは組織理念である「Ever Progressing System（日々新たに、また日に新たなり）」の略である[5]。
沿革
[編集]初代法人
[編集]- 1991年（平成3年）5月30日[8]- 厳浩（現会長）らが医薬品の臨床試験データの統計・解析向けとなるソフトウェアの開発・販売を目的として、株式会社エプス東京を設立。
- 1991年（平成3年）11月 - 復旦盛栄株式会社に商号変更。
- 1992年（平成4年）11月 - 株式会社イー・ピー・エス東京に商号変更。
- 1993年（平成5年）4月 - 臨床試験の症例登録・割付業務の開始、CRO事業への参入。
- 1993年（平成5年）10月 - 厚生省（当時）主導のもと、薬剤疫学研究関連の大規模な臨床試験サポートシステムを開発。
- 1995年（平成6年）4月 - 三共（現：第一三共）のデータセンター業務を受託。
- 1995年（平成6年）9月 - 大阪事務所と名古屋事務所を開設。
- 1996年（平成8年）4月 - データマネジメントの専門部署を設置、データマネジメント・統計解析業務を拡大。
- 1996年（平成8年）10月 - イー・ピー・エス株式会社に商号変更
- 1996年（平成8年）10月 - 大鵬薬品工業のデータセンター業務を受託。
- 1996年（平成8年）10月 - モニタリングの専門部署を立ち上げ、モニタリング業務を開始。
- 1997年（平成9年）12月 - 悠草舎（現：イーピービズ）を子会社化。
- 1999年（平成11年）12月 - SMO事業の子会社として、イーピーリンクを設立。
- 2000年（平成12年）- 製薬企業のMR業務を請け負うCSO事業に参入。
- 2001年（平成13年）4月 - イーピーエス株式会社に商号変更。
- 2001年（平成13年）7月 - ジャスダック市場に株式上場。
- 2002年（平成14年）1月 - 非臨床試験受託業務を行うエルエスジーに出資（のちに連結子会社化）。
- 2002年（平成14年）4月 - 医療機器開発部を設置、臨床開発および薬事業務の受託開始。
- 2003年（平成15年）4月 - 東南アジアへの進出を目的として、EVER PROGRESSING SYSTEM PTE. LTD.（EPSシンガポール）を設立。
- 2004年（平成16年）7月6日 - 東証第二部市場に株式上場[9]。
- 2006年（平成18年）3月 - EDCシステムを活用したグローバル臨床試験の受託会社として、イートライアル（現：EPテクノ）を設立[10]。
- 2006年（平成18年）9月 - 東証第一部市場に銘柄指定替え。
- 2008年（平成20年）12月 - 中国事業の統括会社として、益新（中国）有限公司（英: EPS China Co., Ltd.）を設立。
- 2009年（平成21年）10月 - 医療コールセンターの運営受託を手掛けるメディカルライン（現：EPファーマライン）を子会社化[11]。
- 2010年（平成22年）12月 - 台湾でSMO業務を行う全面顧問股份有限公司（英: Total Trial Management Consulting Co. Ltd.）の第三者割当増資を引受け、同社の株式73.3%を取得[12]。
- 2011年（平成23年）4月 - CRO受託体制の強化を目的として、韓国ソウル市にEPS International Korea Limited.を設立。
- 2011年（平成23年）9月 - イーピーミント[注釈 1]（現：EPLink）がジャスダック上場[13][14]。
- 2011年（平成23年）9月 - 現地政府系企業との合弁会社として、中国上海市に益新国際医薬科技有限公司（英: ET MEDICAL TECHNOLOGY (SUZHOU) CO., LTD.）を設立[15]。
- 2011年（平成23年）10月 - 医療・医薬・ヘルスケア分野におけるBPO専門会社として、中国蘇州市に益新健康科技服務（蘇州）有限公司（現：蘇州益新泰格医薬科技有限公司）を設立。
- 2013年（平成25年）1月 - 中国におけるヘルスケアサービスの拡大・強化を目的として、益通（蘇州）医療技術有限公司を連結子会社化[16]。
