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*『[[相対性理論|相対性原理]]読本』([[春秋社]]) 1922
*『[[相対性理論|相対性原理]]読本』([[春秋社]]) 1922
*『自然科学史』(春秋社) 1930
*『自然科学史』(春秋社) 1930
*『科学文明史』([[[[アルス (出版社)|アルス]]) 1931
*『科学文明史』([[アルス (出版社)|アルス]]) 1931
*『[[唯物論]]と自然科学』(大畑書店) 1934
*『[[唯物論]]と自然科学』(大畑書店) 1934
*『自然科学史講話』上巻(白揚社) 1935
*『自然科学史講話』上巻(白揚社) 1935

2022年9月29日 (木) 00:05時点における最新版

岡 邦雄
(おか くにお)
人物情報
別名 小山 謙吉[1]
生誕 (1890-01-15) 1890年1月15日[1]
山形県米沢市
死没 (1971-05-22) 1971年5月22日(81歳没)[1]
学問
研究分野 科学史自然弁証法技術論[1]
主要な作品 『自然科学史』(1930年、1932年、1948年-1951年)[1]
影響を受けた人物 戸坂潤三枝博音[1]
学会 唯物論研究会鎌倉アカデミア
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岡 邦雄(おか くにお、1890年1月15日 - 1971年5月22日)は、日本の科学史家

来歴

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山形県米沢市生まれ。東京物理学校(現在の東京理科大学)卒。1924年旧制第一高等学校(現在の東京大学教養学部)助教授。文化学院大学部設立に助力し、教師も務める[2]。1932年に共産主義活動を理由に一高を解雇され[1]、同年、戸坂潤らとともに唯物論研究会の創立に参加した。

1936年には糟糠の妻と6人の子を捨て、26歳のロシア語翻訳者桝本セツとの恋愛に走ったことで世間を騒がせ、新聞には、自らが唱えた新しきモラルの実践か、と揶揄された[3]

1938年に治安維持法違反の疑いにより逮捕。 1945年10月9日、全政治犯の釈放に際し、宮城刑務所を出所した[4]。 出所後は、鎌倉アカデミアで教えた。技術論論争の論客としても知られる。

1947年の第1回参議院議員通常選挙全国区から日本共産党公認で立候補したが落選した[5]

息子に元日本労働組合総連合会社会政策局長の桝本純[6]

著書

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  • 物理学読本』(下出書店) 1922
  • 相対性原理読本』(春秋社) 1922
  • 『自然科学史』(春秋社) 1930
  • 『科学文明史』(アルス) 1931
  • 唯物論と自然科学』(大畑書店) 1934
  • 『自然科学史講話』上巻(白揚社) 1935
  • 『新アンシクロペヂスト』(福田書房) 1935
  • 『中等物理学講義』(三省堂) 1935
  • 『科学と文学 第三評論集』(三笠書房) 1936
  • 『科学思想史 』(三笠書房、唯物論全書) 1936
  • 『街頭評論 第四評論集』(相模書房) 1937
  • 『やさしい進化論』(労働文化社) 1948
  • 『社会科学と自然科学』(労働文化社) 1948
  • 『科学者の道』(三笠書房) 1948
  • 『大科学者伝 コペルニクス,ブラーエ,ガリレオ,ケプラー,ニュートン - 生涯と学説』(文理書院) 1948
  • 『自然科学史』全7巻(白揚社) 1948 - 1951
  • 『自然科学の歴史』(高山書院) 1949
  • 『科学の歴史』(ナウカ社) 1949
  • 『若き石川啄木』(三笠書房) 1949
  • 『科学的人生論 自然的人間から社会的人間え』(文理書院) 1950
  • 内村鑑三 明治文化史の一断面』(詩論社) 1950
  • 『思想と人生 いかに考えるべきか』(文理書院) 1952
  • 『自然科学はいかに進歩したか 自然科学史要』(春秋社) 1952
  • 『自然科学史概論』(春秋社) 1952 - 1953
  • 『新しい人生論 若き友への手紙』(文理書院) 1954
  • 上杉鷹山』(国土社、少年伝記文庫) 1955
  • 『新らしい技術論』(春秋社) 1955
  • 『科学の現代史』(春秋社) 1957
  • 『科学と人間性』(三一新書) 1957

共編著

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翻訳

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参考文献

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  • 「岡邦雄の生涯と業績」(山崎俊雄、水曜社、『日本技術史 技術史研究選集』、p.376 - 389)1997
  • 『国政選挙総覧:1947-2016』(日外アソシエーツ) 2017


脚注

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  1. ^ a b c d e f g 日本人名大辞典
  2. ^ 『教育改革者の群像』中野光、国土社, 1991
  3. ^ 澤地久枝『昭和史のおんな』文藝春秋 1980年
  4. ^ 土方与志らも出所(昭和20年10月9日 毎日新聞(東京))『昭和ニュース辞典第8巻 昭和17年/昭和20年』p317
  5. ^ 『国政選挙総覧 1947-2016』539頁。
  6. ^ 第136回国会労働委員会第6号、平成8年4月18日

外部リンク

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