「高木邦夫」の版間の差分

高木邦夫
たかぎくにお; 高木邦夫
生誕	1944年3月7日（80歳）; 日本長崎県
国籍	日本
出身校	和歌山大学経済学部
	テンプレートを表示

履歴の双方向閲覧

← 古い編集新しい編集 →

削除された内容追加された内容

ビジュアルウィキテキスト

インライン

2020年7月11日 (土) 10:15時点における版

高木邦夫（たかぎくにお、1944年 3月7日 - ）は、日本の実業家。株式会社ザイマックス顧問、SGホールディングス株式会社顧問、社外取締役。大手スーパーダイエーの元代表取締役社長。

人物

1944年3月7日、長崎県で生まれる。和歌山大学経済学部卒業。1966年に「主婦の店」（現ダイエー）に入社。海外商品や営業企画などの担当を経る。80年代前半、3期連続の赤字に陥った際、業務企画室長に就任し、業績回復に貢献した。

これらの実績を中内㓛に目を止められる。その後、中内時代は中内の側近として、一時期はナンバー2とも言われる有力な補佐であった。さらに、中内から依頼され、リクルートの再建にも尽力した。その後は再びダイエーの再建計画に携わった。

ダイエーの経営が悪化していた2001年、リクルートより本社へ呼び戻され、リクルート専務からダイエー社長に就任。経営再建中には、中内がこだわっていた球団の継続保有を主張し、売却を否定していた。一方、メーンバンクからは産業再生法を適用の元、再建をすることを勧められていたが、適用すると球団を手放す可能性が発生するとのため、頑なに拒否して自主再建にこだわる姿勢をずっと崩さなかった。後に、銀行との長時間に渡り、話し合いをした結果（半ば強制的とも言われている）、産業再生法適用を決断する^[1]。適用までは連日のように、報道陣は高木氏の自宅周囲で陣をとっていたほか、テレビ東京のドキュメンタリー番組『日経スペシャルガイアの夜明け』では、高木の様子や、ずっと自主再建にこだわっていた強い姿勢なども取り扱った「ダイエー迷走劇の真相」が放送された。

ダイエーでは前述のとおり、経営も人事も荒廃した状態での就任であった。自主再建には失敗したものの、ダイエーグループから役職を辞した後も、その手腕を買われて顧問職などで他業種から招かれている。また、ダイエー復帰の噂も少なからずささやかれている^[2]。

経歴

1944年　長崎県に生まれる。
1966年3月　和歌山大学経済学部卒業。
1966年4月　株式会社主婦の店入社
1986年5月　株式会社ダイエー取締役
1990年5月　株式会社ダイエー常務取締役
1992年6月　株式会社リクルート常務取締役
1994年6月　株式会社リクルート専務取締役
2001年1月　株式会社ダイエー代表取締役社長
2004年10月株式会社ダイエー取締役会長
2004年12月株式会社ダイエー取締役会長辞任
2006年10月　SGホールディングス株式会社社外取締役就任

脚注

^ “再生機構に支援要請ダイエー、自主再建を断念”. 共同通信. (2004年10月13日) 2015年6月6日閲覧。
^ 高木元ダイエー社長　復帰プロジェクト始動ゲンダイネット2006年10月24日掲載。^{[リンク切れ]}

先代: 佐々木博茂
（社長代行）

鳥羽董
社長

ダイエー社長: 第3代（2001年-2004年）

次代: 蓮見敏男

先代: 吉野平八郎

ダイエー会長: 第5代（2004年）

次代: 林文子

[1] “再生機構に支援要請ダイエー、自主再建を断念”. 共同通信. (2004年10月13日) 2015年6月6日閲覧。

[2] 高木元ダイエー社長　復帰プロジェクト始動ゲンダイネット2006年10月24日掲載。^{[リンク切れ]}

[1]

[2]

@@ 71行目: / 71行目: @@
 年3月7日、長崎県で生まれる。和歌山大学経済学部卒業。1966年に「主婦の店」（現ダイエー）に入社。海外商品や営業企画などの担当を経る。80年代前半、3期連続の赤字に陥った際、業務企画室長に就任し、業績回復に貢献した。
-これらの実績を[[中内功]]に目を止められる。その後、中内時代は中内の側近として、一時期はナンバー2とも言われる有力な補佐であった。さらに、中内から依頼され、リクルートの再建にも尽力した。その後は再びダイエーの再建計画に携わった。
+これらの実績を[[中内㓛]]に目を止められる。その後、中内時代は中内の側近として、一時期はナンバー2とも言われる有力な補佐であった。さらに、中内から依頼され、リクルートの再建にも尽力した。その後は再びダイエーの再建計画に携わった。
 ダイエーの経営が悪化していた2001年、リクルートより本社へ呼び戻され、リクルート専務からダイエー社長に就任。経営再建中には、中内がこだわっていた[[福岡ソフトバンクホークス|球団]]の継続保有を主張し、売却を否定していた。一方、メーンバンクからは[[産業再生法]]を適用の元、再建をすることを勧められていたが、適用すると球団を手放す可能性が発生するとのため、頑なに拒否して自主再建にこだわる姿勢をずっと崩さなかった。後に、銀行との長時間に渡り、話し合いをした結果（半ば強制的とも言われている）、産業再生法適用を決断する<ref>{{cite news |title=再生機構に支援要請 ダイエー、自主再建を断念|author= |agency=|publisher=共同通信|date=2004-10-13 |url=http://www.47news.jp/CN/200410/CN2004101301003683.html|accessdate=2015-6-6}}</ref>。適用までは連日のように、報道陣は高木氏の自宅周囲で陣をとっていたほか、[[テレビ東京]]のドキュメンタリー番組『[[日経スペシャル ガイアの夜明け]]』では、高木の様子や、ずっと自主再建にこだわっていた強い姿勢なども取り扱った「ダイエー迷走劇の真相」が放送された。