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OBPキャッスルタワー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
NEC関西ビルから転送)
OBPキャッスルタワー
施設情報
所在地

大阪府大阪市中央区城見一丁目4-24

地図
座標 北緯34度41分30.3秒 東経135度31分59秒 / 北緯34.691750度 東経135.53306度 / 34.691750; 135.53306座標: 北緯34度41分30.3秒 東経135度31分59秒 / 北緯34.691750度 東経135.53306度 / 34.691750; 135.53306
状態 完成
着工 1986年5月[1]
竣工 1988年11月[1]
用途 事務所、銀行[1]
地上高
高さ 150m[1]
各種諸元
階数 地下3階、地上38階、塔屋2階[1]
敷地面積 47,508 [1]
建築面積 9,797 [1]
延床面積 123,685 [1]
構造形式 地下RC造、低層棟SRC造、高層棟S造[1]
エレベーター数 20基[1]
関連企業
設計 日建設計[1]
施工 竹中工務店鹿島建設熊谷組住友建設JV[1]
デベロッパー 住友生命保険近畿銀行[1]
所有者 住友生命保険、りそなホールディングス
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OBPキャッスルタワーは、大阪ビジネスパーク(OBP)の一角にある超高層インテリジェントビル。

概要

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OBP内の住友生命保険ブロックに、住友生命電算センター[注釈 1]、住友生命OBPプラザビル(住友生命いずみホール)、ホテルニューオータニ大阪ともに開発・整備された超高層インテリジェントビルで、住友生命と近畿銀行[注釈 2]の共同事業として誕生した[1]。住友生命所有の大部分にはNECグループが、近畿銀行所有部分には同行本店がそれぞれ入居・オープンしている[1]

東低層棟の近畿銀行本店営業室は、これまでのカウンターを前面に張り出す型式を改め、高度な情報提供を手厚いもてなしと快適な空間で受けられるように、ラウンジ型式の特徴ある先進的なバンキングホールとして[1]、その空間の開放的な雰囲気を内と外に直截に表現するデザインでまとめられた[2]。近畿大阪銀行の発足後も本店営業部が置かれたが、2016年(平成28年)5月に本店は南本町に移転。また、登記上の本店をかねる本社機能もそれに先立って、前年12月、りそな銀行大阪営業部が所在するビル内に移転しており、以降は大阪地区におけるりそなグループBPO部門などを集約し、東低層棟はりそなグループOBPオフィスビルとなった。

住友生命ゾーンに全テナントとして入居したNECグループは、ここに西日本を対象とした業務拠点を構えた[2]。このため、ビルはキャッスルタワーではなく、日本電気関西ビルNEC関西ビルと呼ばれるのが一般的である。オープン時、NECは中核施設として、西低層棟に大規模なアトリウムをイベントホールとして配置し[2]、「NEC・C&C総合センター関西」を開設した[2]。のちにNEC・C&C総合センター関西は、NECの各拠点にあるショールームのサントピアに格下げになり、最終的には撤退した。現在は住友生命が入居している。

施設

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高層棟の1Fにはセキュリティゲートが設けられており、一般者は2階以上に立ち入ることができない。

高層棟、低層棟共に将来のLAN(地域内情報通信網)構築など様々な情報ニーズに対応できるように、自由に光ファイバーケーブルを張りめぐらすことができる設備、構造になっている。1階のエントランス部分は4階までの吹き抜け構造となっており両脇にあるエスカレーターで各階につながる構造となっている。

このビルとホテルニューオータニ大阪との間には、住友生命いずみホールへ聴衆を落ち着いた雰囲気でいざなうことと併せて、ケヤキが100本以上植えられている緑のプロムナードを設けている[2]。また街区内の建物とはペデストリアンデッキでもつながり、イベントができる屋外広場も備えられた。

主な入居テナント

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ほとんどの入居企業は大阪支社や関西支社、営業拠点などである。かつてはNECシステムテクノロジー(関西日本電気ソフトウェアが源流)が本社を構えていたが、NECソリューションイノベータに統合された。

ほか

交通アクセス

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脚注

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注釈

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  1. ^ 2001年7月、跡地に建て替えられた住友生命本社ビル(住友生命OBP城見ビル)が竣工。
  2. ^ 近畿大阪銀行を経て、関西みらい銀行

出典

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  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 「OBPキャッスルタワー」『BE建築設備』1989年3月号 p.11 - 16.
  2. ^ a b c d e 「OBPキャッスルタワー」『建築と社会』1989年4月号 p.12 - 15.
  3. ^ 大阪の営業拠点は西区にある(NECプラットフォームズの「企業情報」を参照)。

外部リンク

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