- 2013年（平成25年）7月 - APAC地域での体制強化を目的に、Gleneagles CRC Pte Ltd（シンガポール）を連結子会社化[17][18]。
- 2013年（平成25年）10月 - 海外CRO事業を、EPSインターナショナルとして分社化[19]。
- 2014年（平成26年）1月 - 新宿区津久戸町1番8号に本店移転。
- 2014年（平成26年）2月 - 日揮ファーマサービス（後のEPSアソシエイト）を完全子会社化[20][21]。
- 2014年（平成26年）10月1日 - 益新事業の統括機能を、EPS益新として分社化[22][23]。
- 2015年（平成27年）1月1日 - 持株会社体制への移行[24]。
- 新設分割により、CRO事業をイーピーエス（2代）に承継。
- 初代法人はEPSホールディングス株式会社に商号変更。
- 株式交換により、イーピーミントを完全子会社化[25][26]。
- Global Researchの関連会社を、EPSインターナショナルに移管。
- 2015年（平成27年）10月 - 臨床研究の受託体制の拡大を目的として、ジェイクルーズ（現：EPクルーズ）を設立。
- 2016年（平成28年）1月1日 - 綜合臨床ホールディングス（現：EP綜合）との経営統合を実施、同社を株式交換により完全子会社化[27][28]。
- 2016年（平成28年）9月27日 - スズケンとの資本業務提携を締結、連結子会社のEPS益新の株式35%をスズケンに譲渡[29][30]。
- 2017年（平成29年）8月 - 中国における臨床データサービスとCRO事業の相互発展を目的に、杭州泰格医薬科技股份有限公司（中国杭州市）との戦略的提携を締結。
- 2018年（平成30年）10月 - 医療IT企業の往来技術（現：EPテクノ）を子会社化[31]。
- 2019年（平成31年）2月 - CRO事業、CSO事業の強化を目的として、ACメディカル（現：イーピーエス）を子会社化[32]。
- 2019年（令和元年）10月 - 連結子会社のEPSアソシエイトがEPSインターナショナル（初代）を吸収合併のうえ、EPSインターナショナル（2代）に商号変更[33]。
- 2020年（令和2年）1月 - 非医薬品関連市場への参入を目的に、TTC（後にEPメディエイトに合併）を子会社化。
- 2021年（令和3年）4月27日 - 香港を中心に、アパレル産業向けにSCM事業を展開する尚捷集團控股有限公司（英: Speed Apparel Holding Limited）の株式75.0%を取得[34][35]。
- 2021年（令和3年）5月 - 香港現地法人の尚捷集團控股有限公司が、EPS創健科技集團有限公司（英: EPS Creative Health Technology Group Limited）へ商号変更。
- 2021年（令和3年）5月27日 - MBOによる株式の非公開化を発表[36]。
- 2021年（令和3年）6月30日 - CAC Holdingsの子会社であったCACクロア（現：EPクロア）の全株式を取得[37]。
- 2021年（令和3年）6月30日 - 連結子会社のEPメディエイトが、医療機器選任製造販売業を手掛けるマイクレン・ヘルスケアの全株式を取得[38]。
- 2021年（令和3年）7月9日 - 新鷹による株式公開買付け（TOB）が成立[39]。
- 2021年（令和3年）9月17日 - 東証第一部市場より上場廃止。
- 2021年（令和3年）9月22日 - 株式併合により、株主が新鷹とワイ・アンド・ジー[注釈 2]、スズケン[注釈 3]の3社となる[40]。
二代目法人
[編集]- 2021年（令和3年）5月10日 - EPS HDへのTOBを目的として、新鷹株式会社を設立[1]。
- 2021年（令和3年）7月9日 - EPS HDに対するTOBが成立（前述）。
- 2021年（令和3年）12月1日 - EPS HD（初代）を吸収合併、EPSホールディングス株式会社（2代）が発足[3]。
- 2022年（令和4年）1月 - 連結子会社のEPファーマラインの株式49.0%を、スズケンに譲渡[41]。
- 2022年（令和4年）1月31日 - 一部本社機能を、新本社ビル「筑土テラス」に移転[42]。
