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Wikipedia:秀逸な記事の選考/ウィリアム・グラッドストン 20190412

賛成/条件付賛成/保留/反対 3/0/0/0 この項目は選考基準の「賛成票が3票以上」かつ「賛成票が全体票数の3/4以上」を満たしています。2019年7月17日 (水) 16:18 (UTC)(2019年7月18日 (木) 01:18 (JST))までに異論が無ければ、この項目は秀逸な記事となります。

(推薦理由)ベンジャミン・ディズレーリと並び称される大英帝国極盛期の大政治家です。名宰相をたくさん産んだイギリスでも、ピット、ディズレーリ、チャーチルと並ぶ大宰相です。すでにFAになっているベンジャミン・ディズレーリと比べても構成、出典など勝るとも劣らない出来栄えでありましょう。同時代のライバルであるベンジャミン・ディズレーリと出典のいくつかが共通で二人はいろいろ絡んでいますのでベンジャミン・ディズレーリのFA審議の時に少し検証していますが、問題は見つけることはできませんでした。--ぱたごん会話2019年4月12日 (金) 04:50 (UTC)[返信]

  • 賛成 以前も読みましたが、改めて読んでみて、どのような生涯であったのか、どういう業績があるのか、実に詳しく解説されており、問題というほどのことは発見できませんでしたので賛成とします。微細な疑問点としては以下のところがありますが、直らなくても賛成票に変わりはありません。
    • 「第二次ピール内閣商務庁副長官」の節で、商務庁の副長官を務めた話が書かれています。この役職で財政の知識を身に着けたことが書かれていますが、財政は大蔵省の管轄ではないのでしょうか。商務庁はそういう業務をするのだろうかと気になりました。
    • 上記とも関係しますが、「保守党とアイルランド国民党の連携で総辞職」の節でジョゼフ・チェンバレンが商務相として出てきます。この役所は上記と同じところでBoard of Tradeなのですが、ここのトップはSecretaryではなくPresidentのようです。それを配慮して副長官・長官という役職名にしたのかと思ったのですが、ジョゼフ・チェンバレンの方は大臣扱いになっているように思います。これで意図通りなのでしょうか。注釈16でSecretaryの方がPresidentより格が高い旨は説明されていますが。またジョゼフ・チェンバレンのリンク先では同じ役職を通商大臣と訳していて、不統一な感があります。Board of Tradeの対応記事を早く作ってしまう方が不統一を回避しやすいのでしょうが…。
  • Board of Tradeに関しては、私が主に記事を書いている分野である鉄道に関しても管轄していてしばしば出てくるのですが、私自身訳が統一できていないところがあり、できればこの分野に詳しい方が用例調査をして決めてくださると助かると思いました。--Tam0031会話2019年4月23日 (火) 15:43 (UTC)[返信]
  • 賛成 非常に悩むラインなのですが、出典もしっかりしていることを考えると賛成票を入れないのは厳しすぎる感があるので賛成で投票します。ただ、近代以降の英国史(とりわけ政党史等)にはあまり事前知識がないのであまり検証できませんが、「トルコ」関連の記述には以下の通りかなり気になる点があります。
    • 「トルコ帝国」について:出典の中にかなり古い本が含まれていることが原因かもしれませんが、「トルコ」周りの記述がかなり時代がかって見えます。まず現在、一般的に「オスマン・トルコ帝国」という用語は使用せず、普通は「オスマン帝国」ないし「オスマン朝」と表現します。イギリス人はこの帝国を「トルコ」と認識していたので、イギリス側の主観に関わる記述で「トルコ」という用語が使用されるのは良いとして、§アバディーン内閣大蔵大臣や、§反トルコ運動を主導のような、時代背景・国際情勢の説明の文章でも「トルコ帝国」または「オスマン・トルコ帝国」という言及の仕方をしているのは、今ではかなり奇異な部類に入ります。
