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アゴダ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
（Agodaから転送）
アゴダ
Agoda Company Pte. Ltd.
種類 子会社
本社所在地 シンガポールの旗 シンガポール
049712
30 Cecil Street#19-08
Prudential Tower, Singapore
北緯01度16分58秒 東経103度50分59秒 / 北緯1.28278度 東経103.84972度 / 1.28278; 103.84972座標: 北緯01度16分58秒 東経103度50分59秒 / 北緯1.28278度 東経103.84972度 / 1.28278; 103.84972
設立 2005年
法人番号 7700150008360 ウィキデータを編集
事業内容 オンラインホテル予約
代表者 ジョン・W・ブラウン（CEO）[1]
従業員数 4,000人以上[2]
主要株主 アメリカ合衆国の旗 ブッキング・ホールディングス（100％）
外部リンク Agoda.com
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親会社のブッキング・ホールディングスのロゴ

アゴダ(英: Agoda.com)は、アジアを中心としたオンラインホテル予約を扱う、ウェブサイトおよびアプリ。

また、Agoda Company Pte. Ltd.は、シンガポールに本社を置く、同サービスを運営するオンライン・トラベル・エージェンシー（Online Travel Agency, OTA）であり、ブッキングドットコム で知られるブッキング・ホールディングス (NASDAQ: BKNG) の一部門を構成している。

沿革

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アゴダ設立まで

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1998年に、創業者マイケル・ケニー（Mr.Michael Kenny）によって、PlanetHoliday.comが設立された。初期のコンセプトは、急成長を遂げている検索エンジンを利用して、ホテル及び観光に関する情報を提供することにあった。 PlanetHolidayは、ホテル予約サイトを始めた数少ない企業の1つであり、後には何十億ドルのビジネスへと発展した。

ケニーは、ニューヨークのロングアイランド出身で、1990年初期にタイ王国へと移住し、プーケット島を拠点とし、小規模なウェブサイトを立ち上げた。ウェブサイトと企業は、2000年から2001年にバブルがはじけたインターネット・バブル、2001年9月11日に発生したアメリカ同時多発テロ、2003年に発生したSARSなど、いずれも観光業に大打撃を与えた予期せぬ大惨事を乗り越えて発展している。

2002年に、プーケットからバンコクへと移動し、2003年には、アフィリエイトのウェブサイトを通して予約販売するために、パートナーウェブサイトとして PrecisionReservations.com が加わった。2005年後期に、 PlanetHoliday.comとPrecisionReservations.comが、Agoda Company Pte.Ltd.（アゴダ・カンパニー株式会社）として1つになった[3]。

発展

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2007年11月、アゴダ社は、アメリカのプライスラインドットコムにより買収され、3番目の国際的合併となった[4][5]（その後の親会社の組織変更に伴い、現在はブッキング・ホールディングスの傘下）。2008年には、Travelmole Web Awards Asia のベストアコモデーションサイトのカテゴリーで賞を獲得した[6]。

2010年4月、本拠地をバンコクからシンガポールに移転[7]（ただし最大オフィスは2018年現在も1,000人近い従業員を持つバンコク[8]）、また日本に事務所を開設した[9]。CEOは、2010年11月以降、ロバート・ローゼンスタイン（Robert Rosenstein）が務めてきたが[10]、2018年5月、ジョン・W・ブラウン（John W. Brown）が新たにCEOとなった[1]。

2016年時点で、80万軒以上の宿泊施設を掲載している（直接契約分は16万軒）[9]。バンコク、クアラルンプール、東京、シドニー、香港、ブダペストを主な拠点とし、3700人以上の雇用者がおり、日本語を含む40以上の言語で、空室確認・即時予約などができるサービスを提供する[2]。民泊物件に関しては2017年以降、アゴダホームズ（Agoda Homes）の名称でサービス提供を行っている。

日本では、東京や大阪など5か所に拠点を持つ。日本語対応のカスタマーサポートがある。2016年12月、JTBとアゴダ日本法人の業務提携が発表され、2017年1月から、アゴダのウェブサイト上で、JTB取扱のホテルが予約可能となった[11]。2018年7月、楽天のグループ会社の楽天ライフルステイと提携し、楽天ライフルステイの民泊在庫のアゴダへの提供を開始することを発表した[12]。現在は観光庁長官の登録を受けた住宅宿泊仲介業者となっている[13]。

