コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

ラッダイト運動

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
ラッダイト運動では主に織機が破壊の対象とされた

ラッダイト運動（ラッダイトうんどう、イギリス英語: Luddite movement[1]）、または機械うちこわし運動（きかいうちこわしうんどう）[2]は、1811年から1817年頃、イギリス中・北部の織物工業地帯に起こった機械破壊運動である。

産業革命に伴い低賃金、生産の効率化による低賃金、失職、技能職の地位低下などの影響を受けた労働者階級が使用者である資本家階級への抗議として工場の機械を破壊した[3][4]。

概要

[編集]
『ラッダイトたちの指導者』、1812年

ラッダイト運動は初期の段階では組織化された機械破壊運動であったが、後に殺人未遂を行うなど過激化していった[5]。

ラッダイト運動はイングランドのノッティンガムで始まり、1811年から1816年頃まで地域全体の大衆運動として続いた[6][3][4]。製粉所や工場の所有者は抗議者に発砲し、最終的には法的・軍事的な力で運動は鎮圧された。これには、ラッダイトとして告発・有罪判決を受けた者たちの死刑や流刑も含まれている[3][4][7]。

歴史的には産業革命に伴う生産の効率化、資本家の利益追求による失職、地位低下、労働災害、労働環境の悪化などイギリスの労働者の利益を代弁する労働組合がないことから生まれた反動であった[8]。

現代ではラッダイトという語は新しいテクノロジーや機械、作業方法に反対する人という意味も持つようになり[9][10][11]、反技術、あるいは技術を使いこなせない人を象徴する語となった[8]。日本においても戦前から戦後にかけての労働運動や、高度成長による産業の高度化、IT革命による産業構造の変化が起こる度に言及がされてきた[12][13][14]。

語源

[編集]

ラッダイト（Luddite [ˈlʌdaɪt]）という言葉は、労働者を導いたとされるネッド・ラッドなる人物に由来するとされる[15]。1779年にネッド・ラッドがストッキングフレーム（英語版）を2つ壊したとされる行為が模倣され、次第に機械破壊者の象徴となったためであるとの説がある。しかし、ネッド・ラッドはおそらく完全に架空の人物であり[16]、政府に衝撃を与え、挑発するための手段として使われたと考えられている[17][18][19]。その名前は、ロビン・フッドのようにシャーウッドの森に住んでいるとされる架空のジェネラル・ラッドやキング・ラッドという人物に発展した[20][注釈 1]。

「ルド」または「ラッド」（ウェールズ語: Lludd map Beli Mawr）は、ジェフリー・オブ・モンマスの伝説的な『ブリタニア列王史』や他の中世ウェールズ語の文献によると、ローマ時代以前の「ブリテン諸島」のケルト王であり、ロンドンを建設し、ルドゲート（英語版）に埋葬されたとされる[23]。ジェフリーの『列王史』のウェールズ語版である『ブルト・イ・ブレニネズ（英語版）』では、彼はルッド（英語版）・ファブ・ベリ（英語版）と呼ばれており、初期の神話的なルッド・ラウ・エライントとの関係が確立されている[24]。

前史

[編集]

発明史

[編集]
飛び杼

産業革命は機械の相次ぐ発明が端緒であるが、まず綿工業においてその火ぶたが切られた。

1733年にジョン・ケイは飛び杼（シャトル）を発明した。手動織機ではそれまで、仕事の速い職人であっても1分間に60回以上シャトルを渡すことが困難であった。が、飛び杼により、片手でシャトルを遠くまで飛ばせるようになった。これにより速く織れるようになった。また、それまで杼の受け渡しに2人必要な大幅の布を1人で織ることができるようになった[25]。しかし、ジョン・ケイはその発明によって職を失った多数の労働者の襲撃を受けた。1753年にはジョン・ケイの住宅が打ち壊され、ジョン・ケイはフランスに逃れた[26]。

ジョン・ケイの飛び杼の発明などによる織布の効率の向上から、紡糸の価格が高騰した。そのため、紡糸効率の向上が求められるようになった[25]。

ジェニー紡績機

紡糸生産では、1764年にジェームズ・ハーグリーブスがジェニー紡績機を発明した[25]。ジェニー紡績機は1人の職人が一度に8個以上のスプールを扱えるため、紡糸を作るのにかかる時間を劇的に短縮した。発明当時、ハーグリーヴスは自家用にこれを使用していたが、ブラックバーンの紡績工の怒りを買い、工場と紡績機が破壊され、ハーグリーヴスはノッティンガムに逃れた。ハーグリーヴスはノッティンガムでジェニー紡績機の特許を取得し製作していたが、その特許権は資本家たちによる訴訟で無効にされるなどした。ジェニー紡績機は構造が簡便かつ人力で動かせたため、ハーグリーヴスの死後10年で2万台以上がイギリスで生産され普及した[26]。

