篠山鉄道

	篠山町駅で出発を待つ列車; （1934年頃）
概要
現況	廃止
起終点	起点：篠山駅; 終点：篠山町駅
駅数	5駅
運営
開業	1915年9月12日
廃止	1944年3月21日
所有者	篠山鉄道
使用車両	車両の節を参照
路線諸元
路線総延長	4.9 km (3.0 mi)
軌間	1,067 mm (3 ft 6 in)
電化	全線非電化
路線図
	凡例
	テンプレートを表示

篠山鉄道
種類	株式会社
本社所在地	日本; 兵庫県多紀郡篠山町東新町225
設立	1913年（大正2年）4月27日
業種	鉄軌道業
事業内容	旅客鉄道事業、自動車運輸業
代表者	社長末正盛治
資本金	288,800円（払込額）
	特記事項：上記データは1943年（昭和18年）4月1日現在。
	テンプレートを表示

篠山鉄道（ささやまてつどう）は、かつて兵庫県多紀郡味間村（丹南町を経て、現在の丹波篠山市）と同郡篠山町（同）の間を結んでいた鉄道路線、およびその運営会社である。

国鉄篠山駅（現在の篠山口駅）が、篠山町の中心市街地から遠く離れた場所に位置したため、同駅と中心市街地を結ぶ交通機関として建設、1915年（大正4年）に開通した。しかし戦時中の1944年（昭和19年）、同じく篠山口駅を起点として篠山町を通る国鉄篠山線が開通したのと同時に廃止された。

路線データ

路線距離（営業キロ）：4.9km
軌間：1067mm
駅数：5駅（起終点駅含む）
複線区間：なし（全線単線）
電化区間：なし（全線非電化）
閉塞方式：不明

運行形態

1942年11月15日改正当時

列車本数：篠山 - 篠山町間11往復半
所要時間：全線13分

歴史

1911年（明治44年）6月12日坊ケ内安治郎ほか6人に鉄道免許状下付（篠山-大澤間）^[2]
1913年（大正2年）4月27日 篠山軽便鉄道として会社設立^[3]^[4]^[5]
1915年（大正4年）9月12日弁天 - 篠山町間開業^[6]^[7]^[8]。同年度中に国鉄との連帯運輸を開始^[9]
1919年（大正8年）5月伊藤英一の株買占めにより伊藤の親戚にあたる末正盛治^[10]が社長に就任^[11]
1921年（大正10年）2月15日篠山町駅を町中心部に移転し路線延長。西町駅開業^[7]^[12]
1923年（大正12年）2月17日鉄道免許状下付（多紀郡篠山町-同郡福住村間）^[13]
1925年（大正14年）
- 11月18日^[3]または11月26日^[6]^[7]^[14] 篠山鉄道に社名変更
- 12月10日篠山駅構内まで線路を延長し、福知山線と接続。同時に弁天駅は廃止^[7]^[15]^[16]
1926年（大正15年）4月24日鉄道免許失効（多紀郡日置村-同郡福住村間指定ノ期限マテニ工事施行認可申請ヲ為ササルタメ）^[17]
1935年（昭和10年）1月16日瓦斯倫動力併用実施^[4]
1935年（昭和10年）2月15日魚の棚駅開業^[7]
1937年（昭和12年）10月13日鉄道免許失効（多紀郡篠山町-同郡日置村工事施行ノ認可ヲ受ケサルタメ）^[18]
1944年（昭和19年）
- 3月1日国鉄篠山駅が篠山口駅に改称
- 3月21日全線廃止^[6]^[7]^[19]

