コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

英国学派

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
（イギリス学派から転送）
国際関係論
 
理想主義
現実主義
マルクス主義国際関係論
機能主義
重要理論
その他のアプローチ
分類
Portal:政治学

英国学派（えいこくがくは、English School）は、国際政治学国際関係論における一学派を指す。

「英国学派」という言葉は、広くはイギリスの国際関係論の中にある一潮流を指す。これは、特に国際関係論という学問領域では、アメリカの科学主義的方法が優勢であるという事情を背景としている。しかし、実際には、英国学派がいかなる学術的集団を指示するかということ自体に論争がある。その上で国際社会（society of states or international society）を一つのキーワードとしながら、歴史・国際法・（政治）思想を重視するところに特徴が見られる[1]。

基本概念

[編集]

国際理論の伝統

[編集]
  • 3つのR（three R's）[2]
    • 現実主義（realism）：ホッブズ的伝統。国家間の関係を衝突、およびゼロサム関係で捉え、戦争を国際関係の特徴とみなす。道義および法の役割は国家利益の従属変数に過ぎない。
    • 合理主義（rationalism）：グロチウス的伝統。国家間の経済社会的交流を重視し、国家に成員資格を限定する一方で、国家間に共通の規則や制度が作られると見る。
    • 革命主義（revolutionalism）：カント的伝統。トランスナショナルな社会的紐帯に国際政治の性質を見出し、国家の行動を規定し、制限する道徳律や法の存在を認める。
  • 国際システム：二カ国以上の国家間に十分な接触があり、相互の決定に影響を及ぼす関係が築かれている状態。
  • 国際社会：国際システムの成立を前提とし、共通利益と共通価値に依拠し、共通規則によって拘束され、また共通制度の下で機能する国家集団の関係。
    • 多元主義（pluralism）
    • 連帯主義（solidarism）
  • 世界社会

研究の方向性

[編集]

国際社会のどの位相に焦点を当てるかによって英国学派の研究は3つに大別される[3]。

  • 構造的位相：ほかの社会と区別される国際社会に特有の制度的構造を対象とする[4]。
  • 機能的位相：勢力均衡、国際法、外交といった制度が国際社会においてどのような役割を果たしてきたのか、またその利点は何かについて探求する[5]。
  • 歴史的位相：ヨーロッパ起源の国際社会が歴史的に発展してきた過程やほかの国際システムとの比較を通して国際社会の実態を解明する[6]。

出自

[編集]

1959年に、ロックフェラー財団の後援で組織された「英国国際政治理論委員会 the British Committee on the Theory of International Politics」が、のちに英国学派と呼ばれる潮流を形作ったとされる[7]。この委員会には、委員長を務めたハーバート・バターフィールドのほか、マーティン・ワイト（国際関係論）、デスモンド・ウィリアムズ（外交史）、ドナルド・マッキノン（哲学）、マイケル・ハワード（軍事史）、ヘドリー・ブル（国際関係論）に加えて、アダム・ワトソン（外務省）とウィリアム・アームストロング（財務省）の実務家が参加した。1959年から3年間続いた委員会における議論の成果は、1966年に、Diplomatic Investigations[8]として刊行された。

ティム・ダンの研究に代表される英国学派の出自を「英国委員会」に求める見解に対しては異論があり、チャールズ・マニングと、彼が教鞭を執っていたロンドン・スクール・オブ・エコノミクスの貢献を重視する見方もある[9]。

英国学派という名称が一般に普及したのは、1981年に発表されたロイ・ジョーンズの論文 "The English School of International Relations: A Case for Closure"[10]によってである。ただしジョーンズの意図が英国学派の終焉を宣言することにあったことはその論文名から明らかであるが、皮肉にもアメリカ合衆国の国際関係論とは異なるアプローチとして英国学派が自覚され、独自の発展を遂げることになった。

歴史

[編集]

オーレ・ヴェーヴァの分類に従えば[11]、英国学派の歴史は4つの時期に区分できる。

第1期（1959年-1966年）

[編集]