水力紡績機（右方ハンドルが水車と連動する）

1768年にリチャード・アークライトが水力紡績機を発明した[25]。水力紡績機は文字通り水力を用いて稼働する機械的動力を前提とした発明であった。アークライトは水力紡績機による工場を3つ建設し、商業的成功を収めた。アークライトの成功はその紡績速度だけでなく、水力紡績機によって紡がれた糸はそれまでの手による紡績より強力な糸を紡ぎ出したことにある。アークライトが開設した織布工場においてこの強力な紡糸を利用し麻糸を用いない純綿の綿布を初めて生産した。しかし、アークライトの新設した数々の工場はそれまでイギリスで建設された工場の中でも最大であったため、数千の紡績工の仕事を奪い、紡績工の怒りによって1779年にはランカシャーの工場などが破壊された[26]。

ミュール紡績機

1779年にサミュエル・クロンプトンがミュール紡績機を発明した[25]。ミュール紡績機はジェニー紡績機と水力紡績機を組み合わせ、前者の細く弱い糸と後者の太く強い糸の長所を兼ね備えた細く強い良質な紡糸の生産を可能とした。しかし、クロンプトンの発明の一部は水力紡績機の応用でありその特許をアークライトが所有していたことなどもあったため、クロンプトンはミュール紡績機に関する特許を取得せず、商業的な利益を得られなかった[26]。

これらの紡績機の発明、発達によって良質な紡糸生産が飛躍的に増進した[25]。しかし、この間にジョン・ケイ以来の織布効率の向上はさほど進まなかった[26]。

力織機の稼働する工場

1765年にジェームズ・ワットが蒸気機関を改良、1782年ごろまでに複働式蒸気機関が発明されると、1785年にエドモンド・カートライトが蒸気機関を用いた力織機を発明した[25]。最初、力職機は馬を動力としていたが、1789年、ドンカスターに建設した織機20台の工場に蒸気機関を持ち込み、1791年、新工場の建設中、手工労働者の襲撃に遭い、新工場は焼き討ちされた[26]。

このように織物生産が機械化され生産効率が向上した[25]。また、パンチカードを用いジャカード織機の発明などで複雑な文様の織物であっても生産が容易となった[26]。

労働環境の変化と階級闘争

[編集]
階層社会の風刺画

このような紡糸、織布生産機械化の結果、綿工業はそれまでの家内制手工業から工場制機械工業に移行していった。綿布生産の工業化は、機械生産、流通、原材料の供給源（農業）の発展も影響し、イギリスの富は飛躍的に増進した。この中で、資本家階級と地主階級は多くの恩恵を得た[25]。

産業革命は雇用を促進する効果があり、その進行に伴ってイギリスの人口が著しく増大し、国民大衆の生活水準が向上した。そのため、労働者階級全体としては生活水準が向上した。一方で、産業革命は企業競争を促し、労働者の福祉を無視し利益追求する傾向を強めた。工場制機械工業では筋力と熟練を必要としないため、婦人や年少者でも作業が可能であり、男性労働者に比べて低賃金で雇用できたことから、男性労働者が失業する現象が起こった。また、労働の強化も起こり19世紀前半では労働時間が15時間から18時間に及んだ。このように、産業革命は資本家階級が大きな利益を得る一方で、労働者階級の福祉が必ずしも向上したわけではなかった[25]。

また、アメリカ独立戦争（1775 - 1783）、フランス革命戦争（1792 - 1799）、ナポレオン戦争（1799 - 1815）などの戦争が続いたことはイギリスの富の増進を進め、より激しい階級対立を生み出した。これらの戦争の結果、資本家や地主階級の富は向上した。一方で人口増加によって穀物需要が増大し、他方で戦争によって穀物輸入が阻害された結果、穀物が高騰し労働者階級には打撃となった[25]。

労働者の不満が爆発し暴動がおこるようになり、不満の対象は機械そのものにも向かった[25]。そのような中で、製粉所や紡績、織機など工場の産業用機器を破壊するなど[27]した結果、1788年にストッキングフレーム等保護法（英語版）などの法律が制定された。

労働運動が過熱する中でフランス革命がイギリスの労働者階級に波及することを恐れた議会が1799年の団結禁止法（英語版）で公正な賃金と労働条件の改善を雇用者に請願するために、労働者が団結することを刑事犯とすることが定めるなど、労働運動への締め付けが強化された[15]。政府のこういった動きを、中産階級や上流階級は強く支持し、政府は軍隊を使って労働者階級の不穏な動きを抑え込んだ[28][29]。

強い締め付けの中、イギリス各地で激しい賃金闘争が使用者と労働者の間で繰り返された。1805年に織物工は団結し最低賃金法案の可決を議会に請願したが、1808年の最低賃金法案は下院において圧倒的大多数で否決された。1813年には徒弟法（英語版）の賃金規定が廃止されるなど、イギリス議会は自由放任主義が推進した[3]。

他方で、世界初の工場法といわれる1802年工場法（英語版）が制定され労働環境の改善を目指したが、対象を徒弟に限っているなどの課題から法の効果的な運用はなされなかった[30][31]。