駅一覧

1915年時点: 弁天駅 - 東吹駅 - 岡野駅 - 篠山町駅
1944年時点: 篠山駅 - 東吹駅 - 岡野駅 - 西町駅 - 魚の棚駅 - 篠山町駅

接続路線

篠山駅：福知山線篠山駅（現・篠山口駅）

※開業当初の起点であった弁天駅は、篠山駅から徒歩圏内であったが、少し離れていた。

輸送・収支実績

年度	乗客（人）	貨物量（トン）	営業収入（円）	営業費（円）	益金（円）	その他益金（円）	その他損金（円）	支払利子（円）	政府補助金（円）
1915	50,392	138	4,533	4,958	▲ 425		検査結果改算78,862	2,631
1916	102,412	1,313	8,457	10,605	▲ 2,148			3,118	4,542
1917	130,658	1,111	10,604	14,260	▲ 3,656		雑損99	2,932	5,546
1918	167,213	942	20,136	18,078	2,058			2,748	1,982
1919	189,463	1,290	31,755	20,711	11,044		会計検査改算45	2,836
1920	205,435	1,260	47,230	35,041	12,189			13,119	3,545
1921	221,908	3,593	48,342	35,473	12,869				4,716
1922	228,541	4,150	54,564	37,503	17,061				2,024
1923	234,665	4,970	59,736	37,725	22,011		雑損439	9,788	1,901
1924	161,648	5,239	45,853	39,169	6,684	27,166	雑損27,211	7,540	12,353
1925	176,570	6,327	50,146	31,996	18,150			7,289	4,634
1926	186,433	11,330	51,837	37,143	14,694			10,493
1927	179,573	20,091	57,749	34,303	23,446		自動車1,050	16,351
1928	151,092	29,554	58,495	33,876	24,619	損失補助金1,539	償却金1,539	15,740
1929	152,003	34,943	62,578	34,545	28,033		自動車2,459	15,846
1930	141,159	27,889	52,936	38,926	14,010	損失補填金5,790	雑損償却金9,904自動車1,775	14,307
1931	148,917	20,035	46,817	26,871	19,946		雑損816償却金12,922自動車688	14,054
1932	145,629	23,010	44,902	24,604	20,298		雑損償却金2,333自動車1,826	13,194
1933	145,399	33,063	48,356	27,991	20,365		雑損3,313自動車169	12,856
1934	160,182	28,993	45,786	30,981	14,805		雑損1,881自動車53	11,332
1935	175,196	27,087	47,115	30,416	16,699		償却金1,600自動車834	8,172
1936	199,011	25,658	47,664	36,344	11,320		償却金2,400自動車1,236	7,236
1937	277,372	23,201	57,793	35,509	22,284		雑損償却金9,240自動車5,860	5,531
1939	469,562	44,022
1941	467,877	51,796
1943	694,328	53,293

鉄道院年報、鉄道院鉄道統計資料、鉄道省鉄道統計資料、鉄道統計資料、鉄道統計、国有鉄道陸運統計各年度版

車両

蒸気機関車

1（2代） ← 2（初代）
1903年、英国 W・G・バグナル製の車軸配置 0-4-0(B)型10t級タンク機関車。旧鉄道院1形(1)。1915年12月17日に2から改称。1943年に神戸製鋼所へ譲渡され6となった。
2（2代） ← 1（初代）
1914年9月、石川鐵工所製の車軸配置0-4-0(B)型10t級タンク機関車。1915年12月17日に1から改称。1919年6月に泉工業へ譲渡された。
2（3代）
1926年、日本車輌製造製の車軸配置0-6-0(C)型20t級タンク機関車（製造番号154）。路線廃止後の1944年8月に、宮崎交通へ譲渡され6となった。
608
1888年、英国ナスミス・ウィルソン製の車軸配置2-4-2(1B1)型37t級タンク機関車。旧鉄道院600形(608)で、京都市を経て1937年に入線した。路線廃止後の1945年4月に高知鉄道へ譲渡された。

客車

ハフ1・ハフ2　
1915年、梅鉢鉄工所製の木製2軸三等緩急車（定員34名）。廃止後、1945年に湊鉄道へ譲渡。
ハ4　
1923年に大阪鉄道より購入した、1900年東京月島車両製造所製の木製2軸三等車ハ6（定員50名）。廃止後、1945年に湊鉄道にへ譲渡。
ロハ5　
1923年に大阪鉄道より購入した、1900年東京月島車両製造所製の木製2軸二三等車ロハ3（定員二等14、三等30名）。後に二等は廃止されてハ5に変更された。廃止後、1945年に上信電気鉄道へ譲渡。
ハブ6・ハブ7　
1926年に南海鉄道より購入した木製2軸三等緩急車（定員50名）。高野鉄道が出自で、1899年日本車輌製造製南海ろブ16←は16、1898年井上製南海ろブ11←は11。廃止後、1945年へ上信電気鉄道に譲渡。

バス事業

1934年時点で1路線、使用車両（常用1予備1）^[20]。

脚注

[脚注の使い方]