    • 「トルコ帝国」周りでは名称の他に、内容面でも例えば「当時バルカン半島はイスラム教国オスマン=トルコ帝国の統治下にあり、キリスト教徒スラブ人に対して重い特別税が課されるなど圧政が行われていた。1875年7月にはヘルツェゴビナとボスニアのスラブ人がトルコに対して蜂起した。この蜂起で汎スラブ主義が高まり、1876年4月にはブルガリアのスラブ人も蜂起し、続いて同年6月にはトルコ宗主権下のスラブ人自治国セルビア公国とモンテネグロ公国がトルコに宣戦布告した。」といった説明も、やや古めの一種の国民史的な色彩を感じます。1875年に蜂起したのは厳密には「スラヴ人」ではなく「キリスト教徒の農民」とでも表現すべきであり(ムスリムのスラブ人は概ねこれに参加していない)、またバルカン半島のキリスト教徒スラブ人に対して「圧政」がしかれていたという見解も多分に19世紀から20世紀の間に広まった言説とも言え、バルカン全域における「トルコ」の圧政という背景説明は一面的に過ぎるであろうと思われます(実際問題、ボスニア・ヘルツェゴヴィナ地方は「ヨーロッパ・トルコ」の中でもとりわけ前時代的な徴税体制の下で下層農民への圧迫は大きかったようなので、「圧政」とは言えるかもしれませんが)。全体として、「トルコ」関連の記述は1980年代くらいまでの水準に見え、新しめの出典からの記述への更新が必要であるように感じます。
    • §概要について:記事本文へのリンクを多用した概要は単純にかなり読みづらいように感じます。個人的には概要は本文の記述に逐一対応させるよりは、手短に経歴を書き、「どのような人物で」「どのような業績があり」「どのように評価されているか」などを簡潔に記載するだけで、もともとWikipediaの仕様では目次が自動生成されるので、リンクはそちらに任せてしまった方が良いのではないかと思います。--TEN会話2019年6月3日 (月) 15:29 (UTC)[返信]
  • 賛成 現時点で十分秀逸な記事といえる出来となっていますので、賛成票を投じます。
    • TENさんが言及した「トルコ帝国」の問題については同感ですが、私もそのあたりの記述を一から書き直せるほどの能力はありませんので、残念ながらこの記事の課題として残すしかありません。一応、「オスマン=トルコ帝国」としているところは「オスマン帝国」に変更しました。
    • 概要節から本文への節リンクは除去しました。
    • それ以外のところで気になった点は直接編集しました。--ネイ会話2019年7月10日 (水) 16:18 (UTC)[返信]
  • コメント 選考終了間際の滑り込みになってしまい、誠に申し訳ありません。もう少し早ければ反対に回っていたかもしれないのですが、時遅しなのでコメント止まりにします。いくつか重めの指摘を致しますが、直接文献にあたっていないので、一部は誤認かもしれません。予めご容赦下さい。秀逸な記事に選定された後でも良いので、ご対応頂けると幸いです。
  1. 他者の業績があたかもグラッドストン「個人」の業績のごとく書かれていて不正確。NHK大河ドラマの脚色とかにありがちですが、何でも主人公が達成したというトーンになっていませんか? つまり、第1次グラッドストン内閣などの政権 (内閣組織全体) ページや法案ページに書くべき内容が、ウィリアム・グラッドストンという個人ページに書かれてしまっているのが問題だと思います。適切なページに一部転記するか、転記先ページがなければ表現トーンを大幅に変えたり、概説の節から除去すべきと考えます。以下はあくまで例示です。
    1. 例その1: 「英仏通商条約を締結するなどして自由貿易体制を完成させた」とありますが、en: Cobden–Chevalier Treatyを読む限りでは、グラッドストンはいっちょ噛みはしてますが中心人物ではありません。条約締結時、第二次パーマストン子爵内閣でグラッドストンは「大蔵大臣」を務めています。自由貿易協定は日本で例えるならば経産省や外務省マターであり、財務大臣が締結に立役者と評されるのに違和感あるのと同じです。グラッドストンがいっちょ噛みしたのは、過去に商務庁長官 (日本で例えるなら経産省国際貿易関連のトップ) を務めた経験があり、知見があったから助言を求められただけだと思います。
    2. 例その2: 「初等教育法を制定して小学校教育の普及を図った」とあり、あたかもグラッドストンの偉業のごとく読めます。が、en: Elementary Education Act 1870を読むと、ジョージ・ロビンソン (初代リポン侯爵) (en: George Robinson, 1st Marquess of Ripon) とen: William Edward Forsterが立役者と記述されており、グラッドストンはこの法案に対して同情的ではあったものの、「Education was not a legislative priority」だと書かれています。