19世紀初頭のこの時期は不完全雇用が慢性化しており、好況時の労働力不足に備えて通常必要な以上の労働力を確保するのが一般的な慣行であった。織物産業における商人資本家による製造の組織は本質的にも不安定であった。資本はまだ主に原材料に投資されていたので、貿易が好調なところでは投入を増やすのも容易であり、不況時には減らすのもほとんど同じ程度容易であった。商人資本家たちは、建物や工場に資本を投資した後の工場所有者のような、生産率と固定資本の回収率を安定させるというインセンティブを欠いていた。賃金率の季節変動と、収穫や戦争から生じる激しい短期変動の組み合わせによって、周期的な暴力行為が引き起こされていた[32]。

運動の推移

[編集]

ラッダイト運動

[編集]

ラッダイト運動は、1811年3月11日にノッティンガムのアーノルド（英語版）で始まり、その後2年間でイングランドの北部から中部かけて急速に広まった[33][27][4]。

ラッダイト運動とその支持者たちは、裁判官や食料商人に匿名で死の脅迫を送ったり、襲撃した。[要出典]

ラッダイト運動はランカシャーのミドルトン（英語版）にあるバートンズ・ミルやウェストホートン・ミル（英語版）ではイギリス陸軍と衝突した[34]。ミッドランド州のラッダイト運動では、ミッドランド州議会の法令がチャールズ2世からの編工同業組合の設立勅許状に記載された諸原則を掲げて運動を行った[15]。支持者たちは、裁判官や食料商人に匿名で死の脅迫を送ったり、襲撃したりした可能性がある。

ジョージ・メロー率いる4人のラッダイト支持者は、ハダースフィールドのウィリアム・ホースフォールを待ち伏せして暗殺した。[35]。4人のうちの一人が密告したために4人は逮捕され、残りの3人は絞首刑に処された[36][37][38]。

政府の対応と鎮圧

[編集]
バイロン卿

急速なラッダイト運動の拡大に対して、イギリス議会は1812年の機械破壊法（英語版）で「機械破壊」（すなわち産業的な妨害工作）を死刑罪とした[39][4]。この法案が提出された議会において、バイロン卿は1812年2月27日に貴族院で労働者階級の苦境や政府の愚かな政策や無慈悲な弾圧に対して非難した[4]。「私はトルコの最も抑圧された州々を訪れたことがあるが、どんなに専制的で不信心な政府の下でも、私が帰国してから目にしたようなみすぼらしく惨めな光景を見たことはない。それはまさにキリスト教国の中心部であった」と述べている[40]。

機械破壊法は当初、ラッダイト運動を抑えることはできず、ラッダイト運動の指導者への高額な懸賞金を設定することで初めて密告を得ることになった[4]。これによって、ラッダイト参加者が逮捕・処刑されることが相次いだ[15]。ラッダイトに対する死刑の宣告はヨークの裁判所のみで行われた[4]。ラッダイトの指導者ジョージ・メローとその仲間を含む60人以上の男を、ラッダイトの活動に関連するさまざまな罪で起訴した。起訴された者の中には実際のラッダイトもいたが、多くは運動と無関係であった。裁判は正当な陪審裁判であったが、証拠不十分で放棄されたものも多く、30人が無罪となった。1813年1月13日、ジョージ・メローを含む3人の絞首刑が行われ、1月16日に15人が処刑された[4]。これらの裁判は、他のラッダイトたちが活動を続けるのを威嚇するための見せしめ裁判（英語版）としての意図もあったという主張もなされている。有罪となった者たちに科された厳しい刑罰は、死刑や流罪を含んでおり、運動を解体した[4][41][42]。バイロン卿はこの裁判などにおいてもラッダイトの数少ない有名な擁護者の一人であった。[4][43]。

運動の再興と終焉

[編集]

厳しい処罰は一時的によって抑えつけられていたラッダイト運動が段々と頭をもたげ、1815年にナポレオン戦争が終結、さらにイギリスが1816年夏のない年による飢饉に見舞われると運動が再興し、ラフバラでレース作り機械を破壊するなどした[44]。

1817年に失業中のノッティンガムのストッキング工（英語版）だったジェレマイア・ブランドレス（英語版）という男がペントリッチ蜂起（英語版）を率いて、またたく間に全国に広まった[45]。これは機械とは関係のない一般的な蜂起であったが、最後の大規模なラッダイト行為と見なすことができるとされている[46]。やがて政府からの鎮圧と景気回復により、ラッダイト運動は再び沈静化した[45]。

イギリス政府は最終的にラッダイトの活動を鎮圧するために1万2千人の兵士を派遣したが、歴史家のエリック・ホブズボームによると、これはウェリントン公爵が半島戦争で率いた軍隊よりも多い数であったとしている[47][注釈 2]。

評価

[編集]

詩人のジョージ・ゴードン・バイロンはラッダイト運動を擁護した[15]。

カール・マルクスは資本論でこのラッダイトを批判しており、労働者は「物質的な生産手段」ではなく、「社会的な搾取形態」を攻撃すべきだとした[48]。

イギリスの歴史家エリック・ホブズボームは、自身の論文「機械破壊者たち」において、ラッダイト運動を「暴動による団体交渉」と位置づけ、機械そのものよりも、労働条件の改善を要求したものだとしており[49][50]、一般的にラッダイト運動は、技術の不正な導入や粗悪品を生み出す技術、そして熟練労働の当事者から同意を得ずに労働慣習を変えようとする政治的方策に対抗する、組織化された権利主張であると解釈することができるとしている[15]。