- 2022年（令和4年）9月1日 - 連結子会社のイーピーエスが、EPSインターナショナルを吸収合併[43]。
- 2022年（令和4年）10月4日 - グループ再編を実施。
- 連結子会社のイーピーエス、EP綜合（現：EPLink）が共同株式移転により、EPNextSを設立。
- 連結子会社のEPメディエイトの全株式を、イーピーエスに移管。
- 2022年（令和4年）10月25日 - 連結子会社のEPファーマラインの全株式をEPNextSに移管。
- 2022年（令和4年）12月1日 - 連結子会社のEPメディエイトがマイクレン・ヘルスケアの株式60.0%を、ジーエヌアイグループに譲渡[44]。
- 2023年（令和5年）3月10日 - 治療・福利厚生向けITサービスを手掛けるロゴスサイエンスとの間で、戦略的パートナーシップを締結[45]。
- 2023年（令和5年）8月31日 - 連結子会社のイーピービズの労働者派遣事業と職業紹介事業を、EPプロキャリア（旧HATARAKUエルダー）に統合[46]。
- 2024年（令和6年）4月1日 - 連結子会社のEP綜合が、EPLinkへ商号変更[47]。
- 2024年（令和6年）8月9日 - 連結子会社のEPメディエイトの医療機器開発支援事業を、同社親会社のイーピーエスに統合[48]。
- 2024年（令和6年）8月19日 - 連結子会社のEPNextSがエクサウィザーズグループとの間で、業務提携を締結[49]。
- 2024年（令和6年）10月2日 - 連結子会社のEPS創健医薬発展が、EPSバイオパートナーズに商号変更[50]。
EPSグループ
[編集]EPN
[編集]株式会社EPNextS（EPS HD 100.0%）- EPSグループの基幹事業（CRO、SMO、CSO）の統括
CRO事業
[編集]：医薬品の有効性・安全性確認の企画・運営、製造販売のための申請業務、製造販売後の調査
イーピーエス株式会社（EPNextS 100.0%）- CRO事業の統括、総合的な展開
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SMO事業
[編集]：治験の監視・確認、治験の品質・スピード向上支援
株式会社EPLink（EPNextS 100.0%）- SMO事業
- Total Trial Management Consulting Co., Ltd.（EPLink 100.0%）- 台湾現地法人
CSO事業
[編集]：製薬のMR業務の受託・代行業務、医薬品の効能・効果・副作用情報等の適正使用情報の提供・収集
株式会社EPファーマライン（EPNextS 51.0%、スズケン 49.0%）- 医薬品関連のコールセンター業務など
創健事業
[編集]：ライセンス取得による自社開発、ベンチャー企業向け一気通貫型CRO事業の展開、日本とアジアをつなぐ新たな創薬プラットフォームの展開
EPS Creative Health Technology Group Ltd.【SEHK 3860】（EPS HD 75.0％）- SCM事業・創健事業の統括
≪アパレルODM事業≫
- Speed Apparel (BVI) Limited（EPS創健科技 100.0%）
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≪創薬事業≫
- EPS Innovative Medicine (Hong Kong) Limited（EPS創健科技 100.0%）
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≪創薬支援事業≫
- EPS Medical Consultancy Services Ltd.（EPS創健科技 100.0%）
- EPS Medical Consultancy (Shanghai) Ltd.
- EPS International (China) Co., Ltd.
- EPS Tigermed (Suzhou) Co., Ltd.
- Beijing Global Pharmaceutical Research Co., Ltd.
- EPバイオパートナーズ株式会社
- EPS Medical Consultancy (Shanghai) Ltd.
