地溝油

地溝油（ちこうゆ）とは、主に中国において闇市場で流通している再生食用油のこと。工場などの排水溝や下水溝に溜まったクリーム状（あるいはスカム状）の油を濾過し、精製して食用油脂として使われる油。

販売価格が正規の食用油の半額近い価格であるため、2012年現在で生産量600万トン以上と急成長中のニュービジネスになっており、中国国内では社会問題化している。

日本では下水油（げすいあぶら）と紹介されることも多い。また、ドブ油（どぶゆ）などとも言われる。

台湾でも類似の粗悪油が食用に製造・流通していた事が発覚した。

製造方法

映像外部リンク
地溝油の製造 - YouTube (RFA)

マンホールの蓋を開け、下水道内の黒く濁り、赤みを帯びたのり状の物体を掻き出す役割の者が、毎日一人当たり桶4杯くらいを収集する。それを一昼夜かけて濾過した後、不純物を凝固させる薬品と共に煮詰めて精製、沈殿、分離など複数の工程を経て、再生食用油に仕上げる。悪臭を放っていた物質は、この工程によりほとんど無臭になり、腐敗したドロのような廃棄油は澄みきった食用油となる。ただし新品の食用油に比較すれば、その色はどす黒く一目で判別できるうえ、原料には食用でない鉱物油等も使われている。また、見た目や臭いだけでは地溝油と本物の食用油を見分けることは不可能ともいわれる。また、武漢工業学院教授の何東平によると、1トンの地溝油にかかる費用は300元前後で、販売価格は通常のサラダ油の半額程度という。

2012年に入ると、中国の地溝油業者は、さらに生産効率の良い“新型地溝油”を開発した。病死した家畜類を飼育業者から買い付け、ドブの発酵した油を大量にかける。そうすることで、これまでの半分の時間で肉のロウ化が進み、取れる油の量も30%近く増えた。工場廃液を使わない分安全性が高く、原料が安い。また鉱物製油を使用しないため成分検査でも地溝油と判別されないというものである。

これらは、メーカー、生産者、生産日の3つがないため、中国では「三無商品（さんむしょうひん）」と呼ばれ、多くの需要がある。

背景

こうした危険な油が蔓延する背景には、下水から地溝油の製造に携わる人々の平均月収はエリートサラリーマン並の1万元にもなり、原料の収集から製造工程も含め地溝油で生計を立てている人々が多数存在することなどがある。購入する外食業者側も、調理に使って売却すれば自分の口には入らない。禁止や取締りが行われにくいのは、政府の縦割り行政に弊害があると専門家は指摘する。監督省庁がいくつにも分かれており、責任の所在があいまいで、政府の管理がおろそかなためである。

また、地溝油の需要は主に屋台や安食堂、若者向けの格安レストランなど安価な料金で提供している店などで、こうした店ではコスト削減が絶対条件となるが、多くのレストランには、使用済み油の回収業者と販売業者が頻繁に出入りし、正規品と地溝油を入れ替えることで調理人らの儲かる副業となっている実情がある。小さな食堂で働く月給3万円ほどの調理人が、食用油を地溝油にすり替えるだけで毎月5-6万円の副収入が得られる。地溝油にも品質の違いがあるため、旨い人気の地溝油を仕入れるのも料理人の腕といわれている。

毒性

「中国青年報」が伝える医学的研究によれば、地溝油に含まれる最も危険な成分は発がん性物質のアフラトキシンであり、その毒性はヒ素の100倍にも及ぶ。劇毒の農薬である「666」と「DDT（ジクロロジフェニルトリクロロエタン）」も基準値以上が検出されている。

各国の実態

中国大陸

以前から噂はあり、一部の報道により2005年ごろまでにはその存在が知られていたが、中国の全国紙「中国青年報」が2010年3月17日に報じた「围剿地沟油（地溝油を包囲殲滅しよう）」という記事で、その存在が公のものとなった。