英国委員会の創設から、その成果であるDiplomatic Investigationsの刊行まで。この時期の特徴は、政治理論と区別された国際関係論を探求するに当たり、国際社会に注目し、その概念的精緻化を図っていたことにある。

第2期（1966年-1977年）

[編集]

英国学派の代表的文献となるブルの The Anarchical Society とワイトの Systems of States の刊行によって、英国学派の枠組みが出来上がるとともに、研究の関心が国際社会の比較歴史分析に移行していった時期である。

第3期（1977年-1992年）

[編集]

比較史の視座からヨーロッパ国際社会の拡大・グローバル化を考察した、Bull and Watson eds., Expansion of International Societyの刊行とブルの死（1985年）をもって、英国委員会の活動が事実上終わりを迎える一方で、次世代の研究者たちによる成果が相次いで刊行された過渡期にあたる。たとえば、Donelan ed., The Reason of States[12], Mayall ed., The Community of States[13], Navari, The Conditions of States[14]がある。ただし第1期の国際社会概念の提起のような理論的革新に乏しく、それまで扱った主題の使い回し（repetition）と評価される面もある。

またこの時期に、先述のロイ・ジョーンズが英国学派と名づけ、ヒデミ・スガナミ（菅波英美）が英国制度主義（British Institutionalism）と呼んだように[15]、アメリカ合衆国の学界とは異なる研究方法や国際政治観が英国の学界で展開されていることが自覚されるようになった。

第4期（1992年-）

[編集]

英国学派に対する再評価の機運が高まった冷戦終焉後から現在までの時期。アメリカの学界では、冷戦を所与としてその終焉を予測できなかった新現実主義（ネオリアリズム）に代表される実証主義的な研究方法に対する懐疑が生じ、構成主義などの新しい研究潮流が注目を集める過程で、英国学派に対する関心も増大していった[16]。

1992年、LSEが発行する学術誌 Millennium が「国際社会を超えて」と題する特集号を組み[17]、またヨーロッパ政治研究評議会（European Consortium for Political Research）が英国学派を主題とするワークショップを開催した。その成果は後に、Rick Fawn and Jeremy Larkins eds., International Society after the Cold War[18]、および B. A. Roberson ed., International Society and the Development of International Relations Theory[19]として刊行された[20]。このような英国学派への関心の高まりを受けて、1995年に、スタンリー・ホフマンの序文を付したヘドリー・ブルの The Anarchical Society の第2版[21]が刊行される。そして、英国委員会を軸に英国学派の歴史を叙述・考察したティム・ダンの著書 Inventing International Society[22]が契機となって、英国学派の内実をめぐる活発な論争が巻き起こった。

バリー・ブザンが中心となって、英国学派に関する研究プロジェクトが開始され（外部リンク参照）、イギリス国際関係学会（BISA）に専門部会が設置された1999年をもって、第5期に入ったとみなすこともできる[23]。

2000年代に入ると、未発表の原稿や書簡を渉猟してワイトやバターフィールドの国際政治思想を考察する研究[24]や、人道的介入などの人道問題、EUおよびASEANに代表される地域統合、あるいはタリバンの外交政策、国際刑事裁判所をめぐるアメリカ外交など現代的な論点の分析に英国学派の諸概念を適用する研究[25]が見られるようになり、研究の地平は拡大している。また国際関係論の教科書や入門書においても英国学派に関する説明に1章分割かれるようになっている[26]。

英国学派再評価における論争軸は、以下の3点に整理できる。

  1. 英国学派の特質：方法論的多元主義／合理主義[27]
  2. 国際社会の変容：秩序と正義あるいは多元主義／連帯主義（とくに人権・人道的介入をめぐって）[28]
  3. （ヨーロッパ）国際社会の拡大過程における帝国主義／植民地主義の位相[29]

批判

[編集]
  • 科学性の欠如
  • 主要概念の曖昧性
  • 国際社会のイデオロギー性
  • 国家中心主義
  • ヨーロッパ中心主義
  • 経済問題の軽視

日本における英国学派の受容と位置づけ

[編集]