ソルボンヌ大学の社会学者であるレイモン・ブードンは、歴史家のルイス・コーザーの著書を引用し、ラッダイト運動の参加者は機械化の利点を理解しながらも、繊維工場の所有者から譲歩を得るために機械を破壊したと述べた[51]。

ケビン・ビンフィールドは、ストッキング工（英語版）が1675年以来、さまざまな時期に組織的な行動を起こしていたと主張し、19世紀初頭の運動は、機械に対する絶対的な嫌悪感というよりは、ナポレオン戦争中に労働者階級が苦しんだ困難の文脈で見るべきだと提案している[52]。

ブレット・クランシーは当時の英国の織物工場での労働条件は厳しいものであったが、十分に効率的であり、技能を持った職人たちの生計を脅かしていたと主張している[53]。

マルコム・L・トーミスは、機械破壊は労働者が雇用者に圧力をかけるために使える非常に少数の戦術の一つであり、賃金の低い競合する労働者を弱体化させ、労働者間の連帯感を生み出すためのものだと主張した。「これらの機械への攻撃は、必ずしも機械そのものに対する敵意を意味するものではなかった。機械はただ便利な露出した標的であり、攻撃ができるものだった」と述べている[54]。

類似の運動

[編集]

食料品価格（英語版）の不規則な上昇は、1710年にタイン港（英語版）で船頭たち（英語版）を暴動に駆り立て[55]、1727年にはファルマスで穀物倉庫から盗む錫鉱夫たちを引き起こした。1740年にはノーサンバーランドとダラムで反乱があり、1756年にはクエーカー教徒の穀物商人に対する暴行があった。布地、建築、造船、印刷、刃物などの技能を持った職人たちは、失業や病気、外国人労働者による代替えなどから自分たちを守るために、当時のギルドの間では一般的だった平和的な友好協会を組織した[56][注釈 3]。

1815年にナポレオン戦争が終結したことによる不況と夏のない年による飢饉、穀物法の制定が拍車をかけ、1819年初頭までに英国の経済状況は悪化の一途をたどった。この社会の窮状は、北部イングランド（英語版）における選挙権の問題と結びついて、民衆が政治的急進主義を強めた。これに呼応して、議会改革要求を訴えていたマンチェスター愛国連合は大衆集会を決行した。これに対して、地元の治安判事たちは軍当局に群衆を追い散らすことを命じた。騎兵隊はサーベルを抜いた状態で群衆に突撃し、混乱の中で18人が死亡し400〜700人が負傷した。

→「ピータールーの虐殺」を参照

1830年に南部と東部のイングランドで広く起こったスウィング暴動（英語版）はラッダイト運動の農業版として知られ、脱穀機を壊すことを中心としていた[57]。

ラッダイトの誤謬

[編集]

「ラッダイトの誤謬」という用語は、技術的失業が必然的に構造的失業（英語版）を生み出し、結果的にマクロ経済的に有害であるという恐怖を経済学者が指し示すのに使われる。ある部門で必要な労働投入量が技術革新によって減少すると、その部門全体の生産コストが低下し、競争価格が下がり、均衡供給点が増加することになり、理論的には総労働投入量の増加を必要とする[58]。20世紀から21世紀の最初の10年間にかけて、経済学者の間では長期的な技術的失業への信念は確かに誤謬であったという見解が支配的であった。最近では、自動化の恩恵は平等に分配されていないという見解が支持を増している[59][60][61]。

ネオ・ラッダイト運動

[編集]

ネオ・ラッダイトは、「新技術はグローバル資本主義にとっては有益であるかもしれないが、人類・環境・共通善にとっては必ずしも有益ではない影響がある」[15]、若しくは「新技術は責任を持って開発されなければ、個人ないしは社会に害をもたらすだろう」という考えである[62]。

特に、20世紀中盤ごろ終盤にかけて機械化や情報革命による失職や[63][64][65]、緑の革命による環境破壊[64]、遺伝子組み換え食品などの安全性[66]などの新技術に対する懸念や拒絶を行う人々や労働運動を前述の「ラッダイト運動」になぞらえて「ネオ・ラッダイト」という語が用いられるようになった[67]。

また、ネオ・ラッダイトはテレビ、自動車、電気などを使用しない生活を送る人を指す場合もあり[68]、多様な形態の技術に対する反対を表すことにも使用される[69]。またその中には、クエーカーやアーミッシュなどの宗教的な背景から、人間の尊厳を脅かす近代科学の負の側面に注目するものも存在する[15]。

ネオ・ラッダイトという用語は、未来を明るい方向に変えるテクノロジーの可能性を信じつつも、社会・経済・環境に悪影響を与えるリスクを懸念して、技術革新に対してより慎重なアプローチを提唱する起業家や専門家へのレッテル貼りにも使用される[62]。

作家のチェリス・グレンディニングが1990年代に発表した『ネオ・ラッダイト宣言に向けての覚書』は、20世紀の技術革新を社会的価値観の分断の増大と関連付けた[62]。