その後、中国国内で人民的関心事に発展し、「中国青年報（2010年3月17日）」による報道以降、2010年5月現在、今も連日繰り返し報道されている。その中には国営テレビ局（CCTV）も含まれており、同局の看板ニュース番組「新聞1+1」でも取り上げられた。

2011年11月、中国でも最も地溝油がはびこっている都市として知られる広東省深圳市では、市が汚名返上のため地元警察が大々的に地溝油摘発キャンペーンを行ったところ、市政府施設内の食堂で地溝油が使われていることが発覚した。

地溝油の使用は、重罪であり、最高で死刑になることまである。

中国で全国食糧と油標準化委員会油料油脂チーム長を務めている湖北省の武漢工業大学の何東平教授は、年間200万から300万トンの地溝油が現在レストラン等で利用されていると推測する。中国全土の動物油と植物油の年間使用量が2250万トンであるが、食用植物油の生産量は2000万トンに過ぎない。この差が、地溝油であると推測する。全体の1割程度以上の規模であり、10回外食をすると、そのうち1回は地溝油を食している計算になる。「誰もが口にしているはず」と何教授は懸念を示す。

このため、中国人の中には外食をする際にレストランへ手持ちの食用油を持ち込み、使用を依頼する者もいるが、その油瓶の中身が厨房で地溝油にすり替えられることもある。

台湾

台湾の警察は2014年9月5日までに、屏東県の密造工場と、日本企業が出資する食用油製造会社「強冠」を摘発した。台湾での発覚は約30年ぶり。 飲食店などから回収した食用油の廃油や家畜の内臓や皮革から抽出した油を利用した粗悪油を、密造工場から購入していた強冠が、ラードに混ぜて業務用として販売していたとしている。

これまでに食品メーカー235社が原料として購入していた。流通量は700トンを超えると推計されている。

燃料としての使用

KLMオランダ航空がバイオ燃料の材料として導入を進めている。2012年7月中旬に上海から2000トンが出荷され、今後は中国各地から年間12万トンが供給される予定と報じられている。

日本での報道

2006年12月15日付の日経ビジネスオンライン上にて、住友商事総合研究所、中国専任シニアアナリストの北村豊により「え! 中国では下水溝から食用油が作られる?」と題するレポートで2006年8月2日に浙江省温嶺市新河鎮塘下村にある豚油加工企業「繁昌油脂廠」が地溝油を製造していた現場に対して、浙江省台州市衛生監督所による立ち入り検査から地溝油の押収までの様子が紹介された。

台州市衛生監督所の調査によると、繁昌油脂廠は「下水溝に溜まった油を原料として食用ラードを生産している」という通報を受け、調査を始めたところラードの包装缶にマークが入っていないことを発見し、関連規則違反として生産の一時停止命令を出したが、昼間は生産停止を装い夜間に操業をおこない、監督部門の退勤後、早朝まで操業していた。このため執行官らは繁昌油脂廠の監視と製品の追跡という両面作戦から販売店を割り出し、繁昌油脂廠の製品20数缶を発見し、サンプルを台州市疾病予防センターに分析を依頼し、食用ラードの油の酸化の指標である酸価値が国家基準（1.5ミリグラム）の11倍にあたる、1グラム当たり17ミリグラムを超えていることを突き止めた。また他の販売店から採取したサンプルからは、劇毒の農薬である「666」と「DDT」が、1キログラム当たり0.027 - 0.088ミリグラム検出された。

台湾での同様の事件についても、「台湾でも」等と報じられた。

地溝油問題を扱った作品

• エッセイ・コミックス『北京いかがですか?』収録『B級グルメ・マイブーム三連発』（作：小田空、集英社）

関連項目

• 中国産食品の安全性

外部リンク

• 富坂聰 (2011年10月10日). “中国で下水の廃油1万トンを食品転用騒動　報じた記者殺される”. NEWSポストセブン (小学館). http://www.news-postseven.com/archives/20111010_32700.html 2016年1月3日閲覧。