日本アドバタイザーズ協会
（日本広告主協会から転送）
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公益社団法人日本アドバタイザーズ協会（にほんアドバタイザーズきょうかい、Japan Advertisers Association）は、日本の広告団体。
歴史
[編集]1957年2月26日に日本広告主協会として設立[1]。1967年には初の広告セミナーを実施。1970年には通産大臣の認可を受けて、社団法人に。2001年には世界広告主連盟の東京総会を開催。2007年の創立50周年を機に現在の名称になった。2014年1月より公益社団法人 日本アドバタイザーズ協会へ移行。
歴代理事長
[編集]- 1958年 - 1960年 稲生平八（森永製菓）
- 1960年 - 1966年 平井鮮一（寿屋）
- 1966年 - 1977年 服部禮次郎（服部時計店）
- 1977年 - 1981年 昆布猛（味の素）
- 1981年 - 1991年 小林宏（ライオン）
- 1991年 - 2003年 福原義春（資生堂）
- 2003年 - 2011年 西室泰三（東芝）
- 2011年 - 2016年 佐治信忠（サントリーホールディングス）
- 2016年 - 2023 伊藤雅俊（味の素）
- 2023- 川村和夫（明治HD）
デジタルマーケティング研究機構
[編集]1999年4月に、社団法人日本広告主協会(現:日本アドバタイザーズ協会)ディジタルメディア委員会内の研究会を母体に「Web広告研究会」として発足。インターネット上の広告やデジタルマーケティングおよび関連するインターネットテクノロジー全般に関して調査・研究を行い、また人材育成やセミナーなどを行う。協会とは別に、独自に会員を募集するが協会の会員社も賛助会員として参加できる。2021年1月1日より「デジタルマーケティング研究機構」に名称変更[2]。
2003年より「Webクリエーション・アウォード」を毎年開催してきたが、2013年より「企業Webグランプリ」と統合し、「Webグランプリ」企業グランプリ部門・Web人部門として開催している[3]。
脚注
[編集]- ^ 広告業界の海賊版サイトへの対応について - 知的財産戦略本部 インターネット上の海賊版対策に関する検討会議（タスクフォース）（第2回）資料 2018年（平成30年）年6月26日 - 首相官邸ホームページ
- ^ アド協Ｗｅｂ広告研が名称変更 「デジタルマーケティング研究機構」に - The Bunka News デジタル - 文化通信社のニュースサイト
- ^ Web広告研究会、第1回Webグランプリ「Web人部門」一次審査の一般投票受付開始 - Web担当者Forum
関連項目
[編集]外部リンク
[編集]
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|---|---|
| 国立図書館 | |