日本の航空会社では、日本航空（JAL）と全日本空輸（ANA）が、アゴダを利用した宿泊施設予約により、マイルが貯まるサービスを行っている。アゴダ専用のバナーを経由し予約するとマイルが貯まる。2016年1月、ポイントマックスと呼ばれるマイル/ポイント提供サービスを開始[14]、同年6月、トップページから航空券の検索が可能となり、同じブッキング・ホールディングスの企業であるKAYAKの航空券情報を参照できる仕様となった。2019年7月、同一ホテルに連泊の場合に各日の安い空室を組み合わせて一括予約可能とするサービス「Mix & Save」を開始した[15]。

ブッキングドットコムとの相違点

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アゴダでの検索結果に表示される一部の宿泊施設は、実際には、同じブッキング・ホールディングスの企業であるブッキングドットコムでの契約となる。

アゴダとブッキングドットコムは、決済の形式が異なる。アゴダでは、クレジットカードによるアゴダへの前払いで、ホテルで宿泊料金の支払が不要なのに対し、ブッキングドットコムでは、予約保証のためにクレジットカード番号を通知するものの、決済自体は各宿泊ホテルでされる形式である（ブッキングドットコムにも先払い形式のプランがあるが、その場合でも、決済はホテルの名義で行われる）。このため、アゴダから検索を行い、実際にはブッキングドットコムでの契約となった場合、自動的にブッキングドットコムに予約情報が記録され、料金の請求はホテルが行うことになる。欧米では、アゴダ型のビジネスモデルはマーチャントモデル、ブッキングドットコム型のそれはエージェンシーモデルと呼ばれている[16]。

脚注

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  1. ^ a b “アゴダの最高経営責任者にジョン・W・ブラウン氏を任命”. 高知新聞 (2018年5月9日). 2018年5月10日閲覧。
  2. ^ a b “About Agoda” (英語). Agoda Company Pte. Ltd.. 2023年1月14日閲覧。
  3. ^ この節全体に関して、以下も参照。“Agoda Company Co-founder Celebrates 10 Years as Travel Entrepreneur” (英語). Agoda Company Pte. Ltd.. 2015年2月1日閲覧。
  4. ^ “Priceline.com acquires asian online hotel reservation service co Agoda” (英語). ロイター. (2007年11月8日). http://www.reuters.com/article/inPlayBriefing/idUSIN20071108160105PCLN20071108 2015年2月1日閲覧。 
  5. ^ “Priceline acquires Asian online hotel reservation service Agoda” (英語). domain-b.com. (2007年11月15日). http://www.domain-b.com/industry/Tourism/20071112_acquires.html 2015年2月1日閲覧。 
  6. ^ “Agoda Awarded 'Best Accommodation' Website in Asia by TravelMole” (英語). Agoda Company Pte. Ltd.. (2008年3月19日). http://www.agoda.com/info/travelmoleaward.html 2015年2月1日閲覧。 
  7. ^ “Agoda in the News” (英語). Agoda Company Pte.Ltd.. 2016年8月27日閲覧。
  8. ^ “Agoda Names New CEO as It Aims to Go Global” (英語). Skift (2018年5月9日). 2018年5月10日閲覧。
  9. ^ a b “アジア大手の旅行予約「アゴダ」の日本戦略とは？　日本人の海外旅行市場からインバウンドまで、責任者に聞いてみた”. トラベルボイス (2016年8月25日). 2016年8月27日閲覧。
  10. ^ “Interview with CEO of Agoda (Acquired by Priceline)” (英語). Tech Cocktail (2012年2月29日). 2015年2月1日閲覧。
  11. ^ “JTBとAgoda Services Co., Ltd.が業務提携　地方創生の推進を目的とした、訪日外国人旅行者向け宿泊販売で連携”. PR TIMES (2016年12月20日). 2016年12月22日閲覧。
  12. ^ “楽天LIFULL STAY、オンライン旅行予約プラットフォームを提供するAgodaと民泊事業で業務提携”. 楽天LIFULL STAY、Agoda Company Pte. Ltd. (2018年7月20日). 2018年8月4日閲覧。
  13. ^ “住宅宿泊仲介業者 その他留意事項”. 観光庁. 2018年11月10日閲覧。
  14. ^ “Agoda New rewards system: Earn extra miles when you book on Agoda.com” (英語). HotelPromoBook.com (2016年1月14日). 2016年11月20日閲覧。
  15. ^ “アゴダ、連泊客向けに新機能、安い客室を組み合わせて予約”. トラベルビジョン (2019年7月22日). 2019年8月3日閲覧。
  16. ^ “Priceline: Why the online agency model still works for us, especially in Asia-Pacific” (英語). Tnooz (2012年6月19日). 2016年8月27日閲覧。

外部リンク

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モバイルアプリ
ビジネスデータ
→「ブッキング・ホールディングス#外部リンク」を参照
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