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2016年11月15日 (火) 13:25時点における版

フランス空軍
Armée de l'air française
創設 1909年にフランス陸軍の一部として創設、1934年にフランス空軍として独立
国籍 フランスの旗 フランス
兵力 43,597人(2015年)[1][2]
627機[3]
上級部隊 フランス軍
指揮
現司令官 アンドレ・ラナタ大将[4][5]
著名な司令官 フランス空軍総司令官英語版
識別
バッヂ
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フランス空軍フランス語: Armée de l'air française [aʀme də lɛʀ])はフランス空軍である。

歴史

航空隊誕生

普仏戦争後、フランスは再度ドイツと交戦準備をしている中で、1909年12月よりフランス陸軍省は軍人に航空訓練を受けさせ始めた。1910年3月に航空軍事訓練所(Établissement Militaire d'Aviation)が設立され、航空機の軍事使用の実験が行われた。同年10月22日に世界初の軍事航空隊(Aéronautique Militaire)が組織された。

第一次世界大戦期

第一次世界大戦では、フランスがドイツに対して宣戦布告し、ドイツとの空中戦がたびたび行われた。世界初の空軍パイロットと言われるローラン・ギャロス(Roland Garros)が1915年に飛行機の前面に向けて設置したマシンガンで機銃掃射を行う手法を導入した。

戦間期の1933年8月にフランス陸軍の元で「空軍(Armée de l'Air)」組織が独立した。

第二次世界大戦期

フランス本国

第二次世界大戦では当初よりフランス政府内での意見が対立し、強固な国防軍を組織することが出来ず、ドイツに対して敗戦を喫した(ナチス・ドイツのフランス侵攻)。

ドイツの承認する占領下のヴィシー政権は空軍組織の解散を指示したが、駐アフリカ空軍は戦闘を継続、レジスタンス運動の様相となった。その後ヴィシー政権はフランス空軍を引き継ぎ、ヴィシー空軍Armée de l'air de Vichy)を設立。この空軍は北アフリカや中東において連合国軍と交戦した後、1942年12月にドイツにより解体された。

一方、シャルル・ド・ゴールの提唱する自由フランス軍(Forces Françaises Libres、FFL)としてロレーヌ十字をシンボルにしたレジスタンス運動は、1942年11月に英米軍の援助の元、北アフリカにて自由フランス空軍Forces aériennes françaises libres (FAFL))を組織し、終戦まで活動した。

仏領インドシナ

仏領インドシナでのフランス空軍も、1940年6月大東亜共栄圏を提唱した大日本帝国トンキン湾まで艦艇を進めて対峙して以降戦闘に入った。1940年9月に日本軍がハイフォンに上陸し、シャム空軍(日本人パイロットによる攻撃機)として攻撃を開始、フランス側も健闘したが敗北し、現在のラオス及びカンボジアにあたる地域をシャムに明け渡した。枢軸国側で第二次世界大戦に参戦したタイ王国との戦闘以外アジアでの目立った活動は無かったが、以後ベトナムでの日本軍との協調した状態で二重駐屯が続いた。

その後1945年3月の日本軍撤退までこの地域のフランス空軍は燃料不足や制空権の喪失により航空機を放置した。

第一次インドシナ戦争最中の1954年ディエンビエンフーの戦いでの敗北の後、フランス空軍はすべてのフランス権益とともにインドシナから撤退した。

第二次大戦後

北アフリカに残していたフランス領アルジェリアモロッコチュニジアでも、1950年代に混乱に入った。フランス空軍はヘリコプター部隊を初めて使用。その後混戦が続き戦費支出がかさんだため、ド・ゴール首相(当時)は民族自決を支持し、アルジェリア戦争は終了した。このほか、第二次中東戦争でも軍事介入したが国際世論の非難により撤退を余儀なくされた。

また、1960年代からはフランス独自の核戦力運用のために核兵器運搬手段の一翼を担い、核攻撃能力を持つミラージュIVミラージュ2000Nの運用が行われてきた。

現在に至るまで、フランスの植民地時代以来の権益や安全保障に関わりが深いアフリカ・中近東への軍事介入に度々投入されている。チャドにおいては、チャド政府軍を支援するため大規模な飛行隊が派遣され、侵攻してきたリビア軍に対しての対地攻撃近接航空支援任務に従事した。

1991年湾岸戦争では、多国籍軍の一部としてサウジアラビアに展開し、イラク攻撃に参加した。2011年にはリビア内戦に参戦し、米英とともにカダフィ政権側を空爆した。2015年にはパリ同時多発テロへの報復として、シリア騒乱に乗じて勢力を広げるISILを攻撃した。