日本で英国学派が注目を集めるようになったのは、1990年代半ば以降のことである。それ以前では、1979年に『国際法外交雑誌』に掲載された菅波英美による英国学派の紹介論文[30]がある以外は、一般的な認識では、ワイトやブルは（古典的）現実主義に分類されることが多く、ハンス・モーゲンソウやケネス・ウォルツといったアメリカの現実主義とは異なる独自の特徴を備えている点は看過された[31]。

1990年代に入ると英国学派、とくにブルの議論を参照した研究が現れるようになった。代表的な例として、最上敏樹『国連システムを超えて』[32]や田中明彦『新しい「中世」』[33]などが挙げられる。そして2000年に、ブル『国際社会論』[34]が翻訳されてからは、学術誌や大学紀要レベルで英国学派を主題にした研究が見られるようになっている[35]。また2007年に入って、雑誌『思想』に英国学派を主題とした論文が掲載されたり[36]、英国学派の父祖ワイト『国際理論』の翻訳[37]が刊行されるなど英国学派への関心は高まりつつある。とはいえ、日本で英国学派と公言する研究者は皆無であり、学界では周辺的な存在にすぎない[38]。

英国学派とされる研究者

[編集]

誰を英国学派に属するとみなすか、とくにカーとマニングの扱いをめぐっては論争がある[39]。以下の区分は、バリー・ブザンによる[40]。

Central Figures

[編集]

Regular Contributors

[編集]

Participants

[編集]

参考文献

[編集]
  • Tim Dunne, Inventing International Society: A History of the English School Macmillan, 1998）.
  • Barry Buzan, From International to World Society?: English School Theory and the Social Structure of Globalisation, (Cambridge University Press, 2004).
  • Andrew Linklater and Hidemi Suganami, The English School of International Relations: A Contemporary Reassessment, (Cambridge University Press, 2006).