≪HCP事業≫
- EPS Healthcare Ltd.（EPS創健科技 100.0%）
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益新事業
[編集]：中国における医薬品・医療機器の製造、日中をつなぐヘルスケア専門商社
EPS益新株式会社（EPS HD 65.0%、スズケン 35.0%）- 益新事業の統括、投資業
- EPS China Co.,Ltd.（EPS益新 100.0%）- 益新事業の中国本部、投資業
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その他関連事業
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テレビ番組
[編集]- 日経スペシャル ガイアの夜明け 日本で起業する中国人 〜日中共生の途を探る〜（2002年8月18日、テレビ東京）[51]。
脚注
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]- ^ a b “EPSHD、9月に上場廃止 MBO成立で”. 日本経済新聞社. 2021年7月9日閲覧。
- ^ 桑子かつ代（編集部）. “コロナ禍で急増する非上場化、投資ファンドは虎視眈々”. 週刊エコノミストOnline（毎日新聞社）. 2021年10月28日閲覧。
- ^ a b “EPSホールディングス株式会社の情報”. 法人番号公表サイト（国税庁）. 2024年4月10日閲覧。
- ^ “EPS、綜合臨床を経営統合へ 株式交換で子会社化”. 日本経済新聞. 2017年1月13日閲覧。
- ^ “グループ案内パンフレット” (PDF). EPSホールディングス株式会社. 2017年1月13日閲覧。
- ^ “第30期有価証券報告書”. EPSホールディングス. 2021年9月30日閲覧。
- ^ “グループの歩み”. EPSホールディングス. 2024年6月30日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス(株)の企業情報”. Yahoo!ファイナンス. LINEヤフー. 2021年10月1日閲覧。
- ^ “イーピーエス 東証第2部に上場”. ミクスOnline. 2004年7月9日閲覧。
- ^ “【EPS】「イートライアル」社設立し、アジアでの臨床試験を支援”. 薬事日報社. 2006年4月4日閲覧。
- ^ “イーピーエス 医療コールセンター受託のメディカルライン子会社化”. ミクスOnline. 2009年9月11日閲覧。
- ^ “イーピーエス<4282>、台湾の治験施設支援機関を子会社化”. ストライク. 2009年11月27日閲覧。
- ^ 林晴美. “大証：イーピーミントのジャスダック上場を承認 - 9月16日”. Bloomberg. 2011年8月12日閲覧。
- ^ “大証、イーピーミント（6052）ジャスダック上場承認”. 日本経済新聞社. 2011年8月17日閲覧。
- ^ “中国における合弁会社設立に関するお知らせ”. イーピーエス. 2011年7月31日閲覧。
- ^ “イーピーエス<4282>、中国の医療機器販売会社を孫会社化”. 日本M&Aセンター. 2012年11月20日閲覧。
- ^ “イーピーエス<4282>、CRO事業のシンガポールGleneagles CRCを子会社化”. M&A Online. 2013年7月30日閲覧。
- ^ “イーピーエス（4282）、シンガポールのGleneagles CRC Pte Ltdを子会社化”. 日本M&Aセンター. 2012年7月30日閲覧。
- ^ “海外CRO事業分社化のお知らせ”. イーピーエス. 2013年5月13日閲覧。
- ^ “イーピーエス（4282）、日揮（1963）子会社の日揮ファーマサービスの全株式を取得”. 日本M&Aセンター. 2014年2月18日閲覧。
- ^ “【イーピーエス】日揮ファーマサービスを買収-国内CRO事業強化へ”. 薬事日報社. 2014年2月21日閲覧。
- ^ “中国事業分社化のお知らせ”. イーピーエス. 2013年5月13日閲覧。
- ^ “中国事業分社化のお知らせ（開示事項の経過）”. イーピーエス. 2013年10月7日閲覧。
- ^ “EPS、1月から持ち株会社制に移行”. 日刊薬業. 2015年1月9日閲覧。
- ^ “EPS（4282）、EPM（6052）を株式交換で完全子会社化”. M&Aキャピタルパートナーズ. 2015年1月9日閲覧。
- ^ “SMOイーピーミントを株式交換で完全子会社化 イーピーエス”. 日刊薬業. 2015年1月10日閲覧。