第二回ラッダイト会議（1996年4月；オハイオ州バーンズビル（英語版））で作成された宣言によると、ネオ・ラッダイトとは「消費主義とコンピュータ時代のますます奇妙で恐ろしい技術に対する受動的抵抗の指導者のいない運動」である[70]。

ニューヨーク市の「ラッダイト・クラブ」はテクノロジーに幻滅したZ世代のグループであり、液晶画面を見ることは精神衛生を害するものとして忌避し、旧世代の携帯電話の使用や公園での集まり、工芸、紙の書籍を読むことを推奨する。好まれる作家はカート・ヴォネガットなどのテクノロジーに批判的な作家を中心にしている[62][71]。

現代における「ラッダイト」

[編集]

元々「ラッダイト」という語は19世紀イギリスの労働運動を示す語であったが、20世紀後半のネオ・ラッダイト運動によって新しいテクノロジーに反対する人という意味も持つようになった[9][10][11]。その結果、反技術、あるいは技術を使いこなせない人を象徴する語として用いられ[8]、技術のリスクやデメリットを批判する人物へのレッテルとしても用いられる[15]。

辞書の解釈

[編集]
新しいテクノロジーや作業方法に反対する人[9] — オックスフォード現代英英辞典、Luddite
新しい作業方法、特に新しい機械の導入に反対する人[10] — Cambridge Dictionary、Luddite
産業改革［技術革新］反対者[72] — プログレッシブ英和中辞典、Luddite

「ラッダイト」という語に対する議論

[編集]

レッテルとしてのラッダイト

[編集]

1956年、英国議会の討論で労働党のスポークスマンは「組織された労働者たちは決して『ラッダイト哲学』[73]に固執しているわけではない」と述べており、ラッダイトのレッテルとしての使用は、物理学者・小説家のチャールズ・パーシー・スノーが1959年に「2つの文化と科学革命」という講演で、T・S・エリオットやウィリアム・バトラー・イェイツのような文学的知識人に対して、「生まれながらのラッダイト」と言及してからだとしている[15]。これに関して1984年に小説家のトマス・ピンチョンは、チャールズ・パーシー・スノーの用法について「明らかに極論」であり、「科学技術に対する不合理な恐怖と憎悪」を示唆することを狙ったものであったとし、自分と意見の異なる人々を「政治的反動勢力かつ反資本主義」として同時に呼ぶ方法を発見したとしている[74]。

AI研究者でカリフォルニア大学バークレー校のスチュアート・ラッセルは「論敵をラッダイト扱いすることも、”AIの擁護者”が修辞的な効果を狙って用いる常套手段である」と指摘しており、技術のリスクの否定や隠匿にラッダイト主義の糾弾が行われるとしている。アラン・チューリングやノーバート・ウィーナー、マーヴィン・ミンスキー、イーロン・マスク、ビル・ゲイツのような近代技術の進歩に重要な貢献をした人物がAIのリスクに懸念を示していたことを挙げ、「理解に苦しむ」と批判的に言及している[75]。

SF作家のテッド・チャンはレッテルとしての用法を批判している。実際のラッダイト運動は労働問題に対する抗議運動であり、それに加えて、繊維産業全体の信頼を低下させる粗悪品の量産への抗議の側面もあったとし、機械の破壊はパフォーマンスに過ぎず、労働者に十分な賃金を払っていた工場には機械の破壊は起こらなかったと指摘した。現代では、このような史実を無視し「反技術」という意味で相手を非理性的で無知であると印象付ける中傷に使われていると批判した[76]。

反技術としてのラッダイト

[編集]

ノンフィクション作家のリチャード・コニフ（英語版）はラッダイトが反技術の象徴的なものになった理由について以下のように解説している。

19世紀のラッダイト運動で標的の一つであったストッキングフレームはその200年以上前に発明された技術であり、ストッキングフレームはそれが徐々に改良され雇用を生んだ。一方で、その破壊は暴力的な労働争議によって1760年代以降には散発的に行われており、1789年のフランス革命においてはフランスでも起こった。19世紀のラッダイト運動も労働慣行を回避する製造業者を対象とした労働運動であるにもかかわらず記憶される象徴的な存在となったのは、ネッド・ラッド(#語源)の幻影によるものだとしている。実際にはそのような人物は存在しなかったが、ネッド・ラッドを象徴とした運動は、スコットランドの評論家トーマス・カーライルが後に「機械の時代」と称した時代の始まりと一致していた。産業革命の恩恵を受ける人々が持っていた「テクノロジーによる思考と感情の様式の大きな変化」への懸念は、当初のラッダイト運動をテクノロジー以前の生活様式の擁護者として変貌させた[77]。

認知科学者でブラウン大学教授のスティーブン・スローマンと認知科学者でコロラド大学教授であるフィリップ・ファーンバックは、ラッダイト運動の精神は何世紀にもわたり文化の根底に生き続けているとしている[78]。これは人間の心に宿る強い警戒心を象徴し、「ネオ・ラッダイト」を称する人々を代表例として反科学主義は依然として根強いと指摘している[78]。そして科学技術に対する合理的な懐疑主義はおそらく社会にとって健全なものであるとしながらも、気候変動や遺伝子工学、ワクチン忌避といった例を挙げ、反科学主義は行き過ぎると危険になりうると述べている[78]。

