宇治家彦
| 家彦王 | |
|---|---|
| 久邇宮家・宇治伯爵家 | |
 京都帝国大学在学中。 | |
| 続柄 | |
| 身位 | 王→臣籍降下：伯爵（華族）→制度廃止 |
| 敬称 | 殿下→閣下→制度廃止 |
| 出生 |
1920年3月17日 日本京都府京都市 |
| 死去 |
2008年10月24日（88歳没） |
| 配偶者 | 鷹司量子 |
| 子女 |
宇治嘉彦 宇治家寛 |
| 父親 | 多嘉王 |
| 母親 | 王妃静子 |
| 役職 | 海軍技術大尉 |
宇治 家彦（うじ いえひこ、1920年〈大正9年〉3月17日 - 2008年〈平成20年〉10月24日）は、日本の華族、皇族、海軍軍人（皇族軍人）。階級は海軍技術大尉。多嘉王第2王子。皇族時代の名と身位は家彦王。1942年（昭和17年）に臣籍降下し、宇治伯爵家当主となる。
略歴
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1920年（大正9年）3月17日午後5時35分、久邇宮家の多嘉王と同妃静子の第2男子として誕生[1]。御七夜の3月23日に「家彦」と命名された[2]。兄の宮賀彦王は早世しており、実質的な長男として育つ。1937年（昭和12年）に父と死別。父の多嘉王は久邇宮家本家とは独立していたものの、宮号は賜っていなかったため、家彦王は宮家の当主の地位を継承していない。
京都府立京都第一中学校[3]、第三高等学校理科乙類を経て[4]、1940年（昭和15年）に京都帝国大学理学部物理学科に入学[5]。1940年（昭和15年）3月17日に成年を迎え[6]、貴族院議員となった[7]。同年10月19日になって、成年式が執り行われ[8]、同日付で勲一等旭日桐花大綬章を受章した[9]。
当時は学徒出陣を前に、大学の修業年限が短縮されており、家彦王も京都帝大を繰り上げ卒業後、1942年（昭和17年）9月、第32期技術科士官として海軍に採用される[10][11]。第32期は1000名を超える大所帯で、日本本土に適切な訓練施設が無かったため中国大陸山東半島の青島で初級士官教育を受ける[10]。なお、軍学校を経ずに皇族軍人となった稀有な例である。同年10月5日、請願による臣籍降下が認められ、「宇治」の家名を下賜され伯爵となる[12]とともに、貴族院議員の資格が消滅した[13]。翌1943年（昭和18年）1月、海軍中尉に任じられ[14]、海軍技術研究所電気研究部に山崎晃市とともに配属される[11]。終戦時は海軍技術大尉。戦後は母校の京大理学部物理学教室研究嘱託に就いた[15]。
人物
[編集]栄典
[編集]- 1940年（昭和15年）
血縁
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系譜
[編集]| 家彦王 | 父: 多嘉王 |
祖父: 朝彦親王（久邇宮） |
曾祖父: 邦家親王（伏見宮） |
| 曾祖母: 鳥居小路信子 | |||
| 祖母: 泉萬喜子 |
曾祖父: 泉亭俊益 | ||
| 曾祖母: 不詳 | |||
| 母: 静子 |
祖父: 水無瀬忠輔[注釈 1] |
曾祖父: 裏松勲光 | |
| 曾祖母: 裏松績子 | |||
| 祖母: 水無瀬富子 |
曾祖父: 東園基敬 | ||
| 曾祖母: 不詳 |
参考文献
[編集]- 中川靖造『海軍技術研究所 エレクトロニクス王国の先駆者たち』光人社〈光人社NF文庫〉、1997年12月。ISBN 978-4769821793。
脚注
[編集]注釈
[編集]- ^ 水無瀬経家の養子
出典
[編集]- ^ 大正9年宮内省告示第3号（『官報』第2286号、大正9年3月19日）（NDLJP:2954399/3）
- ^ 大正9年宮内省告示第4号（『官報』第2290号、大正9年3月24日）（NDLJP:2954403/2）
- ^ 『第三高等学校一覧 昭和14年度』（NDLJP:1278031/51）
- ^ 『第三高等学校一覧 昭和15年度』（NDLJP:1275321/64）
- ^ 『京都帝国大学一覧 昭和17年度』（NDLJP:1450847/219）
- ^ 『官報』第3958号「宮廷録事」、昭和15年3月18日（NDLJP:2960454/8）
- ^ 『官報』第3962号「帝国議会」、昭和15年3月23日（NDLJP:2960458/21）
- ^ 昭和15年宮内省告示第28号（『官報』第4137号、昭和15年10月19日）（NDLJP:2960635/4）
- ^ a b 昭和15年『官報』第4142号「授爵、叙任及辞令」、昭和15年10月26日（NDLJP:2960640/11）
- ^ a b 中川 1997 p.157
- ^ a b 中川 1997 p.185
- ^ 昭和17年宮内省告示第20号（『官報』第4723号、昭和17年10月6日）NDLJP:2961225）
- ^ 『官報』第4724号「帝国議会」、昭和17年10月7日（NDLJP:2961226/11）
- ^ 『人事興信録 第14版 上』p.274（NDLJP:1704391/274）
- ^ a b 『人事興信録 第15版 上』p.ウ2（NDLJP:2997934/96）
- ^ 『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。
- ^ a b 平成新修旧華族家系大成上, p. 243.
関連項目
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| 日本の爵位 | ||
|---|---|---|
| 先代 叙爵 |
伯爵 宇治家初代 1942年 - 1947年 |
次代 （華族制度廃止） |
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