サンファーマ
| 種類 | 公開株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | BSE524715 |
| 本社所在地 |
 インドマハーラーシュトラ州ムンバイ |
| 設立 | 1983年3月1日 |
| 業種 | 医薬品 |
| 事業内容 | 医薬品の研究、製造、販売 |
| 代表者 | Dilip S. Shanghvi |
| 売上高 | 1123億ルピー |
| 純利益 | 301億ルピー |
| 純資産 | 1498億ルピー |
| 従業員数 | 約14,000人 |
| 外部リンク | http://www.sunpharma.com/ |
| 特記事項：企業データは2013年3月期[1]。 | |
サンファーマ（英称：Sun Pharmaceutical Industries Limited）は、インドのムンバイに本社を置く製薬会社。
概要
[編集]1983年に設立され、当初は5つの製品を取り扱っていた。世界各国で製薬会社の買収を重ねる成長拡大路線により、現在ではムンバイに本社を置く国際的製薬会社として知られ、ジェネリック医薬品やノーブランド医薬品を中心に、精神薬、神経薬、心臓薬、糖尿病薬、胃腸薬、呼吸器系薬、形成外科薬などを製造[2]。アメリカ合衆国やヨーロッパおよびアジアなど世界40カ国に輸出するまでに成長している。2014年時点では26箇所の製造拠点、4箇所の研究センターを持つ[1]。
2014年、第一三共の子会社で同業のランバクシー・ラボラトリーズを株式交換により買収し[1]、同社を年内に吸収合併する事が発表された[3]。これにより、ジェネリック医薬品で世界5位になる[1]。
日本における活動
[編集]| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
 日本〒105-0011 東京都港区芝公園一丁目7番6号 KDX浜松町プレイス |
| 設立 | 2012年3月1日 |
| 業種 | 医薬品 |
| 法人番号 | 2010401099430 |
| 事業内容 | 医薬品及びその原材料の製造、輸入、販売 |
| 代表者 | 代表取締役社長 中道淳一 |
| 資本金 | 1億5,800万円 |
| 純利益 | ▲7億0500万円（2019年03月31日時点）[4] |
| 総資産 | 61億3700万円（2019年03月31日時点）[4] |
| 外部リンク | https://jp.sunpharma.com/ |
2012年3月に日本法人・サンファーマ株式会社を設立。日本におけるジェネリック医薬品市場に参入している。2016年11月にノバルティス社の長期収載品14品についてサンファーマに移管される事が発表された。移管後は田辺三菱製薬と提携が行われる。[5]
2019年1月、ポーラグループの医薬品メーカーである株式会社ポーラファルマと、その子会社の株式会社科薬（現:新新科薬株式会社）の全株式を株式会社ポーラ・オルビスホールディングスより譲受した[6][7]。2020年1月にはサンファーマ株式会社が株式会社ポーラファルマを吸収合併し、同社の全ての医薬品の製造販売承認を承継[8]。
2021年6月には製造子会社のサンファーマ製造株式会社が設立され、同年9月に株式会社科薬（現:新新科薬株式会社）より埼玉工場の事業を継承して事業を開始した。
日本国内の主な製品
[編集]- イルミア
- デュアック配合ゲル
- ルコナック爪外用液
- ザジテン(点眼薬を除く)
- テグレトール
脚注
[編集]- ^ a b c d “サン・ファーマと当社子会社のランバクシーの合併に関するお知らせ”. 第一三共 (2014年4月7日). 2014年4月25日閲覧。
- ^ “インドの主な医薬品メーカー”. Colorofeast Consulting. 2014年4月25日閲覧。
- ^ “サン・ファーマと当社子会社のランバクシーの合併およびこれに伴う子会社の異動について”. 第一三共 (2014年4月11日). 2014年4月25日閲覧。
- ^ a b サンファーマ株式会社 第19期決算公告
- ^ http://www.mt-pharma.co.jp/shared/show.php?url=../release/nr/2016/MTPC160906.html
- ^ 『連結子会社の株式譲渡完了に関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）株式会社ポーラ・オルビスホールディングス、2019年1月4日。2019年4月10日閲覧。
- ^ 『株式会社ポーラファルマの株式取得完了のお知らせ』（PDF）（プレスリリース）サンファーマ株式会社、2019年1月1日。2019年4月10日閲覧。
- ^ “【サンファーマ日本法人】皮膚科で国内トップ3目指す‐癌・眼科にも事業拡大”. 薬事日報 (株式会社薬事日報社). (2019年1月29日) 2019年4月13日閲覧。