2015年に情報技術イノベーション財団（ITIF）は、人工知能のリスクを指摘したスティーブン・ホーキングとイーロン・マスク、ビル・ゲイツに、技術の進歩を拒んでいるという意味を込めて、『ラッダイト賞』を授与した[62]。

注釈

[編集]
  1. ^ 歴史家のエリック・ホブズボームは、彼らの機械破壊を「暴動による集団交渉」と呼んだ。これは、製造業が国中に散らばっていたため、大規模なストライキを行うことが非現実的だったという理由で、イギリスでは王政復古以来の戦術だった。[21][22]
  2. ^ ホブズボームはこの比較を一般化し、フランク・オングレー・ダーヴァル（1934）の原文に言及する。 Popular Disturbances and Public Order in Regency England, London, Oxford University Press, p. 260.
  3. ^ ファルマスの治安判事は、ニューカッスル公に宛てて（1727年11月16日）、『手に負えない錫鉱夫たち』が『いくつかの穀物の地下貯蔵庫や倉庫をこじ開けて略奪した』と報告した。彼らの報告は、錫鉱夫たちの直接行動の理由を理解できなかったことを示唆するコメントで結ばれている。「これらの暴動の原因は、暴徒たちが郡内に穀物が不足していると偽って主張したものだが、この主張はおそらく間違っている。なぜなら、穀物を持ち去った者たちのほとんどはそれをただで配ったり、四分の一の値段で売ったりしたからである」 PRO, SP 36/4/22.