^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f 『地方鉄道及軌道一覧. 昭和18年4月1日現在』（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「軽便鉄道免許状下付」『官報』1911年6月1日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ ^a ^b 『篠山町75年史』
^ ^a ^b 『地方鉄道及軌道一覧 : 昭和10年4月1日現在』（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 『日本全国諸会社役員録. 第23回』（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ ^a ^b ^c 和久田『私鉄史ハンドブック』p. 139
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f 今尾『日本鉄道旅行地図帳』p. 46
^ 「軽便鉄道運輸開始」『官報』1915年9月17日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 『大正四年度鉄道院年報』p. 10
^ 『人事興信録. 6版』（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 『日本全国諸会社役員録. 第27回』（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「地方鉄道運輸開始並停留場設置」『官報』1921年2月17日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「鉄道免許状下付」『官報』1923年2月19日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 11月26日登記『鉄道省鉄道統計資料. 大正14年度』（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 弁天から篠山へ改称扱い「地方鉄道駅名改称」『官報』1926年2月22日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 国鉄篠山駅への乗り入れは『篠山町75年史』では1918年となっているが、篠山町駅移転時の1921年の『大正十年兵庫県統計書』ではまだ「篠山町辨天間」となっている。
^ 「鉄道免許失効」『官報』1926年4月24日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「鉄道免許失効」『官報』1937年10月13日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「鉄道運輸営業廃止」『官報』1944年6月7日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 『全国乗合自動車総覧』1934

参考文献

安保彰夫「篠山鉄道始末記」『鉄道ファン』No.250
「交通・通信」『篠山町75年史』篠山町役場、1955年。2010年6月6日閲覧。
中川浩一「失われた鉄道・軌道を訪ねて〔5〕失われた鉄道・軌道を調べるには」『鉄道ピクトリアル』140号、電気車研究会、1963年1月。
和久田康雄『私鉄史ハンドブック』電気車研究会、1993年。
沖田祐作編『機関車表私設企業』滄茫会、1993年。
小川功「地方公益企業の乗取失敗と関与銀行家の苦悩--篠山軽便鉄道を事例として」『彦根論叢』第321号。
鉄道院『大正四年度鉄道院年報』国有鉄道之部。（国立国会図書館デジタルコレクション）
今尾恵介（監修）『日本鉄道旅行地図帳』 9 関西2、新潮社、2009年。
『大正十年兵庫県統計書』第13・14編。（国立国会図書館デジタルコレクション）

外部リンク

丹波篠山インターネットテレビ - 以下の記録映像がある。
- 「篠山軽便鉄道」（1930年/1分36秒）
地方公益企業の乗取失敗と関与銀行家の苦悩 : 篠山軽便鉄道を事例として - 小川功、彦根論叢. (321)、滋賀大学経済経営研究所、1999-11

この項目は、鉄道に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（P:鉄道/PJ鉄道）。

[NDLDC1184231-1] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f 『地方鉄道及軌道一覧. 昭和18年4月1日現在』（国立国会図書館デジタルコレクション）

[2] 「軽便鉄道免許状下付」『官報』1911年6月1日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[sasayama75-3] 『篠山町75年史』

[kid10-4] 『地方鉄道及軌道一覧 : 昭和10年4月1日現在』（国立国会図書館デジタルコレクション）

[5] 『日本全国諸会社役員録. 第23回』（国立国会図書館デジタルコレクション）

[wakuta-6] 和久田『私鉄史ハンドブック』p. 139

[imao-7] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f 今尾『日本鉄道旅行地図帳』p. 46

[8] 「軽便鉄道運輸開始」『官報』1915年9月17日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[9] 『大正四年度鉄道院年報』p. 10

[10] 『人事興信録. 6版』（国立国会図書館デジタルコレクション）

[11] 『日本全国諸会社役員録. 第27回』（国立国会図書館デジタルコレクション）

[12] 「地方鉄道運輸開始並停留場設置」『官報』1921年2月17日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[13] 「鉄道免許状下付」『官報』1923年2月19日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[14] 11月26日登記『鉄道省鉄道統計資料. 大正14年度』（国立国会図書館デジタルコレクション）

[15] 弁天から篠山へ改称扱い「地方鉄道駅名改称」『官報』1926年2月22日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[16] 国鉄篠山駅への乗り入れは『篠山町75年史』では1918年となっているが、篠山町駅移転時の1921年の『大正十年兵庫県統計書』ではまだ「篠山町辨天間」となっている。

[17] 「鉄道免許失効」『官報』1926年4月24日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[18] 「鉄道免許失効」『官報』1937年10月13日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[19] 「鉄道運輸営業廃止」『官報』1944年6月7日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[20] 『全国乗合自動車総覧』1934

[1]

[2]

[3]

[4]

[5]

[6]

[7]

[8]

[9]

[10]

[11]

[12]

[13]

[14]

[15]

[16]

[17]

[18]

[19]

[20]