脚注

[編集]
[脚注の使い方]
  1. ^ ハーバート・バターフィールドとマーティン・ワイトによれば、「現状・科学・方法論・政策」に関心を示すアメリカの国際関係論に対し、英国のそれは「歴史・価値・哲学・原理」を重視する傾向がある（Herbert Butterfield and Martin Wight eds., Diplomatic Investigations: Essays in the Theory of International Politics, George Allen & Unwin, 1966: preface [佐藤誠ほか訳『国際関係理論の探究―英国学派のパラダイム』日本経済評論社、2010年]）。
  2. ^ これ以外にワイトは、クエーカー教徒やガンジーの非暴力に見られる平和主義を「転倒した革命主義 Inverted Revolutionalism」として挙げている（マーティン・ワイト『国際理論――三つの伝統』日本経済評論社, 2007年: 144-146, 345-349）。また、最近では、相対主義（Relativism）あるいはニーチェ的伝統の存在を指摘する議論もある（Ian Manners, "The Missing Tradition of the ES: Including Nietzschean Relativism and World Imagination in Extranational Studies", Millennium, vol. 32, no. 2, 2003.）。
  3. ^ Hidemi Suganami, "The International Society Perspective on World Politics Reconsidered", International Relations of Asia-Pacific, vol. 2, no. 1, 2002.
  4. ^ C. A. W. Manning, The Nature of International Society, (Wiley, 1962); Hedley Bull, The Anarchical Society: A Study of Order in World Politics, (Macmillan, 1977).
  5. ^ Bull, The Anarchical Society, Part II; R. J. Vincent, Nonintervention and International Order, (Princeton University Press, 1974); R. J. Vincent, Human Rights and International Relations, (Cambridge University Press, 1986).
  6. ^ Martin Wight, Systems of States, edited by Hedley Bull, (Leicester University Press, 1977); Hedley Bull and Adam Watson eds., The Expansion of International Society, (Clarendon Press, 1984); Adam Watson, The Evolution of International Society: A Comparative Historical Analysis, (Routledge, 1992); Gerrit W. Gong, The Standard of "Civilization" in International Society, Clarendon Press, 1984: Barry Buzan and Richard Little, International Systems in World History: Remaking the Study of International Relations, (Oxford University Press, 2000).
  7. ^ カウンターパートにあたる「米国国際政治理論委員会」には、コロンビア大学を拠点として、共同委員長のディーン・ラスクとケネス・トンプソンをはじめ、ラインホルド・ニーバー、ハンス・モーゲンソー、ウィリアム・フォックス、アーノルド・ウォルファーズ、ポール・ニッツ、ケネス・ウォルツらが名を連ねていた。その成果が、William T.R. Fox ed., Theoretical Aspects of International Relations, (University of Notre Dame Press, 1959). である。
  8. ^ Herbert Butterfield and Martin Wight eds., Diplomatic Investigations: Essays in the Theory of International Politics, (George Allen & Unwin, 1966).
  9. ^ Cooperation and Conflict, vol. 35, no. 2 (2000), vol. 36, no. 3 (2001).における Tonny Brems Knudsen, Samuel M. Makinda, Hidemi Suganami, Tim Dunne の論争を参照。なおLSEにおける国際関係論の展開については、Harry Bauer and Elisabetta Brighi eds., International Relations at LSE: A History of 75 Years, (Millennium Publishing Group, London School of Economics, 2003).
  10. ^ Roy E. Jones, "The English School of International Relations: A Case for Closure", Review of International Studies, vol. 7, no. 1, 1981. ジョーンズの問題提起に対する反論として、Sheila Grader, "The English School of International Relations: Evidence and Evaluation", Review of International Studies, vol. 14, no. 1, 1988, および、Peter Wilson, "The English School of International Relations: A Reply to Sheila Grader", Review of International Studies, vol. 15, no. 1, 1989.
  11. ^ Ole Wæver, "Four Meanings of Internaitonal Society: a Transatlantic Dialogue", in B. A. Roberson ed., International Society and the Development of International Relations Theory, (Pinter, 1998).
  12. ^ Michael Donelan ed., The Reason of States: A Study in International Political Theory, (Allen & Unwin, 1978).
  13. ^ James Mayall ed., The Community of States: A Study in International Political Theory, (Allen & Unwin, 1982).
  14. ^ Cornelia Navari ed., The Condition of States: A Study in International Political Theory, (Open University Press, 1991).
  15. ^ Hidemi Suganami, "The Structure of Institutionalism: An Anatomy of British Mainstream International Relations", International Relations, vol. 7, no. 5, 1983.