出典

[編集]
  1. ^ "Luddites and Luddism" extract from Binfield, Kevin ed., Writings of the Luddites Baltimore, Maryland: The Johns Hopkins University Press, 2004. Accessed 4 June 2008.
  2. ^ 「機械うちこわし運動」『日本大百科全書(ニッポニカ)』。https://kotobank.jp/word/%E6%A9%9F%E6%A2%B0%E3%81%86%E3%81%A1%E3%81%93%E3%82%8F%E3%81%97%E9%81%8B%E5%8B%95。コトバンクより2023年5月12日閲覧。 
  3. ^ a b c d コール,荻原隆吉『英国労働階級運動略史』巌松堂書店、1927年。https://dl.ndl.go.jp/pid/1179829/1/45。 
  4. ^ a b c d e f g h i j k マツクス・ベーア,西雅雄『社会主義史 第4篇 (近世労働階級の擡頭)』白揚社、1926年。https://dl.ndl.go.jp/pid/1017140/1/79。 
  5. ^ Byrne, Richard (2013-08). “A Nod to Ned Ludd” (英語). The Baffler（英語版） 23 (23): 120–128. doi:10.1162/BFLR_a_00183. https://thebaffler.com/salvos/a-nod-to-ned-ludd 2018年11月6日閲覧。. 
  6. ^ Linton, David (1992-09). “THE LUDDITES: How Did They Get That Bad Reputation?”. Labor History 33 (4): 529–537. doi:10.1080/00236569200890281. ISSN 0023-656X. 
  7. ^ “Luddites in Marsden: Trials at York”. 2012年3月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年3月12日閲覧。
  8. ^ a b c “The Future Encyclopedia of Luddism”. MIT Press Reader. 2023年5月16日閲覧。
  9. ^ a b c “luddite noun - Definition, pictures, pronunciation and usage notes | Oxford Advanced Learner's Dictionary”. OxfordLearnersDictionaries.com. 2023年5月14日閲覧。
  10. ^ a b c “Luddite | English meaning - Cambridge Dictionary”. Cambridge Dictionary. 2023年5月14日閲覧。
  11. ^ a b “Luddite, n. (a.) Oxford English Dictionary”. Oxford English Dictionary. 2023年5月14日閲覧。
  12. ^ 『知財管理 50(11)(596)』日本知的財産協会、2000年11月。https://dl.ndl.go.jp/pid/3270068/1/50。 
  13. ^ 『社会運動 (242)』市民セクター政策機構ほんの木、2000年5月。https://dl.ndl.go.jp/pid/1821400/1/9。 
  14. ^ 『産業・経済通説のウソとマコト』日本経済新聞社、1986年9月。https://dl.ndl.go.jp/pid/11995869/1/18。 
  15. ^ a b c d e f g h i j 科学・技術・倫理百科事典翻訳編集委員会（監訳）『科学・技術・倫理百科事典 5』丸善出版 pp. 2298-2299. ISBN 978-4-621-08387-1
  16. ^ 岡本充弘「ラッダイト運動」『日本大百科全書(ニッポニカ)』。https://kotobank.jp/word/%E3%83%A9%E3%83%83%E3%83%80%E3%82%A4%E3%83%88%E9%81%8B%E5%8B%95。コトバンクより2023年5月12日閲覧。 
  17. ^ Anstey at Welcome to Leicester (visitoruk.com) According to this source, "A half-witted Anstey lad, Ned Ludlam or Ned Ludd, gave his name to the Luddites, who in the 1800s followed his earlier example by expressing violence against machinery in protest against the Industrial Revolution." It is a known theory that Ned Ludd was the group leader of the Luddites.
  18. ^ Palmer, Roy, 1998, The Sound of History: Songs and Social Comment, Oxford University Press, ISBN 978-0-19-215890-1, p. 103
  19. ^ Chambers, Robert (2004), Book of Days: A Miscellany of Popular Antiquities in Connection with the Calendar, Part 1, Kessinger, ISBN 978-0-7661-8338-4, p. 357
  20. ^ “Power, Politics and Protest | the Luddites”. The National Archives. 2011年8月19日閲覧。
  21. ^ Hobsbawm 1952, p. 59.
  22. ^ Autor, D. H.; Levy, F.; Murnane, R. J. (2003-11-01). “The Skill Content of Recent Technological Change: An Empirical Exploration” (英語). The Quarterly Journal of Economics 118 (4): 1279–1333. doi:10.1162/003355303322552801. hdl:1721.1/64306. オリジナルの2010-03-15時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20100315142837/http://econ-www.mit.edu/files/569. 
  23. ^ Geoffrey of Monmouth, Historia Regum Britanniae 3.20
  24. ^ Rachel Bromwich (ed.), Trioedd Ynys Prydein (Cardiff, 1991; 1991), s.v. 'Lludd fab Beli'.
  25. ^ a b c d e f g h i j k l 関本安孝『経済学史 新版』梓出版社、1986年12月。https://dl.ndl.go.jp/pid/11939867/1/83。 
  26. ^ a b c d e f g 杉原三郎『技術史物語 第1篇』日本産業報国新聞社、1943年。https://dl.ndl.go.jp/pid/1064674。 
  27. ^ a b Conniff, Richard (2011年3月). “What the Luddites Really Fought Against” (英語). Smithsonian. https://www.smithsonianmag.com/history/what-the-luddites-really-fought-against-264412/ 2016年10月19日閲覧。 
  28. ^ Roger Knight, Britain Against Napoleon (2013), pp 410–412.
  29. ^ Francois Crouzet, Britain Ascendant (1990) pp 277–279.
  30. ^ 上田貞次郎『英国産業革命史論 (講談社学術文庫)』講談社、1979年8月。https://dl.ndl.go.jp/pid/11948963/1/103。 
  31. ^ 大沢正. “イギリスにおける, 中小企業に対する - 経済思想と経済政策についての一考察”. 城西大学. 2024年3月5日閲覧。
  32. ^ Charles Wilson, England's Apprenticeship, 1603–1763 (1965), pp. 344–45. PRO, SP 36/4/22.
  33. ^ “Luddites”. The Nottinghamshire Heritage Gateway. Thoroton Society of Nottinghamshire（英語版）. 2015年3月2日閲覧。
  34. ^ Dinwiddy, J.R. (1992). “Luddism and Politics in the Northern Counties”. Radicalism and Reform in Britain, 1780–1850. London: Hambledon Press. pp. 371–401. ISBN 9781852850623. https://books.google.com/books?id=hI2tAwAAQBAJ&pg=PA371 
  35. ^ Sharp, Alan (2015-05-04) (英語). Grim Almanac of York. The History Press. ISBN 9780750964562. https://books.google.com/books?id=yGkTDQAAQBAJ&q=Horsfall++%22Ride+up+to+his+saddle+in+Luddite+blood.%22&pg=PT14 