組織

フランス空軍は国防規則に基づき、空軍参謀本部、実施部隊、空軍基地、人事局および役務の5つに区分される。2007年時点で現役63,600人、文民職員5,700人、予備役4,300人[6]

  • 空軍参謀本部EMAA、在パリ
    • 航空作戦・防空作戦司令部(CDAOA、運用指揮命令系統、在パリ)
    • 戦略空軍司令部(CFAS、運用指揮命令系統、在ヴァル=ドワーズ県タヴェルニー
    • 航空戦力集団(CFA、管理指揮命令系統、在モゼル県メス
      • 戦闘機空軍旅団(BAAC)
      • 支援・投射旅団(BAAP)
      • 航空宇宙管制空軍旅団(BACE)
      • 警備・介入部隊空軍旅団(BAFSI)
    • 航空戦力支援集団(CSFA、管理指揮命令系統、在ジロンド県ボルドー
      • 技術・兵站旅団(BTL)
      • 基盤施設旅団(BI)
      • 通信情報システム旅団(BSIC)
      • 要員支援旅団(BSH)
  • 人事局(DRHAA)
  • 国防省航空資材実働整備統合体系(SIMMAD)
  • 航空産業事業(SIAé)

学校

基地

フランス空軍では以下に示す規則に従い基地に番号を付与し運用形態を明示している。

  • 101から901まで:運用中の基地
  • 200から299まで:運用中止の基地(一部は「倉庫基地」として使用される)
  • 300から399まで:訓練学校(大部分は基地学校に置かれる)
  • 551、552、503:空軍工兵連隊が駐屯する兵舎がある基地の総称
  • 601から699まで:空軍倉庫
  • 701から799まで:基地学校(これらの一部は第702アヴォール空軍基地のように作戦部隊を有している場合もある)
  • 800から899まで:その他の部隊(834から840までは病院や通信関係)

2008年1月1日からフランス空軍は能力向上を目的とした「空軍2010」と呼称される包括的変革事業に着手する。この事業は特に、北部航空管区(RAN)と南部航空管区(SHORT)を廃止し中核機関に集約させ空軍基地支援機能を保証するため2000年6月30日に作成されている。

本土

海外および国外

装備

以下は2015年時点の状況

固定翼機

回転翼機

ミサイル

階級

日本語 フランス語 画像 NATO階級符号
士官
空軍大将 Général d'armée aérienne
OF-9 
空軍中将 Général de corps aérien
OF-8
空軍少将 Général de division aérienne
OF-7  
空軍准将 Général de brigade aérienne
OF-6  
空軍大佐 Coronel
OF-5 
空軍中佐 Lieutenant-colonel
OF-4 
空軍少佐 Commandant
OF-3 
空軍大尉 Capitaine
OF-2 
空軍中尉 Lieutenant
OF-1
空軍少尉 Sous-lieutenant
OF-1 
空軍少尉心得 Aspirant
OF-D 
准士官および下士官
空軍准尉長 Major
OR-9
空軍准尉 Adjudant-chef
OR-9 
空軍曹長 Adjudant
OR-8 
空軍一等軍曹 Sergent-chef
OR-7/OR-6 
空軍二等軍曹 Sergent
OR-5 
兵卒
空軍上級伍長 Caporal-chef
OR-4
空軍伍長 Caporal
OR-3
空軍一等兵 Aviateur de première classe
OR-2
空軍二等兵 Aaviateur de deuxième classe
OR-1

フランス空軍では、上記の階級のみならず軍医歯科医獣医および薬剤師などの衛生職、従軍宗教職のほか空軍警察(fr:Commissariat de l'air)がある。

脚注

  1. ^ http://www.defense.gouv.fr/content/download/400381/6028067/file/Chiffresclés2015FR.PDF
  2. ^ Key defence figures 2014” (PDF) (フランス語). Defense.gouv.fr. 2014年12月12日閲覧。 (HTML Version”. 2014年12月12日閲覧。)
  3. ^ World Air Forces 2015”. Flightglobal Insight (2015年). 27 November 2015閲覧。
  4. ^ "Biography General Denis Mercier"
  5. ^ (フランス語) Livre Blanc 2013 : le chef d'état-major de l'armée de l'air s'exprime. Defense.gouv.fr. Retrieved on 2013-08-16.
  6. ^ Military Balance 2007

外部リンク