高岡迪
（高岡廸から転送）
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| 高岡 迪 | |
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| 生誕 |
1912年2月24日 日本・香川県仲多度郡多度津町 |
| 死没 | 1999年2月6日（86歳没） |
| 所属組織 |
 大日本帝国海軍 航空自衛隊 |
| 軍歴 |
1932年 - 1945年（大日本帝国海軍） 1954年 - 1962年（航空自衛隊） |
| 最終階級 |
 海軍中佐（日本海軍）.svg){kind=small} 空将補（空自） |
| 除隊後 | 新三菱重工 |
高岡 迪 / 高岡 廸（たかおか すすむ、1912年（明治45年）2月24日 - 1999年 (平成11年) 2月6日[1]）は、日本の海軍軍人、航空自衛官。最終階級は海軍中佐、空将補。香川県出身。
日本航空史上初の国産ジェット機を操縦した先駆者で、「橘花」および「T-1」のテストパイロットを務めた[2]。
略歴
[編集]旧制香川多度津中学校を経て、海軍兵学校第60期卒業。当初艦攻操縦専攻、のち艦爆に転科。太平洋戦争中は海軍航空技術廠および横須賀海軍航空隊でテストパイロットの任務にあたり、1945年（昭和45年）8月には橘花の試験飛行も行なった[3]。最終階級は海軍中佐。
戦後は、航空自衛隊に入隊し、国産初のジェット練習機T-1Aの初飛行も担当した[4][5]。第4航空団司令在任中の1962年（昭和37年）6月に隊員が起こした亡命未遂事件の責任を取る形で同年9月に退官した。最終階級は空将補[6]。退官後は新三菱重工に入社し、1974年（昭和49年）に退職。
年譜
[編集]- 1932年（昭和7年）11月：海軍兵学校卒業（第60期）
- 1934年（昭和9年）4月：海軍少尉任官
- 1935年（昭和10年）11月：海軍中尉に進級
- 1937年（昭和12年）11月15日：大村海軍航空隊附[7]
- 1938年（昭和13年）6月1日：海軍大尉に進級[9]
- 1939年（昭和14年）11月15日：横須賀海軍航空隊附[11]
- 12月7日：空母「蒼龍」分隊長[12]
- 1940年（昭和15年）9月16日：空母「飛龍」分隊長[13]
- 10月5日：空母「蒼龍」分隊長[14]
- 1941年（昭和16年）8月15日：横須賀鎮守府附 [15]
- 1942年（昭和17年）11月1日：海軍少佐に進級[17]
- 1944年（昭和19年）7月10日：横須賀海軍航空隊附[18]
- 1945年（昭和20年）9月5日：海軍中佐に進級[19]
- 1954年（昭和29年）10月30日：航空自衛隊に入隊、2等空佐に任命[21]
- 1956年（昭和31年）8月16日：1等空佐に昇任
- 1958年（昭和33年）4月24日：技術研究本部岐阜試験場長 兼 実験航空隊長
- 1960年（昭和35年）8月1日：第16飛行教育団司令 兼 築城基地司令
- 1961年（昭和36年）7月17日：第4航空団司令 兼 松島基地司令
- 1962年（昭和37年）7月1日：空将補に昇任
- 1999年（平成11年）2月6日：逝去（享年86）、叙・正五位[1]
脚注
[編集]- ^ a b 『官報』本紙第2584号（平成11年3月12日）
- ^ “日本初の国産ジェット機 富士T-1 初鷹”. 埼玉スバル. 2024年10月21日閲覧。
- ^ 井元正流 (2003-10-23). 種子島人列伝. 南方新社. p. 262. ISBN 4861240034
- ^ 世界の傑作機 No.114 富士 T-1. 文林堂. (2006-03-01). p. 25. ISBN 978-4-89319-133-5
- ^ 前間孝則 (2005-11-29). 戦闘機屋人生－元空将が語る零戦からFSXまで90年. 講談社. p. 190. ISBN 4062132060
- ^ “参議院会議録情報 第041回国会 内閣委員会 第2号”. 国立国会図書館 (1962年10月2日). 2013年8月13日閲覧。
- ^ 「昭和12年11月15日 海軍辞令公報 号外 第91号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072500
- ^ 「昭和12年12月1日 海軍辞令公報 号外 第99号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072800
- ^ 「昭和13年6月1日 海軍辞令公報 号外 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072073900
- ^ 「昭和13年12月1日 海軍辞令公報（部内限）号外 第267号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072074700
- ^ 「昭和14年11月15日 海軍辞令公報（部内限）号外 第405号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072076800
- ^ 「昭和14年12月7日 海軍辞令公報（部内限）号外 第412号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072077200
- ^ 「昭和15年9月16日 海軍辞令公報（部内限） 第530号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072078800
- ^ 「昭和15年10月5日 海軍辞令公報（部内限） 第540号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072079000
- ^ 「昭和16年8月15日 海軍辞令公報（部内限） 第691号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072081700
- ^ 「昭和16年9月10日 海軍辞令公報（部内限）第708号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072082000
- ^ 「昭和17年11月1日 海軍辞令公報（部内限）第974号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072087700
- ^ 「昭和19年7月21日 海軍辞令公報 甲 （部内限）第1541号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072100100
- ^ 「昭和20年9月11日 海軍辞令公報 甲 第1908号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072107300
- ^ 「昭和20年10月1日 海軍辞令公報 甲 第1936号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072107800
- ^ 『官報』本紙第8373号（昭和29年11月29日）
- ^ 『官報』本紙第10722号（昭和37年9月13日）
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