  36. ^ Murder of William Horsfall – Newspaper report on the murder of William Horsfall
  37. ^ “8th January 1813: The execution of George Mellor, William Thorpe & Thomas Smith”. The Luddite Bicentenary – 1811–1817 (8 January 2013). 10 October 2020閲覧。
  38. ^ Huddersfield Exposed – William Horsfall (1770–1812).
  39. ^ "Destruction of Stocking Frames, etc. Act 1812" at books.google.com
  40. ^ Lord Byron, Debate on the 1812 Framework Bill, Hansard（英語版）, http://hansard.millbanksystems.com/lords/1812/feb/27/frame-work-bill#S1V0021P0_18120227_HOL_7
  41. ^ “Luddites in Marsden: Trials at York”. 2012年3月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年5月12日閲覧。
  42. ^ Elizabeth Gaskell: The Life of Charlotte Bronte, Vol. 1, Ch. 6, for contemporaneous description of attack on Cartwright.
  43. ^ “Lord Byron and the Luddites | The Socialist Party of Great Britain”. worldsocialism.org. 2016年6月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年11月22日閲覧。
  44. ^ Sale 1995, p. 188.
  45. ^ a b Chisholm, Hugh, ed. (1911). "Luddites" . Encyclopædia Britannica (英語). Vol. 17 (11th ed.). Cambridge University Press. p. 111.
  46. ^ Summer D. Leibensperger, "Brandreth, Jeremiah (1790–1817) and the Pentrich Rising." The International Encyclopedia of Revolution and Protest (2009): 1–2.
  47. ^ Hobsbawm 1952, p. 58: "The 12,000 troops deployed against the Luddites greatly exceeded in size the army which Wellington took into the Peninsula in 1808."
  48. ^ Karl Marx, Capital Vol. I, Ch. 15, Sect. 5.
  49. ^ エリック・ホブズボーム「機械破壊者たち」『イギリス労働史研究』ミネルヴァ書房、1998年、ISBN 9784623029730
  50. ^ “（日曜に想う）ＡＩ、ラッダイト運動から考える　記者・有田哲文”. 朝日新聞. 2023年7月12日閲覧。
  51. ^ Merchant, Brian (2 September 2014). "You've Got Luddites All Wrong". Vice（英語版）. 2014年10月13日閲覧。
  52. ^ Binfield, Kevin (2004). Luddites and Luddism. Baltimore and London: The Johns Hopkins University Press 
  53. ^ Clancy, Brett (2017-10). “Rebel or Rioter? Luddites Then and Now.”. Society 54 (5): 392–398. doi:10.1007/s12115-017-0161-6. ISSN 0147-2011. 
  54. ^ Thomis, Malcolm (1970). The Luddites: Machine Breaking in Regency England. Shocken 
  55. ^ “Historical events – 1685–1782 | Historical Account of Newcastle-upon-Tyne (pp. 47–65)”. British History Online (2003年6月22日). 2013年10月4日閲覧。
  56. ^ Charles Wilson, England's Apprenticeship, 1603–1763 (1965), pp. 344–45. PRO, SP 36/4/22.
  57. ^ Harrison, J. F. C. (1984). The Common People: A History from the Norman Conquest to the Present. London, Totowa, N.J: Croom Helm. pp. 249–53. ISBN 0709901259. OL OL16568504M 
  58. ^ Jerome, Harry (1934). Mechanization in Industry, National Bureau of Economic Research. pp. 32–35. http://papers.nber.org/books/jero34-1 
  59. ^ Krugman, Paul (2013年6月12日). “Sympathy for the Luddites”. The New York Times. https://www.nytimes.com/2013/06/14/opinion/krugman-sympathy-for-the-luddites.html?_r=0 2015年7月14日閲覧。 
  60. ^ Ford 2009, Chpt 3, 'The Luddite Fallacy'
  61. ^ Lord Skidelsky (2013年6月12日). “Death to Machines?”. Project Syndicate. 2015年7月14日閲覧。
  62. ^ a b c d e “Afraid you’ll lose your job to ChatGPT? You’re just the latest person in the last 200 years to become a ‘Luddite.’”. Fortune. 2023年5月13日閲覧。
  63. ^ 宮川公男「巻頭言　ネオ・ラッダイト運動」『日本経済研究センター会報 8月15日(422)』日本経済研究センター、1982年8月、1頁。 
  64. ^ a b アーノルド・ブラウン、エディス・ウィーナー 著、小林薫 訳『スーパーマネジング : 経営の本質』ティビーエス・ブリタニカ、1985年3月、174,286頁。 
  65. ^ 『大阪商業大学論集 (87)』大阪商業大学商経学会、1990年6月、114頁。 
  66. ^ 『缶詰時報 79(9)(909)』日本缶詰びん詰レトルト食品協会、2000年9月、40-44頁。 
  67. ^ 『国土交通白書 平成28年度』国土交通省、2016年、37頁。 
  68. ^ 「ネオラッダイト」『デジタル大辞泉』。https://kotobank.jp/word/%E3%83%8D%E3%82%AA%E3%83%A9%E3%83%83%E3%83%80%E3%82%A4%E3%83%88。コトバンクより2023年5月12日閲覧。 
  69. ^ Jones 2006, p. 20.
  70. ^ Sale, Kirkpatrick (1997年2月1日). “America's New Luddites” (英語). Le Monde diplomatique. オリジナルの2002年6月30日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20020630215254/http://mondediplo.com/1997/02/20luddites 
  71. ^ “｢スマホ断ちした高校生たち｣に実際に起きたこと　ニューヨークで始まった｢ラッダイト運動｣”. 東洋経済オンライン. 2023年5月14日閲覧。
  72. ^ “Luddite”. プログレッシブ英和中辞典. kotobank. 2024年3月5日閲覧。
  73. ^ Sale 1995, p. 205.
  74. ^ “IS IT O.K. TO BE A LUDDITE?”. The New York Times. 2023年5月13日閲覧。
  75. ^ スチュアート ・ラッセル『AI新生 人間互換の知能をつくる』みすず書房 2019年 pp.157-165. ISBN 978-4-622-08984-1
  76. ^ “Will A.I. Become the New McKinsey?”. The New Yorker. 2023年5月9日閲覧。
  77. ^ “What the Luddites Really Fought Against”. Smithsonian Magazine. 2023年5月12日閲覧。
  78. ^ a b c スティーブン・スローマン、フィリップ・ファーンバック『知ってるつもり――無知の科学』早川書房、2018年4月4日、169-172頁。ISBN 4152097574。 

関連文献

[編集]

関連項目

[編集]

外部リンク

[編集]
ウィキクォートにラッダイト運動に関する引用句集があります。
ウィキメディア・コモンズには、ラッダイト運動に関連するカテゴリがあります。
ウィクショナリーに関連の辞書項目があります。
「https://ja-two.iwiki.icu/w/index.php?title=ラッダイト運動&oldid=102580073#ネオ・ラッダイト運動」から取得