    3. 例その3: 第2次ピール内閣で、「グラッドストンが庶民院における商務庁代表者となった。グラッドストンは財政には門外漢だったが、この役職に就任したのを機に急速に財政に関する知識を身に付け」とありますが、商務庁長官はThe Board of Tradeの一部組織の長であり、「財政」まではタッチしておらず、「経済・貿易政策」を担当していたはずです。
    4. 例その4: 概説の節にある「外務省以外の省庁で採用試験を導入し、また軍隊の階級買い取り制度を廃することで、官界や軍における貴族優遇に歯止めをかけた」との表現も、グラッドストン個人の業績なのかちょっと疑問です。
  2. 自由主義」が示す範囲が広すぎて、文中で不整合を起こしています。適宜「○○自由主義」のように定義を狭めたり、または別の用語に置き換える必要があると感じます。一般的には政治思想は4象限で示されることが多いようです。縦軸は権力の多寡、横軸が個人 v. 集合主義です (図例1図例2)。特に右下の象限は、保守かつリベラルが混ざっているので、そもそも保守党はリベラルではないというような記述は不適切に思います。私がウィリアム・グラッドストンを読んだ限り、保守党時代は中道から右上寄りだったのが、徐々に中道から左上寄りになったのかなと感じましたが、宗教的には左上的な発想もあります。具体的な記述で気になったのが、
    1. 例その1: 導入節で「多くの自由主義改革を行い、帝国主義にも批判的であった」とありますが、帝国主義反対という記述は史実通りでOKですが、自由主義者とは言い切れないと思います。
    2. 例その2: 「保守党党首ながら自由主義的なところがあるピールも」の表現も違和感があります。あたかも保守とリベラルは二律背反の概念に読めてしまいます。
    3. 例その3: 第1次ピール内閣後にグラッドストンが下野した時には「自由主義者による無宗教の風潮」に強い問題意識を抱いています。そしてアイルランド国教会を強圧して、アイルランドにイングランド国教会を浸透させようとグラッドストンは奮闘します。このようなある意味思想弾圧を強行した人を、自由主義者と呼んでいいのでしょうか? 人によっては自由主義=個人の自由=信教の自由を想起するでしょうから、頭が混乱します。
  3. アイルランド問題はグラッドストンを特徴づけるキーワードですが、記述のウェイトや記述の正確性にやや難があります。
    1. 例その1: en: Irish Home Rule movementen: Government of Ireland Bill 1886 (別名the First Home Rule Bill、アイルランド強圧法) を読むと、長年に渡るアイルランド紛争の火種を作った張本人とも呼べるのがグラッドストンのように感じました。主にウィリアム・グラッドストン#自由党時代にアイルランド問題が書かれていますが、導入節に書くべき大トピックと考えます。
    2. 例その2: 「アイルランド国教会」と「イングランド国教会」の混同が一部見られます。第1次ピール内閣時代 (1835年頃) に「グラッドストンもアイルランドにおける国教会制度を崩壊させるものとして反対演説を行った」とありますが、グラッドストンはアイルランド国教会制度をつぶして、イングランド国教会によって新たに統合させようとしているので、記述が不正確です。また、下野中に書き上げた書には「ローマ教会よりも純粋なキリスト教であるイングランド国教会以外はありえない。だから国家は国教会を優遇して援助しなければならない。アイルランド人にも彼らが好むと好まざるとに関わらず、唯一の真理である国教会を信仰させなければならない。」とありますが、「国教会」がアイルランド国教会なのか、イングランド国教会なのか不明瞭なので、枕詞をつけるべきです。
以上です。長々とすみません。--ProfessorPine会話2019年7月17日 (水) 06:49 (UTC)[返信]

チェック 選考基準を満たし1週間、反対票がありませんでしたので、この項目は秀逸な記事となりました。ただし上記のとおりProfessorPineさんより改善点が挙げられており、更なるブラッシュアップを期待します。--totti会話2019年7月17日 (水) 16:21 (UTC)[返信]