  16. ^ ネオリアリズムやレジーム論といったアメリカの国際関係論との比較や架橋の試みとして、Barry Buzan, "From International System to International Society: Structural Realism and Regime Theory Meet the English School", International Organization, vol. 47, no. 3, 1993; Richard Little, "Neorealism and the English School: A Methodological, Ontological and Theoretical Reassessment", European Journal of International Relations, vol. 1, no. 1, 1995; Richard Little, "The English School vs. American Realism: A Meeting of Minds or Divided by a Common Language?", Review of International Studies, vol. 29, no. 3, 2003; Tony Evans and Peter Wilson, "Regime Theory and the English School of International Relations: A Comparison", Millennium, vol. 21, no. 3, 1992。構成主義との共通性については、Timothy Dunne, "The Social Construction of International Society", European Journal of International Relations, vol. 1, no. 3, 1995; Christian Reus-Smit, "Imagining Society: Constructivism and the English School", British Journal of Politics and International Relations, vol. 4, no. 3, 2002.、とくに代表的な構成主義者であるアレクサンダー・ウェントの議論と英国学派の関係については、Hidemi Suganami, "Alexander Wendt and the English School", Journal of International Relations and Development, vol. 4, no. 4, 2001.を参照。またポスト構造主義やフェミニズム理論と英国学派のアプローチを結びつける試みとして、ブルの教え子であったジェームズ・ダーデリアンの編著 International Theory: Critical Investigations, (Macmillan, 1995).
  17. ^ Millennium, vol. 21, no. 3, 1992.
  18. ^ Rick Fawn and Jeremy Larkins eds., International Society after the Cold War: Anarchy and Order Reconsidered, (Macmillan, 1996).
  19. ^ B. A. Roberson ed., International Society and the Development of International Relations Theory, (Pinter, 1998).
  20. ^ 同時期に国際社会概念の理論的進展をめぐって、ウィーヴァーとダンとの間で論争が行われた（Ole Wæver, "International Society: Theoretical Promises Unfulfilled?", Cooperation and Conflict, vol. 27, no. 1, 1992; Timothy Dunne, "International Society: Theoretical Promises Fulfilled?" Cooperation and Conflict, vol. 30, no. 2, 1995.）。
  21. ^ Hedley Bull, The Anarchical Society: A Study of Order in World Politics, 2nd ed., (Macmillan, 1995).　2002年にはアンドリュー・ハレルの序文を付した第3版が刊行されている。また"Justice in International Relations" のような入手が困難になっていた論文を編纂した Hedley Bull on International Society, edited by Kai Alderson and Andrew Hurrell, (Macmillan, 2000). の刊行も英国学派再評価という流れに位置づけられる。
  22. ^ Tim Dunne, Inventing International Society: A History of the English School, (Macmillan, 1998).
  23. ^ ブザンらが中心となって進めている再評価の動きをめぐっては、Ian Hall, "Still the English Patient? Closures and Inventions in the English School", International Affairs, vol. 77, no. 4, 2001. およびブザンとリトルによる反論 Barry Buzan and Richard Little, "The 'English Patient' Strikes Back: A Response to Hall's Mis-Diagnosis", International Affairs, vol. 77, no. 4, 2001. を参照。また、Barry Buzan, Andrew Hurrell, Stefano Guzzini, Iver B. Neumann, and Martha Finnemore, "Forum on the English School", Review of International Studies, vol. 27, no. 3, 2001.
  24. ^ ワイトについては、Ian Hall, The International Thought of Martin Wight, (Palgrave, 2006)、バターフィールドについては、Karl W. Schweizer and Paul Sharp eds., The International Thought of Herbert Butterfield, (Palgrave, 2007).
  25. ^ Nicholas J. Wheeler, Saving Strangers: Humanitarian Intervention in International Society, (Oxford University Press, 2000); Alex Bellamy, "Humanitarian Intervention and the Three Traditions", Global Society, vol. 17, no. 1, 2003; Thomas Diez and Richard Whitman, "Analysing European Integration: Reflecting on the English School", Journal of Common Market Studies, vol. 40, no. 1, 2002; Shaun Narine, "The English School and ASEAN", Pacific Review, vol. 19, no. 2, 2006; Paul Sharp, "Mullah Zaeef and Taliban Diplomacy: An English School Approach", Review of International Studies, vol. 29, no. 4, 2003; Jason Ralph, Defending the Society of States: Why America Opposes the International Criminal Court and its Vision of World Society, (Oxford University Press, 2007).
