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「北九州予備校」の版間の差分

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== 概要 ==
== 概要 ==
運営法人は[[1966年]](昭和41年)に学校法人金澤学園として設立された。『努力は実る』をスローガンとし、校舎内での携帯電話使用禁止、茶髪・ピアス禁止<ref name="muteki">[http://web.archive.org/web/20120330061042/http://www.kitayobi.ac.jp/publics/index/98/ 無敵の学習環境 | 北九州予備校]([[インターネットアーカイブ]])</ref>など“厳しい校風”を自称している。
運営法人は[[1966年]](昭和41年)に学校法人金澤学園として設立された。『努力は実る』をスローガンとし、校舎内での携帯電話使用禁止、茶髪・ピアス禁止<ref name="muteki">[http://web.archive.org/web/20120330061042/http://www.kitayobi.ac.jp/publics/index/98/ 無敵の学習環境 | 北九州予備校]([[インターネットアーカイブ]])</ref>など“厳しい校風”を自称している。


コースは[[過年度生|浪人生]]対象の「大学進学科」と「医・歯・薬Felix」のほか、小・中学生を対象にした「V塾」や高校生・中高一貫生を対象にした「V塾A(あるふぁ)」が設置されており、講師は常勤のほか、他予備校を兼任する者を東京や大阪などから招聘している。また、[[模試]]は[[ベネッセコーポレーション]]の[[進研模試]]と独自の模試を併用している。
コースは[[過年度生|浪人生]]対象の「大学進学科」と「医・歯・薬Felix」のほか、小・中学生を対象にした「V塾」や高校生・中高一貫生を対象にした「V塾A(あるふぁ)」が設置されており、講師は常勤のほか、他予備校を兼任する者を東京や大阪などから招聘している。また、[[模試]]は[[ベネッセコーポレーション]]の[[進研模試]]と独自の模試を併用している。

2017年9月4日 (月) 21:55時点における版

学校法人金澤学園[1]
団体種類 学校法人
設立 1966年
所在地 福岡県北九州市八幡東区春の町三丁目10番13号[1]
法人番号 1290805003837
活動内容 教育事業
ウェブサイト http://www.kitayobi.ac.jp/
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北九州予備校(きたきゅうしゅうよびこう)は、北九州市に本部を置く日本予備校である。通称「北予備(きたよび)」。学校法人金澤学園が経営し、九州・山口地方および東京都の10箇所に校舎を持つ。

概要

運営法人は1966年(昭和41年)に学校法人金澤学園として設立された。『努力は実る』をスローガンとし、校舎内での携帯電話使用禁止、茶髪・ピアス禁止[2]など“厳しい校風”を自称している。

コースは浪人生対象の「大学進学科」と「医・歯・薬Felix」のほか、小・中学生を対象にした「V塾」や高校生・中高一貫生を対象にした「V塾A(あるふぁ)」が設置されており、講師は常勤のほか、他予備校を兼任する者を東京や大阪などから招聘している。また、模試ベネッセコーポレーション進研模試と独自の模試を併用している。

入学式体育大会座禅会など、特徴的な年間行事があり、クラスに日直が存在するなど、厳格さをモットーにしている。 出席はタイムカードで厳格に管理されている。 また、授業や自習にかかわらず1コマ1コマ出席カード(受講カード)が、授業であればチューターから、自習であれば自習監督の学生によって配布される。このカードによって生徒が一ヶ月にどの程度学習したのかが管理されている。


沿革

  • 1966年(昭和41年) - 学校法人金澤学園設立。八幡校を開校。
  • 1976年(昭和51年) - 八幡校を移転再編し黒崎校を開校[3]
  • 1987年(昭和62年) - 山口校を開校[4]
  • 1989年 - 小倉駅校を開校。
  • 1994年(平成6年)4月 - 長崎校を開校[5]
  • 1997年(平成9年) - 博多駅校を開校[6]
  • 1998年(平成10年) - 博多駅校を新築移転[6]
  • 2002年(平成14年) - 大分校を開校[7]
  • 2003年(平成15年) - 鹿児島校を開校[8]
  • 2004年(平成16年) - 熊本校を開校[9]。鹿児島校を新築移転[8]
  • 2005年(平成17年) - 熊本校を熊本駅前に新築移転[9]
  • 2009年(平成21年) - 東京校を開校[10]
  • 2012年(平成24年) - 宮崎校を開校[11]
  • 2013年(平成25年) - 沖縄校を開校[12]

校舎

中退者への授業料返金に関する訴訟

北九州予備校が4月の授業開始以降に退学した人の授業料を一切返金しない契約条項を設けていることについて、大分市にある適格消費者団体「大分県消費者問題ネットワーク」が、この契約条項は消費者契約法に違反するとして、北九州予備校を運営している金沢学園に同条項の差し止めを求める訴訟を起こし、大分地方裁判所は2014年4月14日、原告側の訴えを認め、同条項の差し止めを命じる判決を言い渡した[13][14]。金沢学園側は提訴した。しかし5月1日に敗訴が決定した。[15]

なお河合塾代々木ゼミナール等の大手予備校は、学生が中退した場合は、在籍していた期間を差し引いて返金すると毎日新聞のインタビューにコメントしている[16]

脚注

外部リンク