- ^ “ホットストック：綜合臨床HDが買い気配、EPSとの経営統合を材料視”. ロイター通信. 2015年10月3日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス<4282>と綜合臨床ホールディングス<2399>、2016年1月1日に経営統合”. M&A Online. 2015年10月2日閲覧。
- ^ “【スズケン / EPSホールディングス】卸とCROが資本業務提携 - 中国・アジアの市場を開拓”. 薬事日報社. 2016年10月17日閲覧。
- ^ “スズケン（9987）とEPS HD（4282）およびEPS益新、資本業務提携”. 日本M&Aセンター. 2016年10月7日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス<4282>、医療IT企業の往来技術を子会社化”. ストライク. 2018年9月26日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス CRO・CSO事業の「ACメディカル」を買収”. ミクスOnline. 2019年2月12日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス子会社2社が合併 10月、グローバルCROの体制強化で”. 日刊薬業（じほう）. 2019年9月2日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス<4282>、アパレルサプライチェーンマネジメントの香港・尚捷集團控股有限公司を子会社化”. M&A Online. 2021年5月9日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス、サプライチェーン・マネジメント・サービスを行うSPEEDの株式取得、子会社化へ”. 日本M&Aセンター. 2021年5月9日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス<4282>、MBOで株式を非公開化”. M&A Online. 2021年6月3日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス<4282>、CAC Holdings<4725>傘下で医薬品・医療機器開発業務受託のCACクロアを子会社化”. M&A Online. 2021年5月7日閲覧。
- ^ “EPSホールディングスのグループ会社EPメディエイト、医療機器選任製造販売業者（DMAH）サービス等を行うマイクレン・ヘルスケアの全株式取得、子会社化へ”. 日本M&Aセンター. 2021年6月29日閲覧。
- ^ “（短信）EPS、9月にも上場廃止 MBO成立”. 日本経済新聞社. 2021年7月13日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス<4282>、MBOで株式を非公開化”. ストライク. 2021年6月3日閲覧。
- ^ “スズケン、メディカルコンタクトセンター事業会社の株式取得、子会社化へ”. 日本M&Aセンター. 2022年1月19日閲覧。
- ^ “移転のお知らせ～新社屋「筑土テラス」にて、新たな価値創造の創出を目指す～”. EPSホールディングス. 2022年2月1日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス、医薬品開発支援事業を行う子会社2社を統合へ”. 日本M&Aセンター. 2022年7月11日閲覧。
- ^ “マイクレン・ヘルスケア株式会社の合弁会社化について”. EPSホールディングス. 2022年12月11日閲覧。
- ^ “EPSホールディングスとロゴスサイエンスが資本業務提携”. 日本M&Aセンター. 2023年3月25日閲覧。
- ^ “弊社子会社間の会社分割による事業承継のお知らせ”. EPSホールディングス. 2023年8月1日閲覧。
- ^ “株式会社EPLinkの情報”. 国税庁. 2024年12月9日閲覧。
- ^ “EPS 組織再編でグループ会社の医療機器CRO事業を継承 デジタル技術やグローバル対応の強化図る”. ミクスOnline. 2024年8月29日閲覧。
- ^ 熊谷 知泰. “ExaMDとEPNextSが業務提携、AIバイオマーカーに対応するサービスを開発”. マイナビニュース. 2024年8月20日閲覧。
- ^ “EPSバイオパートナーズ株式会社の情報”. 国税庁. 2024年12月9日閲覧。
- ^ 日本で起業する中国人 〜日中共生の途を探る〜 - テレビ東京 2002年8月18日
外部リンク
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