  26. ^ Scott Burchill et al., Theories of International Relations, 3rd ed., (Palgrave, 2005); Tim Dunne, Milja Kurki, and Steve Smith eds., International Relations Theories: Discipline and Diversity, (Oxford University Press, 2007).
  27. ^ Richard Little, "The English School's Contribution to the Study of International Relations", European Journal of International Relations, vol. 6, no. 3, 2000; Hidemi Suganami, "British Institutionalists, or the English School, 20 Years On," International Relations, vol. 17, no. 3, 2003.
  28. ^ Robert H. Jackson, The Global Covenant: Human Conduct in a World of States, (Oxford University Press, 2000); John Williams, The Ethics of Territorial Borders: Drawing Lines in the Shifting Sand, (Palgrave, 2006); Wheeler, Saving Strangers; Richard Shapcott, "Solidarism and After: Global Governance, International Society and the Normative 'Turn' in International Relations", Pacifica Review, vol. 12, no. 2, 2000.
  29. ^ Edward Keene, Beyond the Anarchical Society: Grotius, Colonialism and Order in World Politics, (Cambridge University Press, 2002); Paul Keal, European Conquest and the Rights of Indigenous Peoples: the Moral Backwardness of International Society, (Cambridge University Press, 2003); Timothy Dunne, "Colonial Encounters in International Relations: Reading Wight, Writing Australia", Australian Journal of International Affairs, vol. 51, no. 3, 1997; William A. Callahan, "Nationalising International Theory: Race, Class and the English School", Global Society, vol. 18, no. 4, 2004; Shogo Suzuki, Civilization and Empire: China and Japan's Encounter with European International Society, Routledge, 2009.
  30. ^ 菅波英美「英国における国際社会論の展開」『国際法外交雑誌』78巻5号（1979年）
  31. ^ 冷戦期に英国学派を取り上げた論文として、信夫隆司「マルチン・ワイトの国際政治理論――パラダイムを中心として」『法学紀要』30号（1988年）がある
  32. ^ 最上敏樹『国連システムを超えて』（岩波書店, 1995年）
  33. ^ 田中明彦『新しい「中世」――21世紀の世界システム』（日本経済新聞社, 1996年）
  34. ^ ヘドリー・ブル（臼杵英一訳）『国際社会論――アナーキカル・ソサイエティ』（岩波書店, 2000年）
  35. ^ 細谷雄一「英国学派の国際政治理論――国際社会・国際法・外交」『法学政治学論究』37号（1998年）、 鈴木陽一「国際関係論における三つの伝統――英米の国際政治理論の現在」『外交時報』1351号（1998年）、矢口健作「冷戦後の国際社会における人道的介入――英国学派の視点による正義と秩序の問題」『国際安全保障』31巻1・2号（2003年）、宇田川光弘「債務救済における規範と英国学派の国際社会論」『国際政治』143号（2005年）、池田丈佑「賢慮・正義・解放―英国学派の倫理観と現代世界政治理論における展開」『立命館国際地域研究』29、2009年、大中真「英国学派の源流―イギリス国際関係論の起源」『一橋法学』9(2)、2010年、角田和広「英国学派から観る国際政治理論と勢力均衡」『政治学研究論集』33、2011年。翻訳では、H・スガナミ（臼杵英一訳）『国際社会論――国内類推と世界秩序構想』（信山社, 1994年）、イアン・クラーク&アイヴァー・ノイマン編（押村高・飯島昇藏ほか訳）『国際関係思想史――論争の座標軸』（新評論, 2003年）がある。
  36. ^ ウィリアム・ベイン（高橋良輔訳）「秩序と正義の相克──H・ブルの問題設定再考」『思想』993号（2007年）、ヒデミ・スガナミ（北村治訳）「国際社会とは何か──英国学派の理論的貢献」『思想』993号（2007年）
  37. ^ マーティン・ワイト（佐藤誠ほか訳）『国際理論――三つの伝統』（日本経済評論社, 2007年）
  38. ^ なお中国における英国学派の影響力や受容の程度については、Yongjin Zhang, "The 'English School' in China: A Travelogue of Ideas and their Diffusion", European Journal of International Relations, vol. 9, no. 1, 2003. を参照。
  39. ^ カーについては、Michael Cox, "Introduction", in E. H. Carr, The Twenty Years' Crisis, 1919-1939: Introduction to the Study of International Relations, reissued with a new introduction and additional material by Michael Cox, (Palgrave, 2001); ジョナサン・ハスラム（角田史幸・川口良・中島理暁訳）『誠実という悪徳――E･H･カー 1892-1982』（現代思潮新社, 2007年）。マニングについては、Hidemi Suganami, "C. A. W. Manning and the Study of International Relations", Review of International Studies, vol. 27, no. 1, 2001; Peter Wilson, "Manning's Quasi-Masterpiece: The Nature of International Society Revisited", Round Table, no. 377, 2004; David Long, "C. A. W. Manning and the Discipline of International Relations", Round Table, no. 378, 2005; Tanja E. Aalberts , "Playing the Game of Sovereign States: Charles Manning's Constructivism avant-la-lettre," European Journal of International Relations, vol. 16, no. 2, 2010.を参照。
  40. ^ Barry Buzan, "The English School: a Bibliography", July 2006 version.

外部リンク

[編集]
「https://ja-two.iwiki.icu/w/index.php?title=英国学派&oldid=98175096」から取得